物議を醸す旭日旗 (c)fotlia 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は、韓国が求めていた旭日旗の持ち込み禁止を行わない方針を示した。韓国政府は国際オリンピック委員会（IOC）にも旭日旗禁止を要請。だがIOCは、「競技会場は、あらゆる政治活動と無縁であるべきだ。大会で懸念が出た際は、ケース・バイ・ケースで対応する」というコメントを発表しただけで、態度をはっきりさせていない。 旭日旗をめぐる声 旭日旗をめぐっては、それぞれの立場から次のような意見が表明されている。 （1）　韓国側は、旭日旗を「周辺国家に過去の軍国主義と帝国主義の象徴と認識されている。ナチスのハーケンクロイツ（かぎ十字）と同じ戦犯旗」と主張。旭日旗そのものだけでなく、「旭日旗をイメージさせる」デザインに対しても過敏に反応する。「扇」をモチーフにしたパラリンピックのメダルが、「旭日旗をイメージさせる」として、変更を求め

2018年11月、中国人研究者の賀建奎（がけんけい／He Jiankui）がゲノム編集技術「CRISPR」を用いて受精卵の遺伝子を操作した双子が誕生したと発表し、世界中で激論が巻き起こった。その多くは賀建奎に対する批判だった。 『デザイナー・ベビー　－ゲノム編集によって迫られる選択－』（丸善出版）の著者でゲノム編集研究の専門家であるポール・ノフラー氏に、遺伝子操作による生命の誕生について話を聞いた。 ――まず、遺伝子改変、ゲノム編集について説明してください。 ポール・ノフラー氏（以下、ノフラー）　我々は何十年も前から、遺伝子に関するさまざまな実験をしてきました。時にはDNA配列を変えました。たとえば、遺伝子をノックアウト（無力化）する過程がありますが、時には2～3年かかり、お金もかかります。現在、ゲノム編集で使われる、CRISPR Cas9（クリスパーキャスナイン：以下、クリスパー）という

下がり続ける底なしの出生率 西暦2750年、韓国人は最後の1人が死んで地上から消える――。韓国の行政機関、国会立法調査処がこんな発表をしたのは、14年8月のこと。これは前年の合計特殊出生率1.19が持続した場合の推計だ。 だが3年半後に発表された17年の合計特殊出生率は、さらに大きく悪化して1.05。推計値を含む同年の国際比較では、1を割り込んでいるマカオ、シンガポールに次いで世界ワースト3位だ。 韓国でも少子化と同時に高齢化が進んでいる。昨年の総人口5144万6000人のうち、65歳以上の高齢者は全体の13.8％。いっぽう14歳以下は13.1％にとどまり、史上初めて高齢者と子供の数が逆転した。 非婚化、晩婚化は日本以上 高齢化の進行は予想を超えるスピードで進んでいる。人口の20％を高齢者が占める超高齢社会の到来は26年といわれたが、1年ほど前倒しになりそうだ。死亡数が出生数を上回る人口減

東海道新幹線は、ＪＲ東海の超ドル箱路線として知られる。ＪＲ東海は系列会社も含めると鉄道事業・不動産事業・小売業など、さまざまな分野に進出しているが、本業でもある鉄道事業のシェア７割以上を東海道新幹線が占めている。まさにＪＲ東海は「株式会社　東海道新幹線」と表現できるだろう。 ＪＲ東海は、東京－大阪を最速で結ぶ「のぞみ」にリソースを集中させている。なぜなら、乗客の大半は東京－大阪の利用が占めているため、各駅停車の「こだま」、そして「ひかり」よりも「のぞみ」を大量に運行したほうが効率的に稼ぐことができる。 東海道新幹線「のぞみ」は東京駅を出発すると、品川駅、そして新横浜駅に停車する。新横浜駅の次に停車するのは、愛知県の名古屋駅だ。静岡県には停車しない。静岡県内には、東から熱海駅・三島駅・新富士駅・静岡駅・掛川駅・浜松駅の６つがある。静岡県は、横に長い。そのため、東名高速道路を走っているドライバ

「人手不足」が社会的な問題となっている。これは、当然ながら企業の経営にも影響を及ぼす問題だ。 7月3日に日本商工会議所が発表した「人手不足等への対応に関する調査」では、「人手が不足している」という回答が最も多かった業種は宿泊・飲食業だった。次いで、運輸業、介護・看護、建設業などが続く。 「数年後（3年程度）の人員の充足感の見通し」については、「現在と同程度の不足感が続く」との回答が52％で最多。さらに、「不足感が増す」との回答も39.8％で、今後はさらに深刻化しそうだ。 東京商工リサーチによると、今年7月の人手不足関連倒産は24件（前年同月は28件）で、3カ月ぶりに前年同月を下回った。内訳は、代表者死亡や病気入院などによる「後継者難」型が16件（同27件）、「求人難」型が7件（同1件）、「従業員退職」型が1件（同0件）だった。 「求人難」型の7件というのは、今年最多だ。1～7月では23件（

