介護事業におけるIT活用にフォーカスした情報サイト 介護のITシステム活用-ケアIT-
介護事業におけるIT活用（ケアIT）にフォーカスした情報サイト---careit.jp IT活用を推進する介護事業者の方へ、IT動向と製品情報をお届けします。 介護事業におけるIT活用の情報を盛り込んだ B to B サイトです。 介護事業に携わるマネジメントや現場担当者など、幅広い層に向け、介護システムやサービスの情報を網羅して発信します。 介護・IT業界情報 記事一覧へ 「新価値創造展2018」ステージプログラムの全日程が決定 今月11月14日（水）から東京ビッグサイトで開催されるビジネスマッチングイベント「新価値創造展2018」では、3日間にわたり多彩なステージプログラム（基調講演/パネルディスカッション/セミナー）が行われる。 ケアショー・ジャパン、来年1月23日より開催 「ケアショー・ジャパン」が、2019年1月23日・24日の2日間、東京ビッグサイトにおいて開催される。 「新価
医療介護分野で加速するITエンジニアの活躍フィールド｜【Tech総研】
東京医科歯科大学 教授 医療IT推進協議会 会長 田中 博氏 東京大学工学部卒業後、東京大学医学部講師や浜松医科大学医学部付属病院医療情報部助教授、米国マサチューセッツ工科大学客員研究員等を経て1991年から東京医科歯科大学に。 2003～2007年日本医療情報学会理事長兼会長、2006年から医療IT推進協議会会長 IT化の背景にある、日本医療・介護が抱えるさまざまな問題 産婦人科・小児科における、激務や医療訴訟リスク等による医師不足、それによって引き起こされる救急患者のたらい回しによる死亡事件といった医療問題。また介護分野においても介護負担の重さに耐えられず、介護者が自殺してしまうなど、医療・介護が抱えるさまざまな社会問題をニュースで目にする機会が増えています。皆さんの中にも身近な問題としてとらえている方も少なくないはずです。 日本では1960年代に制定された日本皆保険制度によって、何か
7月17日から「国際モダンホスピタルショウ2013」 介護のITシステム活用-ケアIT-
見どころは重要性を増す医療・介護連携ソリューション 医療・介護の最新ソリューションを一堂に集めた展示会・セミナー「国際モダンホスピタルショウ2013」が7月17日（水）から3日間、東京・有明の東京ビッグサイトで開催される。メインテーマは「健康・医療・福祉の明るい未来へ～連携による安心社会の実現を目指して～」。「医療・介護の連携」の提言をとりまとめた厚生労働省は連携の仕組みの道筋つくりを始めているが、同展ではこれに関連したソリューションが多数出展される見込み。主催者側でも「明るい未来を目指す医介連携～ICTによる新たな展開～」のスポット展示を行なうなど、見逃せない展示会になりそうだ。 【開催概要】 名 称： 「国際モダンホスピタルショウ2013」 INTERNATIONAL MODERN HOSPITAL SHOW 2013 会 場： 東京ビッグサイト(東京国際展示場)東展示棟4・5・6ホー
ｅヘルスコネクト コンソーシアム
保健医療・介護福祉領域の新たなＩＣＴソリューションを提供する、ｅヘルスコネクト コンソーシアム 新着情報 2019/10/04 eHCCセミナー「"eヘルスコネクテッド"時代のリスクマネジメント」(2019年11月28日(木))のご案内 2018/04/20 eHCCセミナー「2018年度改定と『Society5.0』~これからの医療情報資源の利活用~」(2018年5月27日）のご案内 2017/02/06 協賛セミナー「果たすべき薬局・薬剤師の本来機能の再構築」(3月3）のご案内 2016/10/25 eHCCセミナー「あらゆるデータが”健康”につながる ICT からヘルスケアビジネスへ」(11月25）のご案内 現在日本が抱えている保健医療・介護福祉領域における問題は多岐にわたり、 少子高齢化や疾病構造の変化、医療制度改革など、医療・ヘルスケア分野が 大きく変化しようとしています･･･
LINE感覚で使える医療・介護専用SNS「メディカルケアステーション」
トップダウンによる医療分野のICT化は難しいのか？ 総務省が全国展開している「地域ICTプロジェクト」や厚生労働省の「地域医療再生金」などで、地域が抱える医療問題の解決をICT化で支援する取り組みが進められている。しかし、総務省の「ICTが成長に与える効果に関する調査研究」（2012年）によると、中小規模の保健、医療、福祉業界のICT化の活用や効果は他の産業と比べて遅れているという。また、総務省の「情報通信白書 平成24年版」では、「保健、医療、福祉業界ではネットワーク化、グループウェアの利用、SNS、モバイルなどの活用が他業界より遅れている」という結果が出ている。 実際、都道府県の基幹病院や地域の中核病院などを核にした医療連携では、電子カルテの診療情報や訪問看護指示書、紹介状などの各種文書の連携が中心だ。しかし、在宅医療・介護連携のように多事業所や多職種の関係者で情報共有する場合、IT環
2012年は「地域包括ケア元年」 医療・介護連携の今後
政府・与党は2012年2月17日、「社会保障・税一体改革大綱」を閣議決定した。社会保障・税一体改革は社会保障の機能強化やその維持のために、消費税の引き上げなどによって財源の確保と財政の健全化の同時達成を目指す。大綱では主に6つの分野の社会保障改革を進めることが盛り込まれている。その中の1つに「医療・介護サービス保障の強化」がある。団塊世代の多くが後期高齢者となる2025年までに「高度急性期への医療資源集中投入など入院医療強化、地域包括ケアシステムの構築などを図り、どこに住んでいても適切な医療・介護サービスが受けられる社会の実現」に取り組むという。地域包括ケアシステムとは、在宅医療や訪問介護、重度化予防、日常的な生活支援などに従事する多職種の機関が連携し、1人の患者に対して包括的なケアサービスを提供する仕組みを指す（関連記事：地域医療再生に向けた国家戦略とは？）。 武藤氏 2012年2月、ソ
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