人間の精子は「ニュートンの運動の第3法則」を破って泳いでいる？ 京大が発表 肝は“しっぽ”の動き
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 京都大学数理解析研究所に所属する研究者らが発表した論文「Odd Elastohydrodynamics: Non-Reciprocal Living Material in a Viscous Fluid」は、人間の精子細胞や一部の微生物（クラミドモナス藻）がニュートンの運動の第3法則（作用反作用の法則とも呼び、壁を手で押すと、壁も同じ大きさの力で手を押し返すという法則）に反して泳いでいるようにも見えることを明らかにした研究報告である。
「餃子を焼くと焦げるフライパン」だけ集めたWebサイト、味の素が公開 全国の3520枚を3Dデータ化
冷凍餃子を焼くと焦げてしまうフライパンだけを集めたWebサイトが登場した。味の素冷凍食品が10月13日に公開したもので、全国から提供を受けた3520枚ものフライパンの3Dデータを閲覧できる。 サイトは「冷凍餃子フライパンチャレンジ」というプロジェクトの一環で作成されたもので、「味の素の冷凍ギョーザがフライパンに張り付いた」というTwitter（X）に投稿された声をもとに、同様の経験があるユーザーからフライパンを提供してもらい、研究開発に生かすことを目的としている。キーエンスの協力を得て3Dデータ化し、「我々の研究の途中報告」としてWebサイトで公開したものという。 サイトにはユーザーから提供された各フライパンが並んでおり、クリックすると3Dスキャンされたフライパンを360度自由に見ることができる。提供エリア、直径、フライパンの厚み、重さなどを一覧で表示。「焦げ付き」という項目もあるが、大半
朝日新聞出版、Newtonを子会社化 事業再生完了、サービス拡大へ
朝日新聞出版は10月5日、科学雑誌「Newton」を発行するニュートンプレスの全株式を取得し、子会社化したと発表した。Newtonの編集方針は維持しつつ、科学に関心を持つ読者向けの商品やサービスの開発を両社で協力して進める。 Newtonは教育社が1981年に創刊。96年、ニュートンプレス（教育社子会社・教育社出版サービスから社名変更）が教育社からNewton事業を譲り受けた。ニュートンプレスは2017年に民事再生法の適用を申請し、20年に手続を終えた。 ニュートンプレス代表は引き続き高森康雄氏が務め、編集方針も維持する。経営面では、朝日新聞出版が持つ営業ネットワークを活用し、新たな書籍やイベントを共同で企画。Newtonコンテンツのデジタル展開や科学ファンのコミュニティーづくりも検討する。 朝日新聞出版の前身である朝日新聞出版局は、かつて月刊誌「科学朝日」（96年に名称変更し、2000年
遊びながらAWSを学べる“AWSクエスト”日本語対応 クラウドで街を救うRPG プレイ無料
関連記事 AWS、オンラインゲームを遊んでソリューション構築を学ぶ「AWS Cloud Quest」公開 実際にプレイしてみた 米Amazon Web Servicesが、AWSでのソリューション構築を学べるオンラインRPG「AWS Cloud Quest: Cloud Practitioner」を無料公開」。Webブラウザでプレイできる。 「Azureのこの機能、AWSで例えると何？」を簡潔に知る方法 実は公式サイトに…… 「Azureのこの機能、AWSで例えると何？」──その疑問、実は答えがまとまってます。 AWS専業SIerのサーバーワークス、Google Cloud事業へ参入 韓国Bespin Globalとの合弁で AWS専業のクラウドSIer、サーバーワークスが、韓国のBespin Globalとの合弁でGoogle Cloud専業のSIer企業「G-gen」を設立し、Goog
国産量子コンピュータ初号機、愛称は「叡」に 英語表記は“A” 理研が発表
理化学研究所は10月5日、3月27日に稼働を始めた国産超伝導量子コンピュータ初号機の愛称を「叡」（えい、英語表記は“A”）に決めたと発表した。理研では4月7日から5月31日にかけて愛称を公募しており、全部で3781件の応募があったという。 叡に決めた理由について理研は「『叡』は聡明さを表し、量子コンピュータの情報処理における卓越性・先進性を表す」と説明。また英語表記については「アルファベット順の最初の文字である“A”とすることで、当該機が理研量子コンピュータ研究センター（RQC）にとっての、また国産量子コンピュータ初号機として日本にとっての、量子コンピュータ実機開発の第一歩であることも表現している」と解説した。 今後、「叡」のイメージに合うようなロゴマークも作成する予定。 理研は3月27日、叡を使った「量子計算クラウドサービス」の提供を開始している。非商用利用であれば、クラウド経由で64量
モザイク外し？ 汚い画像をキレイな画像に修復手法、中国チームが発表 Stable Diffusionを利用