はじめに 第2次安倍政権が発足した2012年12月に始まった景気回復は、17年3月までで52カ月となった。1986年12月～91年2月の51カ月間だったバブル経済期を抜き戦後3番目になる。今年9月まで回復すると、65年11月～70年7月の57カ月間に及んだ「いざなぎ景気」も抜く。こうしたことから、景気回復時期に関する議論が盛り上がりつつある。しかし、内閣府の景気動向指数研究会によれば、2015年7月24日に公表した資料で直近の景気の山・谷をそれぞれ12年3月、12年11月に確定して以降、景気の転換点は設定されていない。 定義上、14年3月が景気の山の可能性 一般的に、景気の転換点を簡易的に判断するには、景気動向指数の一致DIが3カ月連続で50％を上回ったか、一致CIのトレンドが転換したか等が基準となる。となると、12年11月に確定した景気の山以降、14年4月から3カ月連続で50％を下回る一

9月2日、米食品医薬品局（FDA）が19種類の殺菌剤を含有する石鹸などの販売を禁止すると発表し、衝撃を与えている。これらの殺菌剤を含む石鹸は、通常の石鹸と比べて優れた殺菌効果があるとはいえず、かえって免疫系に悪影響を及ぼすおそれがあると警鐘を鳴らしている。 特に、殺菌剤のうちトリクロサンとトリクロカルバンは、日本でも殺菌作用をうたう石鹸、ハンドソープ、ボディソープ、歯磨き粉などに広く使用されている。さらに、防腐剤・抗菌剤・消臭剤として、化粧水やクレンジング剤、美容液、フェイスクリーム、日焼け止めといった化粧品類にも添加されている。 以前からトリクロサンは危険性が指摘されており、2013年にはFDAがトリクロサンを含む石鹸などを製造する企業に対し、抗菌石鹸の病気予防や感染抑制効果が、普通の石鹸よりも勝ることを実証するよう要求している。そして今回の発表では、トリクロカルバンも同様の危険性がある

最近、三菱東京UFJ銀行が、独自の仮想通貨「MUFGコイン」の開発を進めていることが報じられている。多くの金融機関が金融とインターネット技術の融合であるフィンテック（FinTech）事業を強化するなか、邦銀による仮想通貨発行がどのように銀行の経営に変化をもたらすのか関心が高まっている。 MUFGコインの詳細は今のところ不明ながら、「ブロックチェーン」と呼ばれる新しいネットワーク技術を用いて、IT関連のコストを削減することを目指しているという。ブロックチェーンとは、取引等の情報（データ）のまとまり（ブロック）を鎖（チェーン）のようにつなぎ、それを複数の小型コンピューターで共有するネットワーク技術だ。 これによって、銀行は大型のコンピューターを設置するコストを削減できる。現在、多くの銀行はコンピューターを管理することを目的に大型のビルを購入するなど、多額の資金を投じているからだ。 ただ、ブロッ

「Thinkstock」より　マンション販売の現場でも「振り込め詐欺」がある。振り込め詐欺は全国で深刻な被害を及ぼしており、日本の社会問題として位置付けられるようになっていますが、マンション販売の現場でも「起こっている」、この衝撃的な事実に筆者はしばらく唖然としました。 ある日の昼下がり、筆者のデスクの電話が鳴り響きました。日頃お世話になっている銀行の役員の方からです。ちょっと相談したいことがあると言います。 早速お会いしてみることにしました。息せき切ってやってきた役員が筆者に向かって開口一番、「住宅ローンがえらいことになっておる」とおっしゃったのです。 住宅ローンといえば銀行にとって個人向け融資の主力商品です。日本の景気について見方はやや分かれるものの、おおむね堅調。そんななかで住宅ローンが問題？　訝しがる筆者に役員が話してくれたのは、以下のような驚くべき内容でした。 何かが怪しい 彼の

「ハローワークにある仕事なら安心だと思っていました」 ケアマネジャーをしている渡辺淳子さんは、息子の航太さん（享年24歳）の就職先について、そう話した。 「求人票に真実が記載されていれば、息子は入社しなかった」 航太さんが昨年3月に入社したのは、東京都世田谷区に本社のある空間デザイン会社、株式会社グリーンディスプレイ。植物を使った空間演出を手がけ、有名ホテルや百貨店などの植栽を受け持っている。 「テレビで銀座の飾りつけを見ては『あれはうちがやったんだよ』とか、六本木が映れば『あそこはうちがやったんだよ』と、目がキラキラしていました」（淳子さん） しかし、入社翌月の昨年4月24日、夜勤明けの帰宅中に原付自転車で単独事故を起こし、死亡した。原因は航太さんの居眠り運転とみられるという。 会社のタイムカードによると、航太さんは事故前日の午前11時ごろ出社。約22時間後の24日午前8時50分ごろに退

