日本は中国に勝てないという現実を直視せよ幼稚な議論を繰り返す野党が、結局この国をダメにする!（長谷川 幸洋） @gendai_biz
中国は、話してわかる相手ではない 安全保障関連法案の必要性をめぐって、安倍晋三首相が参院審議で「中国の脅威」を明言した。ホルムズ海峡の機雷掃海や日本海での米艦防護のような「たられば論」に比べれば、現実的でずっと分かりやすい。そこで、あらためて問題の根本を整理しよう。 私はこれまで何度も「安保法制を見直す根本的な理由は中国の脅威」と指摘してきた（4月17日公開コラム、http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/42934など）。安倍政権も同じ認識だったはずだが、あえて曖昧にしてきたのは、中国を脅威と名指ししていたずらに刺激したくなかったからだ。 一方、中国の行動はますます大胆になっている。南シナ海の岩礁埋め立て・軍事基地建設は言うに及ばず、東シナ海においてもガス田開発プラットフォームの海上基地化を着々と進めている。このまま放置すれば、南と東のシナ海
最近の戦争で米兵はどんな死に方をしているのか 山崎雅弘氏のツイートより
山崎 雅弘 @mas__yamazaki 政府は「敵が撃ってきたら応戦する」「危険な事態になれば後方に逃げる」という、第二次大戦型のイメージで国民を騙しているが、イラク戦争で米兵がどんな「死に方」をしているかを正しく説明していない。「後方地域」の道路や路肩に設置された簡易爆弾が突然炸裂して、輸送車両の乗員などが即死する。 2015-05-25 13:33:36 山崎 雅弘 @mas__yamazaki 【閲覧注意・ショッキングな映像です】走行中の米軍車輌が即席爆発装置（IED）で爆破される動画。砲弾や地雷の信管と携帯電話等を繋げて、遠隔操作で爆破する。運良く生存しても、凄まじい衝撃波で脳の損傷（TBI＝外傷性脳損傷）を受ける場合も。bit.ly/1Q5txiT 2015-05-25 13:35:27 リンク YouTube 【イラク戦争】IED（路肩爆弾）攻撃を受けた米軍車両映像集 ※即席
オーストラリア近海にまで出て来た中国海軍: 極東ブログ
日本に関連する国際報道を見ていて、たまに日本でさして話題にならないニュースに出くわす。海外の関心と日本の関心にズレがあっても不思議ではないが、多少気になるときは、ブログに記すようにしている。今回のそれは、先月末から今月にかけて実施された中国海軍の演習である。 国内でニュースにならなかったわけではなかった。たとえば、2月7日共同「中国海軍が実弾訓練、西太平洋で」（参照）はこう伝えていた。 中国国営、新華社通信によると、中国海軍南海艦隊の艦艇が西太平洋の海域で７日、実弾射撃訓練を実施した。遠洋での武器運用能力を確認することなどが目的という。 同通信は「中国海軍が公海上に設けられた臨時の軍事訓練海域で訓練することは国際法に合致している」と主張し、海軍艦艇は今後も西太平洋で訓練を続けると強調した。 訓練には揚陸艦やミサイル駆逐艦など３隻が参加した。３隻は１月２６日、南シナ海の南端にある「曽母暗礁」
尖閣諸島有事は、結局「日米同盟がないと日本の安全保障は成立しない」ことを示した - やまもといちろうBLOG（ブログ）
そのうち出ると思いますが、中国政府がロシアとの軍事に関する非公式接触を行い、尖閣諸島を巡る問題で日中間が武力衝突になった場合にどのような趨勢となるかの意見を打診したところ、結果としてロシア軍から「序盤から日本側が優勢、その後、米軍が加勢して中国軍は海軍、支援陸軍共二週間以内に壊滅的な打撃を蒙る」と回答。 当然、ロシアも尖閣諸島の領有に関する問題については二国間による解決が必要という立場であって、中立なわけですけれども、日本の領土問題を巡る紛争が現実に武力攻撃の応酬となった場合、最終的に戦闘の結果を決定付けるのは米軍の参戦であるということであって、逆に言えば、日本は本格的な小競り合いについて完全な勝利を収めることはできないということでもあります。 日本の安全保障や今後の外交を考える上で、結構重要な論点を提示してくれているのが8月15日に発表された第三次アーミテージ＝ナイ報告書でありまして、我
「中国の正体」に気がつかない日本 米国の専門家が分析する中国軍拡の最終目標とは | JBpress (ジェイビープレス)
米国の国政の場では、2012年となっても中国の軍事力増強が依然、重大な課題となったままである。いや、中国の軍拡が米国の安全保障や防衛に投射する重みは、これまで以上となった。今や熱気を増す大統領選挙の予備選でも、対中政策、特に中国の軍拡への対応策は各候補の間で主要な論争点ともなってきた。 中国の軍拡は、わが日本にとっては多様な意味で米国にとってよりも、さらに切迫した課題である。日本の安全保障や領土保全に深刻な影を投げる懸念の対象だと言える。 だが、日本では中国の軍拡が国政上の論題となることがない。一体なぜなのか。そんな現状のままでよいのか。 中国はこの20年間、前年比で2桁増額の軍拡を続行 私はこのほど『「中国の正体」を暴く』（小学館101新書）という書を世に出した。自著の単なる宣伝とも思われるリスクをあえて覚悟の上で、今回は、この書が問う諸点を提起したい。中国の史上前例のない大規模な軍事力
