にじさんじは女性ファン、ホロライブは男性ファンが多数 VTuberファンの実態調査
矢野経済研究所が、VTuberに関する消費者アンケートの調査結果を公式サイトで一部公開した。 この調査結果によると、VTuberのファンは10～30代の男性、10～20代の女性を中心に構成。 シーンを牽引するにじさんじとホロライブプロダクションは男女ともにファンが多く、前者は特に女性ファン、後者は男性ファンが多いことが数字になって表れている。 VTuberファン1104名に聞いたアンケート 矢野経済研究所の調査は、VTuber関連動画の視聴傾向、VTuber関連グッズ・イベント等の支出状況について調査・分析したもの。 公式サイトで公開されたのは、全調査から抜粋された「VTuberファンの属性」と「VTuberファンの愛好するVTuber事務所／プロジェクト」についての結果となる。 なお、調査の実施は2023年11月。日本国内在住の15～44歳の男女3万2918名に対し、趣味設問項目の中から
声優の7割以上は年収300万円以下、2割強がインボイス制度導入で廃業を検討
声優の7割以上は年収300万円以下、2割強がインボイス制度導入で廃業を検討22年9月実施声優の収入実態調査及びインボイスに関するアンケートのまとめ 3人の声優（咲野俊介、岡本麻弥、甲斐田裕子）が立ち上げた有志グループ「VOICTION」では、2023年10月施行予定の「インボイス制度」（正式名称：適格請求書等保存方式）が業界に与えるインパクトを憂慮し、本制度への反対運動を行なっています。その一環として声優業界の実態を把握すべく、声優を対象にした「声優の収入実態調査」（回答数260件、2022年9月13日開始）、並びにフリーランスを対象とした「インボイスに関するアンケート」（回答数183件、2022年9月12日開始）を実施し、ここにその途中集計結果を発表します。 ●1万人を超える声優(※1)の収入実態、7割以上が年収（※2）300万円以下 現在日本で「声優」と呼ばれる人は、1万人以上存在して
ネット分析：子供があって裕福な人ほど…「炎上」参加者はこんな人 | 毎日新聞
インターネットとソーシャルメディアの発達で、多くの人の目に触れるようになった「炎上」。いったい、どのような人が参加しているのだろうか。その実情を推測させる統計的な分析を、国際大学グローバル・コミュニケーション・センターの山口真一助教（２９）がまとめた。年収が高いほど炎上行為に参加する確率が高まる−−など、従来、想定されてきた炎上参加者のイメージとは異なる「意外」な結果となっている。 炎上には、コンビニのアイスケースに店員が入って撮影した写真をネットに投稿するなど、社会規範から明らかに不適切な行為として批判が集中する場合もあれば、コメントする人の政治・社会的な立場などで評価が大きく分かれるものもある。今回、山口氏が分析した炎上への参加も、ポジティブ・ネガティブ、双方の側面を含んでいる。
最もお金を使うのはアイドルオタク その額は──恒例「オタク市場」調査最新版、矢野経済研究所が発表
矢野経済研究所が1月15日公表した「オタク市場」についての調査結果によると、2014年度のアイドル市場は1186億円となり、前年度から37.4％の大幅増だった。アイドルオタクは1人当たりの年間平均消費金額が7万4225円とトップで、2位の鉄道模型を約2万5000円上回っていた。 同社が毎年実施している調査の最新版で、2014年度について市場を推計した。消費金額などは昨年9月にネットアンケートを通じて調べた。 大幅に拡大したアイドル市場に加え、「トイガン・サバイバルゲーム」が10.8％増の144億円となり、2けた成長。「アダルトゲーム」「AV（アダルトビデオ）」など縮小傾向が続く市場も縮小幅が緩やかに推移し、オタク市場全体としては好調だった。 分野 金額（億円） 成長率（％） 動向 同人誌
「健康な食事」世界1位はオランダ、日本は21位＝調査
１月１４日、国際非政府組織オックスファムが発表した「健康な食事」に関する最新の世界ランキングでは、最も健康的な食事を取っている国はオランダとなった。アムステルダムのオーガニック野菜市場で２０１１年６月撮影（２０１４年 ロイター/Robin van Lonkhuijsen） ［ニューヨーク １４日 ロイター］ -国際非政府組織（ＮＧＯ）オックスファムが１４日発表した「健康な食事」に関する最新の世界ランキングでは、最も栄養価が高く、豊かで健康的な食事を取っている国はオランダとなった。日本は２１位となっている。 オックスファムは世界１２５カ国を対象に、食料の供給体制や品質や価格、食事の健康、低体重児の比率、食物多様性、清潔な水へのアクセス、肥満や糖尿病といった食事がもたらす健康への悪影響などの観点から、各国の食事情を指数化してランク付けを行った。