北陸電力志賀原子力発電所1号機（石川県）直下の断層を「活断層の疑いがある」と原子力規制委員会が認定し、同原発の再稼働は事実上不可能となった。北陸電の経営を直撃する事態となり、政府筋は「最悪の場合、経営破綻もあり得る」と漏らしている。経済産業省は水面下で北陸電の救済シナリオを練り始めているが、救済を求められた関西電力と中部電力に応じる気配はなく、厳しい先行きが予測される。 原子炉等規制法は、活断層上の原発建設を認めていない。これまで政府は、電力会社が提出した断層評価に基づいて原発の建設許可を出していたが、福島原発事故を受けて3年前に発足した原子力規制委は、全国の原発について独自の断層調査を実施している。 こうしたなかで志賀原発1号機が建つ地層について、原子力規制委は「12～13万年前に一部が変異した疑いがある」として、実質的に活断層と認定した。これに対して北陸電は猛反発。「とても納得できる認

植物工場は、都市の限られた空間で効率良く野菜生産ができるという意味で、究極の都市農業なのかもしれない。しかし、高コストに加え、栽培方法が確立されず、普通の野菜との差別化も曖昧という三重苦に悩んでいる。 今年1月の「起きるべくして起きた」、また6月末の「起きるはずがないのに起きた」2つの倒産劇から、植物工場の悩める姿が見えてくる。我々は、野菜の未来を植物工場に託すことができるのだろうか。 「起きるべくして起きた」倒産 1月初旬、東日本大震災の復興のシンボルと期待された、宮城県仙台市の被災農家3人による植物工場経営の「さんいちファーム」（2011年11月設立）が、約1億3200万円の負債を抱えて倒産した。【編注1】 同ファームでは、植物工場建設などの資金である約3億5000万円のうち、約7割が補助金（2億5200万円＝国1億6800円＋県8400万円）だった。しかし、農家3人には、通常の畑での

筆者の後輩が先日、実家を継ぐために故郷の四国に帰った。中核都市からは少し離れた、長閑な田舎だという。先日、久しぶりにその後輩と電話で話をした。彼は大学生活を東京で送り、そのまま就職。仕事が忙しく、めったに帰郷しなかったらしい。およそ5年ぶりに帰った故郷は、大きく変わっていたという。 「少子高齢化で過疎化が進み、地元は本当にさびれています。とにかく自動車がなければ生活ができません。その上、ガソリンスタンドがどんどん閉店し、最寄り店まで約20キロも離れているのです。ガソリンスタンドに行くためにガソリンを確保しておかないならない状態です」 地方都市では、自動車は生活に欠かせない移動手段だ。電気モーターを併用したハイブリッド車が普及してきているとはいえ、ガソリンスタンドが近くにないのは、ひどく不便だろう。 資源エネルギー庁によると、2015年3月末の全国の揮発油販売業者数は1万6429。14年3月

常に終焉説が囁かれる「ムーアの法則」 ムーアの法則とは、1965年に米インテルの創業者の一人、ゴードン・ムーア氏が提唱した「半導体のトランジスタの集積度は2年で2倍になる」という法則である。集積度を2倍にする際、トランジスタの寸法が変わらなければ半導体チップが巨大化していく。そうならないように、集積度の向上とともにトランジスタの寸法を微細化する。したがって、ムーアの法則と微細化は表裏一体の関係にある。 ムーアの法則が提唱されてから50年が経過したが、その間に何度もその終焉説が囁かれた。なぜなら、半導体の微細加工技術が幾度となく困難に直面したからだが、半導体業界はその都度、壁をブレークスルーしてきた。 その具体的な一例を示そう。筆者は2007年、リソグラフィ技術に関わっている世界のキーパーソンたちに、「半導体微細化の限界は何nm（ナノメートル）か？」というインタビューを行った。リソグラフィ技

2015年3月期の銀行決算で異変が起きた。取引先個別企業の経営については通常、言及を避けるが、三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）、みずほFGの2行トップが、経営危機が伝えられるシャープに対し、踏み込んだ発言をしたのだ。2行からの2000億円の融資で急場をしのいだ格好のシャープだが、水面下ではすでに再建計画が銀行主導で第二ラウンドに突入しているようだ。 シャープが再建策を発表した翌日の5月15日、同社の株価は急落し、一時前日比23円安の177円で年初来安値を更新する場面もあった。再建策では事業ポートフォリオの再構築と固定費の削減、ガバナンスの再編強化を柱に掲げたが、「固定費の削減以外は、まったく具体性がない」などの指摘が相次ぎ、失望売りを誘った格好だ。 だが、証券アナリストは「シャープが具体策を出せないのは想定内」と語る。景気回復に水を差されたくない首相官邸の意向もあり、主力2行は再

