会話の断片にこだわり、心をかき乱されてはいけない 誰かに言われたキツいひと言などが、いつまでも心に刺さったままになっていて、何かの拍子にそのことを思い出す。すると、「あの人にこんなひどいことを言われた」という悪感情がぶり返してきて、悶々もんもんとしてしまう。そんなこともあるかもしれません。 相手に言われたことがいつまでも忘れられず、その悔しさや怒りをくすぶらせ続けている、いわゆる「根に持つタイプ」の人は、相手が発した言葉の、ほんのわずかな断片にこだわっていることが多いものです。 たとえば「あなたは冷たい」と言われたことを根に持っている場合、往々にしてその言葉だけが心に刺さり続けています。 そこで、そのときの会話の流れを、あらためて思い返してみてください。その言葉が出たときの状況や、前後のやりとりはどうだったでしょうか。 相手が「冷たい」と感じるのも無理はないような、何らかのことをこちらが先

「正直、現実感が全くないんですよ（笑）。当初はゲーム配信者の方に取り上げられていたことも全く気がついていなくて……。1週間後くらいですかね、いきなりダウンロードランキングが5位、6位ぐらいに上がっていることを知りました。その後は、あれよあれよという間に1位になり、そのままずっと1位に張り付いているという状態(12月22日現在)で、反響の大きさを感じています」 Nintendo Switchでのリリースは2年前、YouTubeで火がついた そう語るのは、『スイカゲーム』の販売元、Aladdin X（アラジン エックス）の岡本岳洋さん。同社は2022年6月に、照明一体型3in1プロジェクター「popIn Aladdin（ポップイン アラジン）」を開発・販売するpopInからXGIMI（エクスジミー）社へのプロジェクター事業譲渡という形で誕生した企業で、『スイカゲーム』は、その「popIn Al

20代、30代の酒の消費量が減少している。その理由は何か。経営コンサルタントの鈴木貴博さんは「『酒の味が苦手』というのは少数派で、酒を嫌いになったわけではない。行動変化の理由としては、『アルコールを飲むと生産性が著しく下がる』という見方が背景にありそうだ」という――。 酒離れの原因に挙げた「宴会文化の消失」「第3のビール」 もう何年もの間、「若者の酒離れが起きている」という話題がビジネスの世界で議論になっています。この話自体には諸説があって、若者に言わせれば「成人になった当初から飲んでいないので私たちは犯人ではない」といいます。国税庁の「酒のしおり」を見ると成人1人当たり酒類消費数量は1992年の年間102リットルをピークに、2020年には75リットルにまで減少していますから、誰かが酒を飲まなくなったのは事実です。 私はこの「酒離れ」についてこれまでもいくつかの説を唱えています。最初の頃は

トヨタ自動車が2030年までに30車種のBEV（バッテリーEV）を展開し、350万台を販売すると発表したことを受け、日本も一気にEV普及モードになるかのような報道がある。しかし、自動車業界に詳しいマーケティング／ブランディングコンサルタントの山崎明氏は「EV普及の真の条件は小型・軽量・低価格にある」と指摘する──。 東京の2倍以上EVが普及する「地方都市」 1月22日の日本経済新聞の1面に興味深い記事があった。日本の人口あたりのEV普及台数を見ると、地方のほうがはるかに多いという内容である。 最も多いのは岐阜県で、人口1万人あたり34.8台ということだ。東京は15.4台だから、岐阜は東京の2倍以上EVが普及していることになる。現状ではEVはガソリン車に比べかなり高価であり、所得の高い大都市部中心に売れているように思いがちだが、実体は逆なのである。 なぜこのような現象が起こるのか。その大きな

政治家の若返りが全然進まない――。今回の衆院選で大物議員の引退や落選が相次ぎ、世代交代が進んだ観もあるが、統計データ分析家の本川裕氏は「前回衆院選（2017年）の当選当時の衆院議員の平均年齢は54.7歳でしたが、今回は55.5歳（解散直前時は59.0歳）。閣僚の平均年齢はOECD諸国平均で53.1歳のところ、日本は62.4歳と35カ国中最も高い」。高齢政治家が多いことの弊害とは何か――。 衆院選で政治家は本当に若返ったのか？ 今回の衆議院総選挙で大物議員の引退や落選が相次ぎ、政治家の世代交代が進んだ観がある。 まず、選挙を前に引退を表明し、出馬しなかった大物議員としては、大島理森衆院議長（75）、伊吹文明元衆院議長（83）、鴨下一郎元環境相（72）、川崎二郎元厚生労働相（73）、太田昭宏公明党前代表（76）などが挙げられる。河村建夫元官房長官（78）のように小選挙区で党の公認が得られず、引

週30時間労働を守れるメンバーだけで構成 クロスリバーでは、全社員週休3日制を企業としても4年以上続けています。全メンバーが週に稼働できる上限は30時間です。 「週休3日の会社なんてうまくいくはずがない」。多くの先輩たちにそう言われました。 「楽してていいな」と揶揄されることもありました。 しかし、労働ではなく価値を提供することへのこだわりを持っており、私はこれこそが「More with Less＝より少ない時間でより大きな成果を出す」ための最適な手段だと考え、継続してきました。 これから日本が超高齢化社会を迎える中で、人材不足により疲弊するビジネスパーソンが溢れるのではないかと危惧しています。働く人を増やして売上げを伸ばすビジネスモデルや、働いた時間に対して報酬を払う仕組みは必ず限界がきます。 それならば、週休3日でMore with Lessが実現できることを自ら証明したいと思いました