子どもの頃の読書は人生に良い影響を及ぼすか - Interdisciplinary
記事 朝日新聞デジタル：子ども時代に多読→人生ポジティブ 教育振興機構が調査 - 社会 ※引用文の強調は引用者による この記事では、 その結果、小学校入学前から中学時代までの読書量が多いグループの方が、少ないグループよりも、「自分のことが好き」「なんでも最後までやり遂げたい」「生活に満足している」といった前向きな意識を持つ傾向が強かった。 という事が紹介され、関係者の言葉が引かれている。 機構の担当者は「子どもの頃の読書活動が、その後の人生に良い影響を及ぼしている。ぜひ親子や地域で本に親しむ機会を増やしてほしい」と話している。 この2つの引用文の主張は、似ているが微妙に異なる。前者は、小・中学生の時に読書量が多い方が、前向きな意識を持つ傾向にある、という事だが、後者は、子どもの頃に読書をする「事によって」人生に良い影響がある、と主張している。前者は「関連」があった事の指摘であり、後者は「因
[PDF]排外主義運動のミクロ動員過程 ― なぜ在特会は動員に成功したのか―
— 2 — アジア太平洋レビュー 2012 1. 問題の所在 日本に右翼はあっても極右はない―正確に いうと排外主義 （nativism） （1） を前面に掲げた社会 運動は存在しないというのが定説であった （2） 。と ころが、在日外国人を明示的な標的とする排外 主義運動が、2000年代になって現れるように なっている。これらの運動は、①外国人排斥を 訴え、②既成右翼 （街宣右翼） と独立して運動を 構築し、③若年層 （40代以下） が中心的な担い手 となる点で、西欧の極右運動と共通点が多い。 右派市民運動 （3） としては、1990年代に発生した 新しい歴史教科書をめぐる運動が、排外主義運 動の源流として存在する （4） 。このような歴史修 正主義運動は衰退し、それに代えて2000年代 後半から排外主義運動が台頭するようになっ た。 本稿では、保守主流派よりナショナリズムと 排外主義に
ネット右翼 ネット利用者の3.1％で年収800万円以上は29％
「男性84％、女性16％」 「マスコミの情報は偏っていて信用できない 84％」 普段はパソコンのモニターの向こう側にいて、なかなか実態を掴むことができないネット右翼（ネトウヨ）について、こんな計量的な分析を行なった貴重な研究がある。 大阪大学大学院の辻大介・人間科学研究科准教授らが2008年に発表した『インターネットにおける「右傾化」現象に関する実証研究』で、大手ネットリサーチ会社・マクロミルのモニター会員約1000人を対象に実施した調査である。 辻氏が語る。 「いわゆる“ネット右翼”の存在については、いくつもの論考がありましたが、その中で実際にネット利用者を調査してその実態を分析した研究は極めて少なかった。そこで、彼らがどんな政治的態度を持ち、どんな属性にあるのかを分析しようと考えたのです」 調査は20～44歳の男女に対し行なわれ、集まった1030サンプルの中から信頼性を欠く32を除いた
時事ドットコム：男性４０代最低でＶ字回復＝女性は６０代がピーク−「幸福度」調査・第一生命経済研
男性４０代最低でＶ字回復＝女性は６０代がピーク−「幸福度」調査・第一生命経済研 男性４０代最低でＶ字回復＝女性は６０代がピーク−「幸福度」調査・第一生命経済研 男性は４０代が最も幸福度が低く、年齢を重ねるごとに上がり、８０代が最高に。一方、女性の幸福度は６０代をピークに下がっていく。第一生命経済研究所（千代田区）が行った「幸福度調査」でそんな傾向が浮かび上がった。 調査は昨年８〜９月、全国３０〜８９歳の男女７６３人を対象に郵送で実施した。 幸せを感じている程度について１０点満点で回答を求めたところ、男性は３０代（６．８３点）で高いものの、４０代（５．５１点）で最低となり、その後、回復して８０代（８．００点）で最高となるＶ字を描いた。 一方、女性は３０〜５０代でほぼ横ばいだが、６０代（７．３２点）をピークに高齢になるほど下がった。 幸せの判断基準は全体では「自分の理想との比較」（３５
