自分の性的価値が低いことの苦しみを読みました。 非モテの書き込みでは「非モテの苦しみをわかって欲しい」的なものが見られるが、本質はそこではないんじゃないだろうか。 身長が低く、華奢で、巨乳で、色白美肌で目のパッチリした可愛い子…自分の「女性としての価値」を疑ったことが一度も無いような、 何もこじらせていない純度の高い女子と結婚することが、非モテ男にとって一番の救いになるんじゃないだろうか。 自分の性的価値が低いことの苦しみ 残念ながら救いにはなりません。 私は中学生から高校生くらいの時に非モテクラスタにどっぷり所属していました。チビで、デブで、眼鏡かなんかかけてて、運動が苦手で、自分にしか興味がなくプライドだけはむやみに高い、ブサ面。自分の「男性としての価値」などかけらも感じたことがないクラスタです。受験少年院と呼ばれる高校を卒業した我々は、多くが、いわゆる一流と言われている大学に行きまし

最近、勢いで書いた二つのエントリ（上に行く人間の業をなめんじゃねぇ - 常夏島日記と日本最大のブラック就職先を知る私が教える、本当のブラック企業の見分け方 - 常夏島日記）のアクセス数が多かったので、図に乗って続編を書いてみる。 まえがき これらのエントリで目立った反応の一つに、国家公務員の激務っぷりはブラックでしょ、という感想欄の声がありました。まあ半分は納得しつつ、半分は絶対違うでしょ、と思ったのでした。もうひとつ、死にそうなほど働いても報われないでしょ、という感想欄の声がありました。なるほどごもっとも。 このような論が出てくる背景には、「激務＝ブラック」という信念が牢固としてあると思うのです。しかし私はあえて言いたい。「激務＝ブラック」では必ずしもないと。たとえば、国家公務員、特にキャリアなどはブラックとはかけ離れた存在であると。たとえ彼らがどんなに激務でも。 でも、ブラックはほぼ例

話題になっていたので、ブラック企業を見ぬく為のたった５つの方法｜1級身体障害者が法律家を目指すブログを読みました。 つーか、この私怨くさい支離滅裂な見分け方はなんだよ。こんなの真に受けている感想欄の連中はいつブラック企業に絡めとられても全く不思議はないっつーか、ブラック企業の人事部に「鴨リスト」として提出していいくらいの代物だと私は思います。 このブログが挙げる５条件がいかにいい加減か。たとえば。私はこの条件のほとんどを満たす、ある日本最大級の雇用主を知っています。それは「国家公務員」。 （怪しい条件）【１】契約書ではなく、誓約書だった。 国家公務員は、採用時に、誓約書を提出する法律上の義務を負います。 （服務の宣誓） 第九十七条 　職員は、政令の定めるところにより、服務の宣誓をしなければならない。 国家公務員法 もちろん、国家公務員には労働契約書などは存在せず、一部の例外を除き就業規則も

年収200万以下の人間が納税者ヅラすんな問題 - 上伊由毘男のブログの記事を読んで、ちょっと引っかかったところがあったので。 skicco2さんの今回のエントリの全体の文脈には賛同しつつ、私は年収200万以下の人の課税って減らしていいのか微妙だよねと思うので、ねんのため書いてみましょう。 上のエントリ経由、こちらのエントリを経由して国税庁の資料。 まずはp.18をご参照。 年収100万円以下の人の男女比ですが、男性83万4千人に対して女性315万5千人（平成21年）。女性が男性の4倍弱。 年収100万台なら、男女比で、女性が男性の約2.4倍。 従事している業務は、p.21ご参照。100万円以下でダントツに多いのは「宿泊業・飲食サービス業」、次いで「卸売業・小売業」。年収100万円台では、この間に「農林水産・鉱業」が入ってくる。 つまり、統計が示す典型的な年収100万円以下は、女性の宿泊業・

NHK「かぶん」ブログ:NHK | 取材エピソード | 【浜岡原発停止要請・菅総理の記者会見全文紹介】 asahi.com（朝日新聞社）：浜岡原発の全原子炉停止へ　首相の要請受け入れ - 政治 浜岡原発：全面停止へ　東海地震備え、安全対策完成まで-毎日jp ということで、菅総理は、中部電力に対し、浜岡原発の廃止を要請したようです。 後に述べることが本題なのですが、まずこのことへの私の考えを書いておくと、これは、原発推進派にとっても、原発廃止派にとっても意味のある一歩であり、どちらのスタンスを取るにせよ評価されるべき施策だと思われます。廃止派にとっては言わずもがな、全面廃止への意義ある一歩です。推進派にとっても、今、このタイミングで地震とのかかわりで一番危ないとの批判が嵩じている浜岡原発について慎重な対応をとっておくことは、中長期的な推進政策への信頼確保のためにも必要な一手だと思われます。

さすがに、これはひどいと思いました。Yomiuri Onlineに掲載されたこの記事。 子ども手当、１０月以降廃止へ…復興財源を優先 政府・民主党は１２日、中学生まで１人当たり月１万３０００円を支給している「子ども手当」について、支給期限が切れる１０月以降は廃止する方向で調整に入った。 東日本大震災の復興に多額の予算が必要となるため財源確保は困難と判断した。１０月以降、自公政権時代の児童手当を修正した上で支給を継続する方針だ。 子ども手当は時限立法である「子ども手当法」に基づいて支給されている。政府は、１１年度は３歳未満児への支給額を月２万円とするための新たな法案を今国会に提出したが野党の反対で成立を断念し、１０年度の支給額を９月まで延長する「つなぎ法」を共産、社民両党などの協力を得て成立させた。 しかし、１０月以降も支給を継続する場合、新たに約１兆１０００億円が必要となるため、復興財源の

海江田経済財政担当大臣が、「年収1500万は金持ちではない」と言ったそうです。（参照） 「金持ち」の定義の問題に過ぎないような気もしますが、ある一面では、これは間違ってはいないと思うのです。「金持ち」は、金を持っているかどうかの表現であって、稼いでいるかどうかの表現ではないと言えるからです。以前のエントリでも書きましたが、一流大学を出て年収1500万の仕事をしているお姉さんより、中卒で練馬に１ヘクタールの農地を持っているジジイのほうが、どう見ても金持ちです。その中卒のジジイの課税所得は400万（家賃など。諸手数料など経費控除済み。）であったとしても、です。 あるいは税制面での取り扱いでも。確定申告が必要な給与所得者は、給与所得2000万からです。ということは、それ以上は国税庁あるいは日本の税制が考える高収入者であって、1500万くらいであればそこまでではない、と言えます。 一方で確かに上記

読売オンラインに掲載されたクルーグマンの取材記事について思ったこと。 元のインタビュー記事には 何も手を打たなければ、現在６％台の米国の失業率は、少なくとも９〜１０％に達するだろう。失業率を１％押し下げるには、２０００億ドルの財政出動が必要との研究がある。失業率が５％以下の「完全雇用状態」を実現するには、巨額の財政出動が欠かせない。（中略） 私は９８年、日本銀行に対して、政策目標とする物価上昇率を示す「インフレ目標」政策を採用すべきだと指摘したが、この議論も再び活発になってきた。達成できると、国民に信じてもらうのは難しいが、現在の米国で実際に効果を発揮させるには「向こう１０年間、物価を年４％ずつ上昇させる」くらいのインフレ目標が必要だ。 と書いてあって、主張である「巨額の財政支出」と「インフレ目標」を明確に謳っているのですが、おそらく日本国内でこの文脈で議論したら、ある程度の専門的な知識を