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2021年12月9日のブックマーク (6件)

  • アイリス・オーウェンス『アフター・クロード』 - 西東京日記 IN はてな

    国書刊行会<ドーキー・アーカイヴ>シリーズの1冊。 一風変わったマイナー小説を集めているこのシリーズですが、この『アフター・クロード』はその中でもなかなか強烈な印象を与える作品。 著者の分身とも言える主人公のハリエットが「捨ててやった、クロードを。あのフランス人のドブネズミ」という出だしから、ひたすら周囲に対して悪態を付き続けるような小説です。 とにかくこの悪態が見事で、冒頭のパゾリーニの『奇跡の丘』への酷評から始まり、ハリエットは出会う人物と周囲に対して速射砲のように悪態をつき続けます。 ひたすら悪態がつづく小説というと、トーマス・ベルンハルト『消去』が思い出されますが、ベルンハルトが厭世感が突き抜けてユーモアになっていくのに対して、こちらは悪態の瞬発力が見事。 ベルンハルトは自意識に捕われた滑稽すれすれの深刻さ、あるいは深刻さをはみ出してしまった滑稽さを描いているわけですが、オーウェン

    アイリス・オーウェンス『アフター・クロード』 - 西東京日記 IN はてな
    kaikaji
    kaikaji 2021/12/09
  • 中国恒大のデフォルト懸念 専門家の見方は?:朝日新聞デジタル

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    中国恒大のデフォルト懸念 専門家の見方は?:朝日新聞デジタル
    kaikaji
    kaikaji 2021/12/09
  • 「プライバシーはまったく存在しない」習近平政権がデジタル監視を強める本当の理由 中国共産党はなにを恐れているのか

    中国共産党によるネット検閲の実態 監視大国・中国。こう言われるようになって久しいが、果たして中国で実際に何が行われているのか、なぜ監視大国となったのか、何を目的としているのか、こうした点について、日ではまだ広く知られていない。 稿ではインターネットの発展がもたらした中国共産党の統治の危機と、それに反発する形で打ち出されたネット世論対策について取りあげる。多くの読者にとっては意外な話となるだろうが、こうした監視、ネット世論対策は政府が開発した技術ではなく、民間企業によって育て上げられたテクノロジーに依存している。 そして、今や最前線の取り組みは、インターネットという仮想空間にとどまらず、現実社会をいかに監視するかに焦点を移しつつある。 「人民網・ネット世論分析師の2020年第3期研修班がスタートします。党および政府機関の幹部向けの内容です。約3週間、16コマの授業で、CETTIC(中国

    「プライバシーはまったく存在しない」習近平政権がデジタル監視を強める本当の理由 中国共産党はなにを恐れているのか
    kaikaji
    kaikaji 2021/12/09
    ”残っているのは「ワクチンを打ったけど大丈夫だった」との話ばかり。となると人々の不安も消えていく。無理に意見を押し付けるよりも巧妙な手法だ。習近平体制成立から約10年、この間検閲体制は目覚ましい発展を”
  • トルコで通貨暴落、物価急騰 「金利は悪」大統領、異例利下げで | 毎日新聞

    トルコで通貨リラの暴落による物価高騰が市民の暮らしを直撃している。世界的な物価高で各国が金利引き上げを検討する中、トルコではエルドアン大統領が「金利は諸悪の根源」と主張して異例の金利引き下げに踏み切り、リラ安に陥った。だが、エルドアン氏は政策を変える姿勢を見せていない。 油や小麦粉「1カ月で2割値上げ」 「油や小麦粉はここ1カ月で2割以上も値上がりした。仕事に使うシャンプーなどの輸入品も高くなった」。最大都市イスタンブール市内で美容院を営むエロル・チュブックさん(58)は毎日新聞の取材にそう語った。チュブックさんによると、業者は今後の値上げを見込んで一部商品を売るのを控えており、砂糖などはスーパーで「1日2キロ」の販売制限があるという。 トルコ統計局によると、トルコの消費者物価指数(CPI)の伸び率は、2019年後半には前年同月比10%前後だったが、今年11月には20%超となった。背景には

    トルコで通貨暴落、物価急騰 「金利は悪」大統領、異例利下げで | 毎日新聞
    kaikaji
    kaikaji 2021/12/09
    "世界的な物価高とトルコの異例の金融政策がある。通常、物価が上昇した場合は金利を上げて物価抑制を図るが、エルドアン氏は「金利は悪」と主張。物価が高くても金利を下げ、輸出を拡大することで経済成長を狙う"
  • 不適切投稿、日本では対策不備 SNS巡りメタ内部文書 - 日本経済新聞

    管理体制、国ごとに濃淡か陰謀論など真偽不明な投稿について、米SNS(交流サイト)大手の日での対策が後手に回っている。メタ(旧フェイスブック)の内部文書で非英語圏での投稿管理の不備を認める文言が見つかった。世界でサービスを展開する同社は不適切な投稿を削除していると説明するが、国によって濃淡があるようだ。元社員のフランシス・ホーゲン氏が持ち出した内部文書を日経済新聞を含む報道機関のコンソーシ

    不適切投稿、日本では対策不備 SNS巡りメタ内部文書 - 日本経済新聞
    kaikaji
    kaikaji 2021/12/09
    ”SNS分析に詳しい東京大学の鳥海不二夫教授によると、日本のQアノンに関するツイッターへの投稿は20年4月ごろから増え始め、議会占拠事件後は減ったが、現在も1000件前後の水準が続く”
  • 「自由の国と感染症」訳書刊行に添えて、現在の私の見方|ショーンKY

    お久しぶりです。半年ほど前に身内の「ゼロコロナ」派からコロナに関する言論活動を責められ、新型コロナ対策に関する活動の身動きが取れない状況となっておりました。この間、一介の素人であった私を信頼してくださった方々に大変なご迷惑をおかけしたことを、この場を借りて平に陳謝いたします。大変申し訳ございません。 このたび、ヴェルナー・トレスケン(著)西村公男・青野浩(訳)「自由の国と感染症 法制度が映すアメリカのイデオロギー」みすず書房,2021を訳者よりご恵贈いただきました。このは、新型コロナウイルス流行以前に書かれた感染症と法制度、社会の関係を探った数少ない研究書の一つです。COVID-19以前に書かれたということは、すなわちこの感染症をめぐる政治的立場に《汚染》されていない数少ない研究書とも言うことが出来、今後20年この書籍と同等のフェアさと専門性を兼ね備えたは出ないのではないかと思える、貴

    「自由の国と感染症」訳書刊行に添えて、現在の私の見方|ショーンKY
    kaikaji
    kaikaji 2021/12/09