日本へのサイバー攻撃の発信源が明らかに 攻撃対象の国別に編成されていた諜報機関 | JBpress (ジェイビープレス)
米国でも日本でも、サイバー攻撃が波紋を広げ始めた。サイバー攻撃とは、コンピューターのネットワークへの攻撃である。日本では衆議院や参議院の各議員の事務所や三菱重工業のような防衛産業の中枢にサイバー攻撃がかけられた。 その発信源はほとんどが中国だという証拠が指摘されている。もし中国だとすれば、中国のどのような組織が米国や日本のコンピューターネットワークに攻撃を発してくるのか。 その発信源がワシントンで明らかにされた。結論を先に言えば、日米両国にサイバー攻撃をかけてくる最大の仕掛け人は中国人民解放軍の「総参謀部 第3部」という組織だというのだ。 米国の首都ワシントンでも2010年から2011年にかけて、サイバー攻撃の被害が頻繁に伝えられるようになった。 サイバー攻撃には大別して2種類がある。第1はコンピューターネットワークへの侵入である。情報を盗むことが主目的となる。第2はコンピューターネットワ
中国の軍事費カラクリ、内部資料で発覚 - 国際ニュース : nikkansports.com
中国人民解放軍内部で発行されている文書が、外国からの兵器購入や研究開発費の一部について「財政省が支出している」と明記していることが１８日までに分かった。中国の軍事関連費をめぐっては、公表されている国防費以外の別枠があるとされていたが、財政省にこの別枠の財源があることが明確になった。 中国政府は「隠れた国防費は存在しない」（国防省）としているが、安全保障の専門家は「別枠が存在することは明らか」（茅原郁生拓殖大名誉教授）と指摘しており、中国軍の透明性を求める声が一層強まりそうだ。 ことし１月、四川省成都で試作機が試験飛行に成功した次世代ステルス戦闘機の開発や上海の造船所で動きが本格化している空母開発には、財政省の資金を充てている可能性が高い。 この文書は装備管理に関する理論書「部隊装備管理概論」で、中国軍の装備専門家、張航江氏が執筆。第１０章「部隊装備の財務管理」では、装備予算に＜１＞装備購入
カオスちゃんねる : すげえ戦術とか計略教えてくれ
2022年05月15日22:00 すげえ戦術とか計略教えてくれ 過去のおすすめ記事の再掲です 1 名前：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日：2011/02/28(月) 23:14:12.63 ID:c7PduNx30 よく孔明とか島津とかすげえすげえ言われてるけど 具体的にどんな策で敵を倒したんだ？ 7 名前：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日：2011/02/28(月) 23:16:13.72 ID:IMRZLIbHO 虚をつく卑怯な戦法 10 名前：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日：2011/02/28(月) 23:17:29.96 ID:thfxc6XL0 三十六計逃げるに如かず 23 名前：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[] 投稿日：2011/02/28(月) 23:26:19.20 ID:w
中国海軍が空母として艤装(ぎそう)中の旧ソ連空母「ヴァリヤーグ(Varyag)」、作業中の動画がインターネット上に掲載
中国海軍が空母として艤装(ぎそう)中の旧ソ連空母「ヴァリヤーグ(Varyag)」、作業中の動画がインターネット上に掲載 【The Wall Street Journal】は2011年1月31日、中国(人民解放軍)海軍が現在艤装(艦艇の各種装備を船体に取りつけること)中の旧ソ連空母(航空母艦)「ヴァリヤーグ(Varyag)」の姿を映した動画が中国のインターネット上の動画投稿サイト「Youku」に同年1月28日付で掲載されたことを報じた(【Youku内該当ページ】)。先日ステルス戦闘機と自称している「殲20(J20)」の姿が掲載されたのと同様に、匿名による隠し撮り的な投稿であることも合わせ、撮影時期が明らかでないにも関わらず、さまざな論議を呼び起こしている。 【中国が2年後に空母戦闘群配備との報】や【中国、国産の空母建造を計画か】などでも伝えているが、該当する空母は旧ソ連製の「ヴァリヤーグ(V