書店に行くと、「なりたい自分」になるための「ソリューション」や「極意」を謳う、いわゆる自己啓発書がずらりと並んでいる。読書会「闇の自己啓発会」のメンバーである江永泉と木澤佐登志によれば、そこには昨今の「陰謀論」とも通ずる、「世界全体を一つの原理のもとへと単純化する」ニーズが見いだせるという――。 「自己啓発」の変遷 書店に赴くと、「社会人」になろうとするひとや、「社会人」になったひと向けだとされる、さまざまな本が平積みになっています。サプリメントや栄養ドリンク、「清潔感」に必要なあれこれの用品のごとく、ちょっと足を運べば買えるところに、それらはあります。 それらのタイトルや帯には、「超」、「最強」、「ソリューション」、「極意」、「方法」、「法則」、「分析」、「力」、「助言」、「教え」、「気づく」、「ラクになる」、「身につく」、「これさえあれば」等々……といった文字列が頻出します。 それだけ

12月17日、日本自動車工業会の豊田章男会長（トヨタ自動車社長）がオンラインで記者団の取材に答え、政府が2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標を打ち出したことに対し、「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」「日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素（CO2）の排出削減につながらない」と懸念を示し注目を集めた。電気自動車（EV）へのシフトは本当に現実的なのか？　戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタ、レクサス、ソニー、BMW、MINIのマーケティング戦略やコミュニケーション戦略などに深く関わり、話題作『マツダがBMWを超える日』（講談社＋α新書）などの著作で知られる山崎明氏は、メーカー・ユーザー両方の状況をよく知る立場から、世界的にEVが主流になるとの見方に対し4つの疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘

八百屋とアサリ屋があったからサイゼのメニューが生まれた 【村山】前回お話に出た1号店は、今は「サイゼリヤ1号店教育記念館」になっていますが、何回か行きました。正垣会長の本に書いてあったように、八百屋さんがいまだに玄関を塞いでて、横のほうまで野菜がずらっと並んでるので、面白いなと思いました。 【正垣】八百屋が野菜を並べてるから、店の入口がわからない。だからお客なんて入ってこない。だけどこれ、エネルギーがやってることでしょう？ 最高のことが起きてるんだよ。だから八百屋のものでトップ商品つくってやろうと思ったんだよ。それがサラダ。あと、アサリ屋がいるから、アサリでトップ商品をつくってやろうと。これがボンゴレになる。 野菜サラダとボンゴレがどんどん出るものだから、ウチは2階の小さな10何坪の店だから、八百屋とアサリ屋が倉庫になったわけ。夜中になくなったら、鍵開けて入って冷蔵庫を開ける。 もっとすご

コロナ対策優先で種苗法改正は見送り 農水省によると、日本のイチゴ品種を韓国が持ち出し自国で栽培、輸出したため、日本は約220億円を損失したといわれています。そんな中、種苗法改正の今国会での成立が見送られる見通しとなり、大きな話題を呼びました。現在、政府は新型コロナウイルスの対応を優先しています。そのため種苗法改正により農家への負担を増やす可能性が残ってしまう以上、今国会での法改正は難しいと判断したのだと思われます。また、ある著名人の投稿を機にSNS上で農家の負担増について意識が高まったこととも慎重派を後押ししたようです。

かつての教科書には「江戸時代の日本は鎖国していた」と書かれていた。だが現在の教科書では「鎖国」という言葉にカギ括弧がつけられ、素朴に「海外との交流を断っていた」とは書かれていない。憲政史家の倉山満氏は、「歴史教科書は『かつて学界の多数に信じられていた説』を網羅したものに過ぎない」と指摘する――。 かつては日本史の教科書に「江戸時代、日本は鎖国していた」と明記してあったが――。長崎市・出島和蘭商館跡にある、江戸時代の出島を再現した15分の1模型（写真＝PIXTA） 教科書の記述は「その時点の多数派説」 教科書に書いてあることが本当だと思ってはいけない。 学術書では、教科書の記述を取り上げて、その学者を批判することは反則とされる。なぜならば、執筆者自身が自分で書いた教科書の記述を信じていない場合もあるからだ。教科書は、その時点で学界の通説、つまり学界の多数派が信じている説を書かねばならない。

「かれこれ21年間、昼食を食べない生活を続けているが、メリットばかり」。ネットニュース編集者の中川淳一郎氏はそういう。昼休みを取らなければ、エレベーターの混雑や入店待ちの行列にイラつくことはない。うわさ話や説教に付き合わされることもなく、昼休みの静かなオフィスで業務に集中できる。しかも健康管理にも有用。そんなメリットばかりの「1日2食」のすすめとは──。 昼食なんていらない 私には社会人1年目から21年間ほど続けている習慣があり、これがいかに人生にとって有益だったかとしみじみ感じている。それは「昼食を食べない」という習慣である。 もともと「摂取したカロリーよりも消費カロリーが多ければ太らない」というダイエットにおける大原則は強く意識していた。そして当たり前のことだが「食べ物の摂取量を減らせば、消費しなければならないカロリー量が少なくて済む」とも考えていた。それを実践するもっとも手っ取り早い