検知が難しいサイバー攻撃が増加中 サイバーセキュリティの専門家を唸らせた脅威アクターの実例 | ログミーBusiness
サイバーセキュリティの専門家が一堂に会する、株式会社網屋の「Security BLAZE 2024」。現代の企業運営には、ランサムウェアに代表されるサイバー攻撃や内部不正など、さまざまなセキュリティリスクが伴います。本セッションでは、サイバーセキュリティの専門家が、脅威アクターの攻撃手法や対応策を解説しました。後編は、中国や北朝鮮、ロシアなどの脅威アクターが使用する攻撃手段や、海外でサイバー攻撃者の人材育成が推奨されている背景をひもときながら、日本企業への打ち手についてアドバイスを贈ります。 スパイ活動や身代金目的で狙われる企業寺岡篤志氏（以下、寺岡）：次は大佐さんから、いくつか事例を紹介していただければと思います。まず、「APT41」からですね。 大佐氏（以下、大佐）：わかりました。「APT」の略自体、知っている人と知らない人がいると思うので、簡単にご説明します。「Advanced Pe
あなたの会社でも起こりかねない？ “安易な標的型攻撃メール訓練”によるトラブルを避けるポイント
あなたの会社でも起こりかねない？ “安易な標的型攻撃メール訓練”によるトラブルを避けるポイント（1/4 ページ） ITプラットフォームやネットワーク機器の脆弱性を悪用して侵入するランサムウェアの被害が話題だが、一方で、“人”の脆弱性を突く手法も後を絶たない。典型例が、実在する人物をかたった偽メールだ。 個人向けには金融機関やECサイトをかたったフィッシングメールが横行しているし、ビジネスの場でも、実在する取引先などを装ってやりとりし、多額の金銭を巻き上げる「BEC」、そして悪意あるソフトウェアをインストールさせてリモートから操作し、機密情報などを盗み取る「標的型攻撃」のリスクがある。 こうした手口には、明らかに不自然な日本語で書かれた稚拙なものから、実在する人物の名前を使い、過去のメールのやりとりをなぞって送られてくる巧妙なものまで、さまざまなパターンがある。メールのフィルタリングや「SP
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