中国、次世代ステルス戦闘機「殲２０」開発で米軍事技術の盗用疑惑浮上 - MSN産経ニュース
ＡＰ通信は２３日、中国がこのほど開発したレーダーに捕捉されにくい最新型の次世代ステルス戦闘機「殲２０」について、１９９９年のコソボ紛争の際にセルビア上空で撃墜された米軍のＦ１１７ステルス攻撃機の技術を中国が盗用した可能性が高いと伝えた。 ＡＰの記事は状況証拠のみで、中国が米技術を盗用した直接の証拠を示すものではないが、Ｆ１１７の撃墜当時、米軍内ではステルス技術の流出が懸念されていた。 米軍のＦ１１７は、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）がコソボ紛争をめぐりユーゴスラビアを攻撃した９９年３月、ユーゴ軍の地対空ミサイルによりベオグラード近郊で撃墜された。 当時のクロアチアの参謀総長はこのほどＡＰに対し、中国の工作員が現地で住民からステルス機の残骸を買い集めていたとの情報があったと証言した。（共同）
尖閣諸島、日中トラック２外交他について小川和久さんのつぶやき
軍事アナリスト 小川和久 @kazuhisa_ogawa 毎日朝刊・倉重論説委員のコラムは対中外交にとって参考に。クリントン政権の中国担当国務次官補シャーク氏の著書「中国 危うい超大国」を引用。在任中「米中戦争が勃発することを心配しない日がなかった」と述懐、中国の指導者が国内世論の弱腰批判に押されて戦争を選択する悪夢に襲われたと（続く） 2010-09-30 10:23:07 軍事アナリスト 小川和久 @kazuhisa_ogawa （続き）シャーク氏は①中国は共産主義の代りにナショナリズムをイデオロギーとして採用、②政府公認の中国メディアは売れるナショナリズム煽動報道を選ぶ、③中国国民の関心事には、中国指導者は自らの力量誇示のために強腰に出る、のサイクルありと分析。ここに権力闘争が絡む。日本政府は銘記すべし 2010-09-30 10:29:10 軍事アナリスト 小川和久 @kazuhi
FNNニュース: 東アジアの海の波が高まる中、水面下ではアメリカによるけん制の動きも出ています。
中国による周辺海域への勢力拡大の動きで波高高まる東アジアの海、水面下ではアメリカによるけん制の動きも出ています。 日本に飛来した巨大爆撃機や大型無人偵察機のグアム配備の狙いを読み解きました。 中国外務省の姜瑜副報道局長は、「中国は領有権に関して、ためらうことはないと強調しておく」と語った。 依然として、尖閣諸島の領有を強硬に主張する中国による日本への圧力がエスカレートしつつあった17日、雲間を縫い、青森県の三沢基地にアメリカ空軍最大の爆撃機が飛来した。 B-52Hは、翼から翼の幅は56メートル余りの大型爆撃機で、爆弾などの搭載量は31トンを超える。 B-52Hは空中発射型で、射程2,000km以上の巡航ミサイルを20発以上搭載する能力を持つ。 こうした大型爆撃機が、日本にやって来た意味とは。 軍事評論家の岡部 いさく氏は、「中国へのけん制っていうことになるんじゃないですかね。この搭載するA
河野太郎公式サイト | 中国の長期海洋戦略
尖閣諸島付近での領海侵犯とその後の中国の対応は、単なる中国の領土的野心の表れではない。 １９８２年に劉華清中国海軍提督は中国の将来の長期海洋戦略を策定した。 曰く「２０１０年までに第一列島線に防衛線を引き、その内側への米国海軍の侵入を抑止する。２０２０年までに複数の空母部隊を建設し、第二列島線の内側の制空権を支配する。２０４０年までに西太平洋とインド洋におけるアメリカ海軍の独占状態を阻止する。」 しかし、１９９６年の台湾海峡危機において、アメリカは空母２隻を台湾海峡に難なく送り込み、米中の軍事格差を見せつけた。 その後、中国は２２年間連続で、国防費を二桁以上の成長率で伸ばし、国防予算は公表値で７８４億ドル、非公表分を推計すると１５００億ドルの規模に成長した。そしてその間、長期海洋戦略に基づき、１９９１年までは存在しなかった新型潜水艦、新型駆逐艦・フリゲート艦、第４世代戦闘機を、２００９年に
南シナ海領有権問題に関わる中国と米国: 極東ブログ
南シナ海の領有権問題で米中間に一つ目立った動きがあった。問題の根は深く展望もないが、今年に入ってからの背景と概要にふれておこう。 目立った動きは、7月23日、ハノイで開催された東南アジア諸国連合（ASEAN）地域フォーラム（ARF）におけるクリントン米国務長官の発言とその反響である。発言の全文は米政府サイト"Comments by Secretary Clinton in Hanoi, Vietnam"（参照）にある。 要点は、同日付けAP"Clinton claims US interest in resolving territorial disputes in South China Sea disputes"（参照）が強調するように、この地域の領有権問題を解くことが米国の国益であると断じたことだ。南シナ海は米国の問題であると関与を鮮明にした。クリントン発言から抜粋するとこのあたり。