CNN.co.jp：オバマ氏の同性婚支持の表明、米国民５１％が賛同 世論調査
（ＣＮＮ） 世論調査機関のギャラップ社は１１日、オバマ氏が現職の米大統領として同性婚支持を初めて表明した問題に関する世論調査結果を発表し、米国民の５１％が賛同し、反対の意見は４５％だったと報告した。 オバマ大統領は９日、米ＡＢＣテレビとの会見で同性婚の支持を公式に表明。ギャラップ社の調査は１０日に成人１０１３人を対象に電話で実施した。 同社は今年５月３～６日に同様の調査を行い、同性婚を支持する比率は５０％で、反対は４８％だったと発表していた。 １０日の世論調査結果によると、与党の民主党支持者はオバマ氏の同性婚に関する立場表明をほぼ全面的に支持、野党の共和党は大多数が反対した。 今年１１月の米大統領選との関連では、２６％が今回の同性婚支持の表明を受けてオバマ氏に投票しない可能性があるとし、逆の回答は１３％だった。無党派層でのこの比率はそれぞれ２３％と１１％だった。 また、６０％は、同性婚支持
『イラクからの撤退を圧倒的に支持するアメリカ世論』
2011年末のアメリカ軍のイラクからの撤退期限が迫ってきている。この時期に、三大テレビネットワークの一つであるCBSニュースが世論調査の結果を発表した。それによると、77パーセントがイラクからの撤退を支持している。三分の二は戦争は人命と費用をかける価値がないと考えている。中東イスラム世界に関連する他のポイントは以下の通りである。 ＜アフガニスタン＞ 53パーセントがアフガニスタンへの関与に反対している。 36パーセントがオバマのアフガニスタン政策を支持している。 共和党員の間の方が民主党員よりもアフガニスタン政策への支持は高い。 48パーセントが戦争は順調であると信じている。 42パーセントは順調ではないと信じている。 ＜対テロ戦争＞ テロとの戦争に関しては、評価が分かれている。42パーセントが勝っているとし、同時に同じ42パーセントが勝っていないと考えている。 オバマ政権によってアメリカ
甘党の人、感じ良く人助けする傾向＝米調査
１０月２１日、米国の科学者による調査で、甘い食べ物を好む人は人当たりが良く、人の手助けをする傾向が強いことが分かった。写真はブリュッセルで９月に撮影したチョコレート（２０１１年 ロイター/Yves Herman） ［ニューヨーク ２１日 ロイター］ 米国の科学者による調査で、甘い食べ物を好む人は人当たりが良く、人の手助けをする傾向が強いことが分かった。ただ、甘いものを好むからといって、性格がより外向的または神経質などとは言えないとしている。 学術誌「Journal of Personality Social Psychology」に掲載されたこの研究では、甘いものを好むことと思考や行動との関連性を調査。研究結果は、甘いものを食べた後の幸福感や満足感が影響したものではないとし、調査チームは苦さや辛さについてはコメントできないとしている。 研究を行った米ペンシルベニア州ゲティスバーグ大学の心理
就職内定率「57・6％」は大ウソ 実際は「40％」台 調査対象の大学はマーチすら対象外の62校 カナ速
実際は「40％」台!? 文科省、 厚労省が発表した就職内定率「57・6％」の大ウソ 57・6％。先日、文部科学省と厚生労働省から来春卒業予定の大学生の就職内定率（10月1日時点）が発表された。 1996年の調査開始以来、“最悪”の数字である。 だが、就職コンサル会社・ブレーンサポートの社長・木村俊良氏がこう断言する。 「国や大学が公表する就職内定率なんてものは、広告主を意識して数字を水増しする新聞の公称部数と同じ。現実とはかけ離れたものです」 いったい、どういうこと？ 「この調査では『内定者÷就職希望者数』によって就職内定率が算出されますが、 今回、調査対象になった大学は、全778校中、わずか62校にすぎません。 さらに調査依頼先となった大学は、東大、一橋大、早稲田大、慶應大、上智大、東工大、津田塾大……と、就職に強いとされる名のある大学ばかり。 MARCH（明治、青山学院、立教、中央、法
内閣府ウェブサイトの常時暗号化による「https:」への切り替え - 内閣府