画像のノイズ除去やボケ除去、超解像といった従来の画像修復問題は、特定の劣化状態、既知の単純な劣化にのみ効果的であった。 これに対して、実際の環境下での多様な劣化を考慮した「Blind Image Restoration」（BIR）という手法が注目されている。BIRは、一般的な画像と、それが持つさまざまな劣化に対して、リアルな画像再構築を目指している。特に、BIRの研究は以下の3つのカテゴリーに分けられる。 （1）Blind Image Super-Resolution（BSR）:低解像度で劣化が不明瞭な画像の超解像問題に取り組む技術、（2）Zero-Shot Image Restoration（ZIR）:これは新しい研究の方向性で、劣化の前提条件を明確に定義した上で、クラシックな画像修復タスクで印象的なゼロショット復元を達成する方法、（3）Blind Face Restoration（BF
「ドコモ口座」のドメインが第三者から購入可能な状態に 「本当にヤバい」「悪用される」と話題に
ドメインは、サービス終了ののちに失効したとみられ、GMOインターネットグループが展開するドメイン登録サービス「お名前ドットコム」内に開設されている「.jpドメインオークション」にて、オークション形式で出品されている。終了時刻は9月25日の午後7時。同日午後3時時点では40万円を超える入札が入っている。 もしドメインが第三者の手に渡ってしまうと、詐欺サイトや、ドコモ口座を模したフィッシングサイトが作られる可能性も考えられる。そのフィッシングサイトにかつて本物だったドメインが使用されているとすれば、ブラウザのセキュリティ機能をすり抜けたり、パスワード管理ツールが動いてID・パスワードを自動入力してしまったりする可能性も出てくる。 特に今回オークションに掛けられているドメインが金融サービスに関することから「税金で作ったサイトのドメインを手放して悪用されるのも大概だが、金融のドメインは本当にヤバい
イーロン・マスク氏、X（旧Twitter）を有料化する「方向に移行中」と語る
米X（旧Twitter）のオーナー、イーロン・マスク氏は9月18日（現地時間）、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相とのライブストリーミングの対談で、「we're moving to having a small monthly payment for use of the X systems.（Xシステムの月額使用料を少額課金する方向に移行している）」と語った。 Xでは現在、X Premiumユーザーにのみ課金しているが、全ユーザーに課金するという意味だ。 具体的な価格には言及しなかったが、「 It's the only way I can think of to combat vast armies bots（大量のbotと戦うために思いつく唯一の方法だ）」という。サブスク料金が必要になればbotのコストが高くなり、botによるヘイトスピーチや誤情報などを防げると同氏は説明した。 マ
「ムーアの法則」をさらに加速！ Intelが2020年代後半に「ガラス基板」のCPUを実用化 1兆個のトランジスタの集積を目指して
Intelは9月18日、CPU製品の基板について、2020年代後半から有機素材に代わってガラス素材を採用することを発表した。「（半導体）業界が2030年以降も『ムーアの法則』を推進するため」の取り組みで、より高密度かつ高性能な半導体の実現につながるものと考えられる。
GoogleのトップAI研究者2人、東京でAI企業Sakana.ai立ち上げ
米Googleの著名な2人の元研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が8月17日、東京に拠点を置く新AI企業を設立したとX（旧Twitter）で発表した。 ジョーンズ氏は、Googleが2017年に発表した生成AI革命のきっかけとなったと評価されている論文「Attention Is All You Need」（PDF）の8人の著者の1人。この論文では、後にChatGPTなどの製品開発の基礎となった深層学習アーキテクチャー、Transformerを紹介している。ジョーンズ氏は8月に10年以上勤めたGoogleを退社した。これで論文を書いた著者全員がGoogleからいなくなった。 ハー氏は2016年にGoogle Brain入りし、機械学習などの研究に取り組んだ後、2017年にGoogle Brainが東京チームを設立した際、そのトップとして来日した。2022年にGoogleを辞め、S
「なぜ私たちはいつも締め切りに追われるのか」──東大松尾教授が2006年に出した論文が話題