中国との対立路線に舵を切ったアメリカ
アメリカは中国の東南アジア影響力拡大に歯止めを掛ける事を宣言し、その上で空母を用いた砲艦外交を行いました。 米空母がベトナム沖合に 南シナ海、中国を刺激 ：共同通信 【ハノイ共同】ＡＰ通信によると、米海軍横須賀基地配備の米原子力空母ジョージ・ワシントンが８日、ベトナム中部ダナン沖合の南シナ海に到着した。南シナ海の南沙（英語名スプラトリー）、西沙（同パラセル）両諸島の領有権をめぐってベトナムと対立する中国を強く刺激しそうだ。 また米国は同空母を米韓合同軍事演習の一環として、中国の「玄関先」である黄海に派遣する方針を既に表明しており、中国の反発が一段と高まる可能性もある。 ＡＰによると、同空母の訪問は、米国とベトナムの国交正常化１５年祝賀の一環とされる。ベトナム戦争を戦った両国だが、２００３年には米軍艦船が戦後初めてベトナムに寄港、両国の軍事協力は活発化している。 南シナ海での領有権をめぐって
さっそく中国から微妙なカウンターアクションが - やまもといちろうBLOG（ブログ）
今日、というか昨日、ASEANでのヒラリー・クリントン発言を題材に、南シナ海での米中の思惑のズレをブログの記事にしてみたんですが、このブログ、土日は閑散としていることが多いのに中国のBBSでは全文コピペされるわ大量の中華ネットワーカーが訪れるわで、中国本土からはブロックされているはずが大変な賑わいを見せております。熱烈歓迎。 というのも、5日以降にヒラリー発言のカウンターアクションのような言動が中国政府や人民解放軍幹部などから断続的に発表されていることもあり、思った以上に問題が輻輳状態になっていることが良く分かります。 中国軍、第１列島線突破を断言 海上摩擦増加も http://www.47news.jp/CN/201008/CN2010080701000720.html 例によって楊毅さんなんですけれども、基本的には中国の対米強行発言をするとき専用のスポークスマンのようなもので、牽制した
普天間飛行場撤廃失敗の背景にあるもの: 極東ブログ
もう少し待って完全に誰の目から見ても、福島社民党党首ですらも明白にわかる事態になってから書いてもいいかとも思ったが、昨年7月のエントリ「民主党の沖縄問題の取り組みは自民党同様の失敗に終わるだろう: 極東ブログ」（参照）で推測したとおり、民主党の沖縄問題の取り組みはもう破綻したので、少し書いておこう。 推測が若干外れたとすれば、民主党は、普天間飛行場を撤廃し沖縄に返還することを約束していた自民党よりひどいなということだ。もっとも、民主党の場合は辺野古に恒久基地は作らないとも言えるのだが、反面、民主党政権が続けば、現普天間飛行場が事実上恒久米軍基地となるである。なぜそうなるのか、たいした話でもないが触れておいたほうがよいだろう。 これは簡単な問いなのだ。今日付の日経新聞社説「結局は普天間存続なら深刻な失政だ」（参照）がやや迂遠に述べているが、ようするに、危険極まりない普天間飛行場が撤去されるの
「まさに空母建造の時」中国空軍大佐が意向 : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【北京＝佐伯聡士】中国国営新華社通信系列の国際問題専門紙・国際先駆導報は、「空母は兵器の概念を超越し、すでに我々の民族感情に溶け込んでいる」として、「まさに空母建造の時だ」と主張する軍事戦略専門家、戴旭・空軍大佐のインタビューを掲載した。 強大な海軍を目指す軍内の強い意向を反映したものだ。 戴氏は「海洋は中国にとって命脈だが、これを防衛する能力がない。中国の空母保有は、原爆を保有したのと同様に大国が必ず持つべきものだ」と強調。「旧ソ連のワリヤーグのような中型（約６万トン級）の通常動力型が最良の選択だ」と指摘した上で、空母本体に２０億ドル（約１８５４億円）、艦載機と護衛艦を含めた空母戦闘群全体で計約１００億ドル（約９２７０億円）を要するとの試算を明らかにした。 ２個戦闘群を保有すると、さらに毎年１００億元（約１３００億円）以上の維持費用が必要になる。ロシア製に依存しない国産艦載機の開発など技
中央日報日本語版 エラー
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47NEWS（よんななニュース）
「それって陰謀論じゃないですか？」闇の国家「ディープステート」を信じる著名人一人一人に会ってみたら…どうなった？
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