液晶やプラズマディスプレイを持つデジタルサイネージが、企業の広告配信方法として存在感を高めつつある。富士キメラ総研の調査結果では、商業施設や交通機関での採用が進んでいることが分かる。 調査会社の富士キメラ総研が12月2日に発表したデジタルサイネージ(電子看板)の市場調査で、2008年の市場規模が前年比114%の649億円になることが明らかになった。屋外広告に取って代わり、液晶/プラズマディスプレイを使った店舗内での広告配信に力を入れる企業が増えており、宣伝の主軸が移り変わりつつある。 同社によると、デジタルサイネージの利点は、複数のディスプレイにコンテンツを配信できること、時間帯や設置場所に応じて配信予定を管理できること、ポスターの張り替えにかかる手間とコストを削減できることにある。企業はこうした点から、新たな販売促進のツールとして採用しているという。 デジタルサイネージ市場に参入する企業