日経BP株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線 「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分
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デザインで新聞を救った男の話：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
新聞を救う。この不可能とも思える課題に対して、1つの答えを出した男がいます。その男の名はジャチャック・ウツコ（Jacek Utko）。彼が TED で講演した様子がネットで公開され、さらに日本語字幕も追加されました。先月から話題になっていた動画ですが、未見の方は是非： ■ ジャチェック・ウツコは問う「デザインは新聞を救えるか？」 （TED.com） ジャチェック・ウツコは、東ヨーロッパの新聞をリデザインすることで数多くの賞を受賞するだけでなく、購読数を１００％まで回復させたポーランドの新聞デザイナーです。良いデザインは新聞を救うことができるのでしょうか？できるのかもしれません。 アジャイルメディアの坂和さんに教えていただいたのですが（ありがとうございます！）、話題になるのが十分納得できる面白い講演です。TED は YouTube でも動画を公開していますので、蛇足気味に貼っておきましょう（
TechCrunch | Startup and Technology News
Welcome to Startups Weekly — Haje‘s weekly recap of everything you can’t miss from the world of startups. Sign up here to get it in your inbox every Friday. Well,…
新聞広告データアーカイブ | 日本新聞協会
イチオシ 新聞広告報 2024年6月1日発行 782号を掲載しました イチオシ 「多メディア時代における新聞の役割とメディア接触者の動向調査」結果を発表 2024/06/12広告事例広告事例更新 new! 2024/06/11広告事例広告事例更新 new! 2024/06/07広告事例広告事例更新 new! 2024/06/07その他新聞広告月間動向(2024年4月分)を掲載しました。 new! 2024/05/31広告事例広告事例更新 今月の事例特集 地域×スポーツ 地域に根差したスポーツチームの応援企画は新聞広告が得意とする分野です。地域のことをよく知っているからこそできる広告を紹介します。
リクルートがお届けする無料宅配サービス
※配達開始日は2009年１月１６日（金）を予定しております。 ※お申し込み頂く日程により、タウンマーケットの配達開始日が異なります。また定員に達した場合は、募集を締め切らせていただく場合があります。 予めご了承ください。 ※横浜市・川崎市・町田市・相模原市にお住まいの方が対象となります。但し、誠に勝手ながら下記地域はサービス対象外とさせていただきます。 （町田市相原町、相模原市津久井町、相模湖町、藤野町）
「みんな」の為のメディアは必要か？ - アンカテ
新聞やテレビのようなマスメディアと、ブログやソーシャルブックマークのようなWeb上のメディアを比較する場合に、次の4つの観点を分けて考えるべきではないかと思う。 (1) 媒体が紙か電波かインターネット(IPネットワーク)か (2) 記事を書くのがプロ(専門知識を持ち職業として書く人)かアマチュアか (3) 記事の選択や編集を機械が行なうか人間が行なうか (4) 対象とする読者層が「みんな」なのか特定の関心領域なのか 新聞は、(1)紙を媒体として、(2)プロの記者が書き、(3)人間が編集して、(4)「みんな」に読ませることを前提としたメディアである。 はてなのトップページは、(1)ネットを媒体として、(2)アマチュアが書いた記事を主体に、(3)ブックマーク数を集計することにより機械が編集して、(4)「みんな」に読ませることを前提としたメディアである。 つまり、新聞とはてなのトップページを比較
メディア・パブ: 米ニュースメディアの全体像を把握できるレポート、今年も無料公開
米ニュースメディアの全貌をまとめた報告書“2009 State of the News Media”が，今年も10日ほど前にＰＥＪ（the Project for Excellence in Journalism）から公開されている。 米国のニュースメディアの全体像を把握するのに格好の年次レポートである。さらに新聞、オンライン、TV、ラジオ、雑誌などのメディア別でも詳細に整理されている。約800ページの膨大なレポートを、今年も無料で公開してくれている。 今年が6回目の年次レポートであるが、レポートの構成は1回目からほとんど変わっていない。タイトルは“2009 State of the News Media”となっているが、2008年の動きを中心に紹介している。特徴は、いつもと同じだが、ともかく図表が豊富であることだ。その図表のソースデータは、すでに公開されているものも多いが、うまくPEJが
メディア・パブ: 米新聞社が史上最悪の事態に，新聞協会のデータが露呈
下り坂を転げ落ちる。米新聞業界の現状である。米新聞の2008年広告売上が米新聞協会NAA（Newspaper Association of America）から公式に発表されたが、心配したように厳しい結果となった。 2008年の新聞社媒体（新聞紙+オンライン）の総広告売上が、前年比16.6%減の378億ドルに落ち込んだ。そのうちオンライン広告は同1.8%減の31億ドルと、初めてのマイナス成長に沈んだ。 （ソース：NAA) 2008年の四半期別の推移を追っていくと、四半期ごとに広告売上の減り方が大きくなっているのに気づく。Print（新聞紙）広告売上がドンドン減っていくのは仕方がないとしても、これからの頼みの綱のオンライン広告売上までが大きく減り始めていることは気掛かりだ。2008年の第2四半期に前年同期比で2.4%減とマイナスに転じて以来、第3四半期が3%減、第4四半期が8.1%減と転げ落
メディア・パブ: 新聞閲読の97％は新聞紙、新聞社サイトはわずか3％
新聞のキングは、新聞紙であって新聞社サイトではない。新聞閲読のページ数や接触時間は、96%以上が新聞紙であって、新聞社サイトはわずか3%程度しかない。 このように新聞社関係者が小躍りして喜ぶようなデータを、 Nieman Journalism Labの Martin Langeveldが発表した。まず彼の言い分を聞いてみよう。 新聞社が提供している新聞紙とニュースサイトを対象に、読者が何時間かけて何ページくらい閲読しているかを、米新聞協会のデータをもとにはじきだしている。 最初に、Daily and Sunday Newspapers 2007 Readers Per Copyから、新聞紙の月間閲読ページ数を計算した。新聞紙の閲読数（2007年データ）は、平日版が1億1680万人、日曜版が1億3410万人である。ただし1紙を何人で回し読みしているかの回読率は平日版が2.128人、日曜版が2
ああ、日本から夕刊が消える！
ああ、日本から夕刊が消える！ 共同通信加盟49社の過半数が朝刊単独紙に。夕刊廃止が記者の雇用問題に火をつける。 2009年4月号 LIFE 日本から夕刊が消えようとしている。昨年8月末の「毎日新聞北海道版」に続き、9月末に「秋田魁新報」、10月末に夕刊紙「名古屋タイムズ」と夕刊の廃刊ラッシュが続き、今年2月末には「沖縄タイムス」「琉球新報」「南日本新聞」の3紙が夕刊をやめた。夕方以降の情報源の主役の座をテレビやインターネットに奪われた結果だ。 全国紙で夕刊廃止の先鞭をつけたのは「産経」だ。2002年3月末で東京本社の夕刊（約25万部）を廃止した。新聞社は朝夕刊をセットにして月極めで売る「セット売り」を基本にしてきたが、近年は読者から夕刊を切られる「セット割れ」が急増しており、産経の東京本社では実に7割がセット割れに。やむなく夕刊を廃止した。夕刊の収入（広告料と購読料）が記者、営業担当者らの
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