なぜ私たちはいつも締め切りに追われるのか──そんなタイトルの論文がX（元Twitter）上で話題になっている。筆者は、日本のAI研究の第一人者である東京大学の松尾豊教授。そんな松尾教授が産業技術総合研究所の研究員だった頃に書いた研究報告だ。 内容はタイトルにあるように、研究者がいつも締め切りに追われる理由を探るというもの。序論では「余裕をもって早くやらないといけないのは分かっている。毎回反省するのに、今回もまた締め切りぎりぎりになる。なぜできないのだろうか？ われわれはあほなのだろうか？」と言及。研究者が創造的な仕事をするために、締め切りがいかに重要な要素になっているか解析するとしている。 研究者の精神的ゆとりの単位「ネルー値」 論文では、研究者の精神的ゆとりを表す単位「ネルー値」を提案。1ネルー＝「今日、このまま寝てしまっても締め切りなどに影響がない状態」であり、「n日寝てしまっても締め
なぜ？ 日本のキャッシュレス決済手数料が高い理由
先日、もんじゃ焼きで有名な東京のある商店街を訪れたとき、お店の総合案内所でクレジットカードが支払いに使えるかを聞いたところ「こちらの地図にある店ではすべて使えますが、できれば現金払いでお願いします」といわれるという、少しショックな出来事があった。 店側の気持ちは分からないでもないが、「本当は受けたくないけど、しょうがないので……」という気持ちが透けて見えて正直微妙な気持ちだ。 少し前にPayPayの取り扱いを止めた加盟店が「『汗をかかずに儲かるシステム』への小さな抵抗」という掲示を出したことが話題となったが、売上の2％（正確には1.98％）を手数料として徴収されることに抵抗があるというのには理解できる部分があるが、それまでさんざんシステムを利用していてその利用料を支払うことが許せないというのはサービスへのタダ乗りでしかない。あくまでビジネスなので、使いたければその対価を払うというギブ・アン
生きたヒトの細胞で“心臓の心室”を3Dプリント 100日以上自発的に拍動 ドイツの研究者らが開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 ドイツのFriedrich-Alexander-Universitat Erlangen-Nurnberg（FAU）とJulius Maximilians-Universitat Wurzburg（JMU）に所属する研究者らが発表した論文「Direct 3D-bioprinting of hiPSC-derived cardiomyocytes to generate functional cardiac tissues」は、ミニチュアサイズの心臓の心室を生きたヒトの心筋細胞で3Dプリントする手法を提案した研究報告である。100日間以上の自発的な鼓動を
日本人はなぜ「マスク」と「PPAP」をやめられないのか
日本人はなぜ「マスク」と「PPAP」をやめられないのか：あなたは大丈夫？ 電子メールのセキュリティ対策（1/3 ページ） 2万社以上にセキュリティ対策を強化したメールサービスを提供しているサイバーソリューションズ（東京都港区）のシニアエンジニア 高橋長裕氏が、電子メールのセキュリティ対策について解説する本連載。今回のテーマは「脱PPAP」についてです。 PPAPとは「パスワード付きZIPファイルとパスワードを同じ経路で送信する方法」のこと。「（P）パスワード付きZIP暗号化ファイルを送り、（P）パスワードを送る、（A）暗号化 （P）プロトコル」の頭文字からなる造語で、元JIPDECで現PPAP総研代表の大泰司章氏が命名し、問題提起したのが始まりだといわれています。 政府がPPAP廃止を宣言してから3年。いまだにパスワード付きZIPファイルを送ってくる企業が少なくありません。なぜ日本企業はP
東大の「教員向けChatGPT講座」無料公開 「多くの教員が困るだろう」から
ChatGPTの基本からその構造、教育利用を検討する際の注意点、具体的な活用法などを解説した講座。 「教育機関などの勉強会、研修などでご活用ください」と呼び掛けており、利用の際に事前の連絡は不要という。 関連記事 「東大生や教員は、生成系AIにどう対応すべきか」東大副学長が声明 「組換えDNA技術に匹敵する変革」 「東京大学の学生や教職員が生成系AIに対してどのように向き合うべきか」――東京大学副学長の太田邦史教授が声明。 「GPT-4」搭載ChatGPTに東大入試数学を解かせてみた GPT-3.5との回答の違い、点数は？ AIチャットbot「ChatGPT」「新しいBing」に、人間には答えにくい質問や、答えのない問い、ひっかけ問題を尋ねてみたらどんな反応を見せるのか。それぞれの反応からAIの可能性、テクノロジーの奥深さ、AIが人間に与える“示唆”を感じ取ってほしい。 東大松尾教授が答え
ChatGPTと食べログが連携 「明日夕方に4人で入れる焼き肉屋ある？」に返答 店探しを支援