2012年5月2日付当サイト記事の『富士ゼロックス「障害者は用済み」解雇の実態』ならびに、同25日付記事『「『会社に残りたい』は寝言」富士ゼロ“脅迫”解雇事件の闇』で、富士ゼロックス（以下、富士ゼロ）社員がパワハラや恫喝された挙げ句、退職を強要されたとして裁判になっている事件を報じたが、子会社でも理不尽な解雇が起きているようだ。 東京都内に住む31歳男性・F氏の告発は、以下の通りだ。 F氏は専門学校を卒業後、食品メーカーの正社員を経て13年5月、東京駅八重洲口側にあるグラントウキョウサウスタワー内のコンビニエンスストア「ファミマ！！」にアルバイト従業員として入社した。ファミマ！！は、大手コンビニチェーンのファミリーマートが展開する新ブランド店舗。店内には、紳士服ブランド・スーツセレクトのワイシャツや、男性向け香水のプラウドメンといった、通常のファミリーマートよりも高級志向の商品が並んでいる

クロネコヤマトの宅急便の配送車（「Wikipedia」より／天然ガス）「日経ビジネス」（日経BP／2月2日号）は『物流の復讐』という特集を組んでいる。その内容は次のようなものだ。 「『荷物は時間通り届くもの』『送料無料は当然』――。あなたはそう思い込んでいないだろうか。電気や水と同じように、あって当たり前とされてきた『運ぶ』という社会インフラ。ネット通販の急拡大による負担増と人手不足が重なり、破綻へと近づいている。これまでのモノの流れを抜本的に変えなければコストは跳ね上がり、米アマゾン・ドット・コムなど高度な物流機能を持つ企業が顧客を独占する。小売りも物流会社もメーカーも、物流を軸に経営戦略を作り直す時がきた。長らく販売や製造を支える黒子にすぎなかった物流が、産業の主導権を握る。その『復讐』の衝撃波は、日常生活から企業の現場、国家戦略にも及んでいる」 今回のキーワードは圧倒的な人出不足によ

激安公団マンションの一例。エレベータのない4階のため、通常は 300～500 万円で売り出すところを、120 万円という思い切った価格をつけて、35 年ローンの支払い例として、「月々 3543 円」との試算も出している。 自宅の近所に建っている中古マンションがいくらで売りに出されているかを調べたことがあるだろうか？　ショッキングなデータを紹介しよう。 リクルートが運営する不動産情報サイト「スーモ」で、首都圏における500万円未満のファミリー向け中古マンション（40平米以上）を検索すると、1都3県の合計で200件を超える物件がヒットする。その内訳は、千葉県97件、神奈川県48件、東京都6件、埼玉県63件である。 500万円未満ということで、さぞかし辺鄙な場所かボロボロの部屋に違いないと思いきや、意外にもこれが結構普通なのである。 最安値は、千葉県南西部にある2LDK・47平米の物件で180万

米国のシェールガス開発事業で総額2400億円にものぼる巨額の損失を計上した住友商事をめぐり、新たな懸念が浮上している。「別の巨額損失案件を抱えている」との見方が市場関係者の間や商社業界で急浮上しているというのだ。 住商はアフリカで世界最大級のニッケル鉱山開発を進めているが、操業開始が大幅に遅れたほか、市況急落もあり、14年度中にも損失を計上する可能性があるという。そうなれば住商の同年度決算は一気に赤字に転落することとなり、株式市場を大きく揺さぶるのは確実。 住商は2年前に米テキサス州で権益を取得したシェールガス開発事業で、採掘コストが想定以上に膨らんだことに加え、可能な採掘量も大幅な下方修正に追い込まれた。オーストラリアの石炭開発などでも収益が悪化したため、合計で2400億円の損失を計上した。この結果、2500億円としていた同社の14年度最終利益は、わずか100億円にとどまることがすでに発

9月16日の東京市場で、ソニー株は2173.0円の年初来最高値を更新した。北米最大の公的年金基金カルパースが、資産運用先である30のヘッジファンドから約40億ドルを引き揚げると発表。それを材料に買われた。日本株の代表格であるソニーに資金が流入すると期待されたからである。 8月8日に優良銘柄の指標である「JPX日経インデックス400」からソニーは外れたが、同日の1745.5円を底値として9月16日には2173.0円まで急騰した。8月25日まで株価は11日連続で上昇し、1995年と99年の10連騰の記録を塗り替えた。この間の値上がり率は24％に達した。業績はエレクトロニクス業界で独り負けが続いているのに株価だけが急騰したのは、マネーゲームの対象になったからだとみられている。 そのソニーが本格回復に向けた取り組みは順調と説明してきた根拠が、ゲームと画像センサーだった。ゲームでは2013年11月発