内閣府ウェブサイトの常時暗号化による「https:」への切り替え Always on TLS of Cabinet Office Website 2019(令和元)年11月更新 Update,November,2019 内閣府ウェブサイトは、2018年11月29日より、常時暗号化通信（TLS1.2）となり、URLが以下のとおり、「https:」に変更となりました。※ ブックマーク機能等に「http:」で始まるURLを登録している場合や、リンクを貼っている場合等は、「https:」から始まるURLに切り替えていただきますよう、お願いいたします。 ※参考:2018年11月から2019年10月までは、httpによる接続を可能とする自動遷移の経過措置をとっておりました。 内閣府ホームページ（https://www.cao.go.jp/） 内閣府共通検索システム Cabinet Office has
asahi.com（朝日新聞社）：起業家志向が低下、１０代は２７％ 野村総研１万人調査 - ビジネス・経済
会社を立ち上げて経営者になる起業家志向が低下していることが、野村総合研究所の調査でわかった。世代別では１０代の起業家志向が最も低かった。仕事をしている人の約６割が「転職は考えていない」と答えるなど、景気低迷のなか安定志向が強まっている。 調査は価値観や消費スタイルの変化などを探るために１５〜６９歳の約１万人を対象にアンケートを行い、昨年末にまとめた。１９９７年から３年ごとに実施し、５回目。 「一流企業に勤めるよりも、自分で事業をおこしたいか」との質問に対し、「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と答えた人は計３５％にとどまり、９７年の４９％から１４ポイント低下。調査開始以降、低下が続く。２００９年を世代別でみると、３０代の起業家志向が３９％で最も高く、１０代が２７％で最も低かった。 一方、安定志向は強まっており、前回調査と比べ３ポイント増の５９％が「転職は考えていない」と答えた。ま
年齢より若く見える人は長生き？ 見た目年齢と寿命の関連性を調査。 | Narinari.com
人間は年を重ねれば肌のハリを失い、シワが増え、その年齢相応の顔立ちになっていくもの。しかし、中にはいつまでも実年齢よりも若く見える人々もいる。そうした見た目の違いが、実は寿命にも関わっているかもしれない――。そんな研究結果をデンマークの研究グループが発表した。 英紙ガーディアンによると、この研究は南デンマーク大学で老化を専門にしているコーア・クリステンセン教授らのグループが行い、英専門誌「British Medical Journal」で発表したもの。クリステンセン教授らは、2001年1月時点で生存していた1,826人の双子（70歳以上）をサンプルに選び、その写真を20人の看護師、10人の若い男性、11人の中年の女性に見せた。そして、写真の人物がいくつに見えるか、年齢を推測するよう依頼。この質問結果と、2008年の生存状況の関連性を調べた。 ここで双子を取り上げた理由については、老化に関わ
４割が「子ども必要ない」２０〜３０歳代は６割−内閣府調査 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
結婚しても必ずしも子どもを持つ必要はないと考える人が４２・８％に上ることが５日、内閣府がまとめた男女共同参画に関する世論調査で分かった。２年前の前回調査に比べ６・０ポイント増で、平成４年の調査開始以来最高となった。持つ必要があるとする人は同６・５ポイント減の５２・９％だった。 少子化の背景に、国民の家庭に対する意識の変化があることを示した結果と言え、内閣府の担当者は「個人の生き方の多様化が進んでいる」としている。 調査は１０月１〜１８日、全国の成人５千人に個別面接方式で実施。６４・８％にあたる３２４０人から回答を得た。同種の調査は４年以降、数年に一度実施しており８回目。 子どもを持つ必要はないとした人は、男性が３８・７％、女性が４６・４％だった。年齢別では２０歳代が６３・０％、３０歳代が５９・０％と高く、若い世代ほど子どもを持つことにこだわらない傾向が顕著になった。 「夫は外で働き、妻は家
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一般社団法人 日本レコード協会｜プレスリリース | 2011年度「音楽メディアユーザー実態調査」報告書公表
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