ChatGPTプラグインは外部サービスから情報を取得してChatGPTの機能を拡張するもの。AIが生成する情報は必ずしも正確とは限らなかったが、外部情報を参照するため正しい結果を出力できる。利用にはウェイティングリストへの登録が必要。 関連記事 GPT-4搭載の「新しいBing」、誰でも利用可能に 新機能も多数追加 オープンプレビュー」に移行した。これにより、ウェイティングリストに登録せずに誰でも利用できるようになる。また、画像を交えた回答やチャット履歴の保存、マルチセッションなど多数の新機能を追加する。 OpenAIのChatGPT、イタリアで再び利用可能に 透明性改善で イタリアのデータ保護当局は、ChatGPTの使用禁止を解除した。OpenAIが年齢確認機能や履歴を保存しない機能を追加したため。GPDPはOpenAIの対策を認め、引き続き欧州データ保護法順守についての調査を続けるとし
GPT-4搭載の「新しいBing」、誰でも利用可能に 新機能も多数追加
米Microsoftは5月4日（現地時間）、2月に限定プレビューした「新しいBing」を「オープンプレビュー」に移行し、ウェイティングリストに登録せずに誰でも利用できるようにした。また、多数の新機能も発表した。新機能の詳細は、23日から開催の年次開発者会議「Build 2023」で発表する計画だ。 MicrosoftアカウントでBingにサインインするだけで、誰でも新しいBingとEdgeを使えるようになった。 主な新機能を以下に紹介する。本稿執筆現在、筆者の環境ではまだ使えないものもあり、それがロールアウト中だからなのか、米国限定なのかは不明だ。Buildでより具体的な説明があると期待したい。 回答がよりビジュアルに これまでBingチャットの回答はテキストのみだったが、質問内容によっては画像や動画も盛り込まれるようになる。 また、質問に画像や動画のURLを含めると、それらに関して説明す
文章からマインドマップを自動生成「マインドマップAI」 ChatGPTで構築
テーマや文章を入力するだけで、マインドマップを自動生成できるサービス「マインドマップAI」を、個人開発者の矢野さとるさんが4月11日に公開した。ChatGPTを活用したサービスだ。 マインドマップは、情報やアイデアを視覚的にまとめる手法。中心になるキーワードから枝分かれさせながら、キーワードを整理していく。 「マインドマップAI」にテーマと文章を入力すると、AIが内容を要約し、キーワードをピックアップしてマインドマップ化する。また、テーマだけ入力してマインドマップを自動生成することも可能。 生成したマインドマップは、画像（PNG）またはfreemind形式（.mm）でダウンロードできる。 関連記事 指定したテーマで、ChatGPTが自動作文「AI作文くん」 学生から社会人に対応 テーマや文字数を指定するだけで、それに合った作文をChatGPTで自動生成できるサービス「AI作文くん」が登場。
日本初、「レベル4」自動運転車を認定 条件満たせば運転手不在でOK
経済産業省と国土交通省は3月31日、国内で初めてレベル4の自動運転車を認定したと発表した。レベル4は「特定条件下における完全自動運転」が可能な段階で、今回認定した車両も条件を満たせば運転手不在でも運航できる。 認定されたシステムは「ZEN drive Pilot Level 4」。車両が地面に埋設された電磁誘導線上にあることや、悪天候でないことなどの条件を満たせば、運転手不在でも運航できる。最大速度は時速12km。遠隔地からの監視は必要という。 経済産業省と国土交通省の共同プロジェクト「RoAD to the L4」の一環として開発したもの。開発には産業技術総合研究所、ソリトンシステムズ、三菱電機、ヤマハ発動機が携わった。実証実験は福井県永平寺町で実施した。 関連記事 自動運転には「LLM」が必須？ 国内AIベンチャーが“目や耳”を持った大規模言語モデルを開発へ 自動運転車の開発・販売に取
GPT-4が労働市場に与える影響と各職種のリスク評価──OpenAIの研究者が論文発表
大規模言語モデル（LLM）の「GPT-4」を手掛けた米OpenAIとペンシルベニア大学の研究者らは3月17日、「GPTはGPT：LLMの労働市場への影響の可能性に関する初期の考察」と題した論文を公開した。「GPT（Generative Pre-trained Transformer）モデルと関連技術が米国の労働市場に与える潜在的な影響を調査」したとしている。 調査の結果、米国の労働力の約80％が、GPTの導入によって少なくとも仕事の10％に影響を受ける可能性があり、約19％の労働者は仕事の50％に影響を受ける可能性があることが示されたという。 ほぼすべての職種に影響するが、特に現在高収入な職種のリスクが高いとしている。 調査は、学習達成度を表を用いて測定するルーブリック評価によって、職業別の人間の専門知識とGPT-4を使った場合を比較した。 方法は、1016の職業について、職業ごとに測定す
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