ショウジョウバエを５０年以上、約１４００世代にわたって真っ暗な中で飼い続けると、姿や生殖行動などに変化が起きることが、京都大の研究でわかった。 生物の進化の謎を実験によって解き明かす初の成果として注目を集めそうだ。横浜市で開かれる日本分子生物学会で９日発表する。 １９５４年、理学部動物学教室の森主一(しゅいち)教授（２００７年２月死去）が、暗室でハエの飼育を開始。以来、歴代の教員や学生らが、遺伝学の実験用に代々育ててきた。 暗室のハエは、においを感じる全身の感覚毛が約１０％伸びて、嗅覚(きゅうかく)が発達。互いをフェロモンの違いで察知して繁殖し、通常のハエとは一緒に飼ってもほとんど交尾しなくなっていた。 全遺伝情報を解読した結果、嗅覚やフェロモンに関する遺伝子など、約４０万か所でＤＮＡ配列の変異が見つかった。視覚にかかわる遺伝子の一部も変異していたが、光には敏感に反応するので視覚はあるらし

世界で初めてクロマグロ（ホンマグロ）の完全養殖に成功した近畿大水産研究所大島実験場（和歌山県串本町）は２３日、幼魚（ヨコワ）の今年度の生産は約４万匹で、昨年度の４倍に増えたと発表した。 養殖業者への販売数も過去最大の３万２４００匹となる見込み。同研究所では「天然資源が減少する中、量産化への大きな一歩」と期待している。 同実験場で人工孵化(ふか)した稚魚が成長し、交配、産卵、孵化を２巡して誕生した「第３世代」。６月下旬から８月に産卵した約８０８万粒のうち、約１９万匹が陸上施設から海上のいけすに移す「沖出し」サイズに成長。さらに、このうちの約４万匹が体長２５〜４０センチ、重さ２００グラム〜１キロのヨコワに育った。すでに先月から、国内４か所の養殖業者に向けて出荷を始めている。 生存数の大幅アップについて、生産拠点を同実験場のほか、浦神（那智勝浦町）と奄美（鹿児島県）の両事業場にも広げたほか、独自

ウィニー無罪　それでも大切な技術者の良心（10月11日付・読売社説） どんな技術も使い方次第だ。だが、悪用されないよう努めるのが技術者の良心ではないか。 インターネットを経由して映像などのファイルを交換するソフト「ウィニー」を開発した元東京大大学院助手が著作権法違反のほう助罪に問われた事件の控訴審で、大阪高裁は逆転無罪の判決を言い渡した。 １審の京都地裁は、ウィニー利用者の多くが違法コピー映像などを交換することを知りながら、ウィニーをネット上に公開したことがほう助に当たるとした。 高裁は、ほう助の範囲を限定した。１審のように悪用を知りながら提供しただけでは足りず、悪用することを「勧めて」ソフトを提供した場合に限るとした。 ネットを介した不特定多数へのソフト提供は、高裁判決が述べた通り「新しいほう助犯の類型」だろう。どこまで罪を問うべきか判断が分かれたのは致し方ない。 １審判決に沿うと、ウィ

読売新聞社は３０日投票の第４５回衆院選を前に１８日から２０日までの３日間、全国の有権者約１１万人を対象に世論調査を行い、全国総支局などの取材を加味して、序盤の情勢を探った。 民主党は小選挙区選、比例選ともに自民党を圧倒しており、単独で過半数を確保し、３００議席を超す勢いだ。 自民党は、都市部に加え、伝統的な保守地盤である農村部でも、民主党候補に支持を奪われ、公示前議席の３００議席から激減する見込みだ。 公明党は公示前議席を固めきれず、苦戦している。投票態度を明らかにしていない人が、小選挙区選、比例選ともに２割前後おり、情勢は終盤にかけて変わる可能性がある。 衆院選には、小選挙区選（定数３００）に１１３９人、１１ブロックの比例選（定数１８０）に８８８人（比例単独候補は２３５人）の計１３７４人が立候補している。 小選挙区選に２７１人を擁立した民主党は、全体の７割強を占める２００人弱の候補者が当

社会・経済が発展すると晩婚、出産の高齢化が進み、出生率は下がると考えられてきたが、発展がある段階を超えると、出生率は再び増加に転じる傾向にあることが、米ペンシルベニア大学などの分析で明らかになった。 この中で日本は出生率が上がらない例外的存在であることもわかった。６日付の英科学誌ネイチャーで発表する。 研究グループは、各国の生活の質と発展度合いを示す人間開発指数（ＨＤＩ、最高値は１・００）と、１人の女性が生涯に産む子供の数を示す合計特殊出生率との関係について、１９７５年から２００５年まで比較した。 調査対象は０５年時点でＨＤＩが０・８５以上の日米欧など３７か国。その結果、ＨＤＩが高くなるほど出生率は低下したが、ＨＤＩが０・８５〜０・９０に達した段階で、出生率が逆に上昇する傾向があることがわかった。 例えば、米国は７６年（ＨＤＩ０・８８）、イタリアは９４年（同０・９０）に、出生率が増加に転じ

大阪地裁に入るエイベックス・グループ・ホールディングスの松浦勝人・社長（左）と千葉龍平・副社長（１２日午前９時３３分、大阪市北区で）＝森田昌孝撮影 音楽著作権の売却話を巡る詐欺事件で、詐欺罪に問われた音楽プロデューサー・小室哲哉被告（５０）の第２回公判が１２日、大阪地裁（杉田宗久裁判長）であった。 弁護側が、詐取金全額を含む計約６億４８００万円を被害者である兵庫県芦屋市の会社社長側に弁済したことを示す証拠を提出。小室被告がメンバーのユニット「ｇｌｏｂｅ」が所属する「エイベックス・グループ・ホールディングス」（東京）の松浦勝人社長（４４）が個人で全額を貸し付けたことも明らかになった。 弁護側証人として出廷した松浦社長は「（小室被告は）まさに僕の恩師」と述べた。 弁護側によると、弁済したのは今月１０日。著作権の売買を巡る民事訴訟で、小室被告が詐取したとされる５億円に慰謝料を加えた６億円の解決金

がんの痛みに対する治療を受けた患者のうち、痛みを完全に取り除けたのは２割にも満たないことが、がん患者を対象とした慶応大などのアンケートで明らかになった。 強い痛みを感じても医療関係者らに伝えない患者も多く、痛みで体力を失って、がん治療に影響する可能性もあるという。 研究チームは、がんの患者会６９団体に協力を求め、計１６３４人の患者から回答を得た。 患者のがんの進行度は様々で、６割はがんの痛みを経験していた。痛み止めの投与など治療を受けた人のうち、「痛みが完全にとれた」と回答した人は１６・６％。 評価方法は異なるが、看護師を対象にした先行研究では、延命治療中のがん患者の５～６割は鎮痛対策で「十分に効果あり」としており、患者と医療関係者との間で大きな差があった。