明石家さんま（C）朝日新聞社 お笑いタレントの明石家さんまが15日、パーソナリティーを務めるMBSラジオ「ヤングタウン土曜日」に出演し、新型コロナウイルスのワクチンを接種しない意向を示したことが大きな反響を呼んでいる。 【写真】さんまだけじゃない！ワクチン接種について語った大御所芸人はこちら さんまは65歳で同学年の女優・浅田美代子からワクチンを接種するか相談の電話がきたことを明かし、「僕は打たないつもり。誰かに回してあげたいと話した。おれは打たないからね」と返答したという。その理由について、「66年間、一回も（ワクチンを打ったことが）ないんですよ。ここでワクチンを打つと体が変わってしまうので」と説明。「打ちたい人は打って。俺らみたいに『打たない』って心に決めた人の分、余ってんねんから。打ちたい人から打ってええと思う」と持論を展開した。 コロナの感染拡大を収束させ、発症後の重症化を防ぐ観点

当選した河村たかし名古屋市長（C)朝日新聞社 4月25日に投開票された3つの国政選挙と同時に行われた名古屋市長選挙で現職の河村たかし氏が4期目の当選を果たした。衆院議員を5期務め、名古屋市長に転身した河村氏。2019年のあいちトリエンナーレを巡って、対立した愛知県の大村秀章知事へのリコール活動で偽造署名問題が浮上していた。そこへ新型コロナウイルス感染拡大でこれまでにない逆風の選挙戦だった。 【独占入手した偽造署名簿はこちら】 事実上の一騎打ちとなった相手は自民党を離党した元名古屋市議会議長 横井利明氏。陣営には「反河村」を旗頭に、連立与党の公明党だけではなく、立憲民主党、共産党まで加わった。それでも河村氏が勝った。 「これほど追い詰められてもなぜ、勝てるの？　選挙モンスターだ」 自民党幹部からもこう驚嘆の声が上がった。 過去3度の市長選挙では午後8時に「当確」が打たれていた河村氏。 「どな

大村秀章知事と河村たかし市長 会見する高須克弥氏（左）と田中孝博氏（C)朝日新聞社 高須克弥氏が代表を務めるリコール署名事務局の収支報告書 任期満了に伴う4月25日投開票の市長選に出馬する名古屋市の河村たかし市長（72）。4期目の当選に暗雲が立ち込めている。 【写真】高須克弥氏が代表を務めるリコール署名事務局の収支報告書 4月11日からスタートする市長選には河村氏のほか、同市議で横井利明氏（59）と市民団体役員の尾形慶子氏（63）が既に立候補を表明しているが、そこへ新たな“刺客“が名乗りを上げた。 愛知県の大村秀章知事のリコール署名問題で、河村氏とタッグを組み、事務局長を務めた田中孝博元県議（59）。愛知県警が捜査しているリコール署名問題で「偽造署名の主犯」疑惑が浮上している人物だ。田中氏は河村氏が率いる「減税日本」所属だった。 市長選の構図は「河村VS反河村」から「河村VS反河村＋田中氏

室井佑月・作家 イラスト／小田原ドラゴン 作家の室井佑月氏は、自らの利益のために東京五輪開催にこだわる政治家を批判する。 【今週のイラストはこちら】 ＊　　＊　　＊ 3月4日の「日本経済新聞」によれば、「菅義偉首相は3日、1都3県への緊急事態宣言を延長する方針を表明した。当初は7日までの宣言期限までで解除する考えだったが、新型コロナウイルスの感染拡大防止を求める世論をみて急旋回した。東京五輪・パラリンピックや衆院選を控え、政権運営上の安全策を選んだ」そうだ。 簡単にいってしまえば政府が、衆院選で自民党が勝つためには東京五輪・パラリンピックの開催が必要で（国威発揚狙い）、東京五輪・パラリンピックを是が非でも開くためには、世論にゴマをすっておこう、としたってことだよな。 さて、それですべてが思い通りになるかしら？　まず世論とのズレがある。 あたしたちは新型コロナウイルスは怖い。はっきりした治療

河村名古屋市長（右）と大村愛知県知事（C)朝日新聞社 本誌が入手した偽造署名簿 愛知県の大村秀章知事のリコール署名活動の問題で、愛知県警の捜査が進むが、偽造署名の真相は今も判然としない。 【独占】本誌が入手した偽造署名簿 その中で、注目されているのが、リコール署名活動の事務局長だった元愛知県議員の田中孝博氏である。 リコール署名活動は美容整形外科医として有名な高須克弥氏と名古屋市の河村たかし市長が主導した。しかし、高須氏は記者会見で「私は表に出て、河村市長と活動をした。事務的なことは全て事務局長の田中さんに任せていました」と説明。その結果、署名数は足りず、リコール不成立だった。その上、偽造署名簿を作成して、愛知県選挙管理委員会に提出したという疑惑まで浮上している。 本誌は佐賀市で作成されたとされる偽造署名簿のコピーを入手した。 ＜大村知事のリコールを私たちは求めます＞ こうしたキャッチコピ

記者会見する高須克弥会長と奥は田中孝博事務局長（C)朝日新聞社 対立が深まる大村知事と河村市長（C)朝日新聞社 大村氏のリコール署名用紙 愛知県の大村秀章知事のリコール運動中に多数のアルバイトが署名を偽造した問題の真相は「藪の中」だ。 【写真】大村知事へのリコール署名用紙はこちら リコール活動団体の会長を務める美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長と事務局長の田中孝博・元愛知県議が2月22日、記者会見し、「事務局は何も関係ない」と関与を全面的に否定。 しかし、愛知県選挙管理委員会は大村知事のリコールで提出された署名の83％、約36万2千筆が無効の可能性があると指摘。そのうち一人で何人もの署名をした疑いのあるものは、90％に上ると発表している。選管は自治法違反容疑で愛知県警に被疑者不詳で刑事告発している。 リコールの署名活動のきっかけは2019年、あいちトリエンナーレでの展示内容を巡って、

循環列車の代名詞ともいえる山手線 (c)朝日新聞社 2006年に開業した富山ライトレール (c)朝日新聞社 1968年循環急行「しろがね」に乗り込む乗客 (c)朝日新聞社 1965年４月ダイヤに見る国鉄定期循環運転列車（全列車準急） ぐるりと一周する列車といえば、山手線や大阪環状線が有名だけど、実はそうした路線は全国で10線区にのぼる。一方、路線や線区とは関係なしに周回する列車もあり、かつては国内各地で活躍してきた。そんな“循環列車”の面影を「時刻表」に追ってみた。 【写真】1968年当時の循環急行「しろがね」はこちら ＊　　＊　　＊ ■各地で活躍するぐるり一周列車 2020年6月現在、わが国において循環ないし環状運転をしている線区は10カ所を数える。もっともわかりやすい例が東京の山手線（JR東日本）と大阪の大阪環状線（JR西日本）だろう。「時刻表」に掲載されている路線図などを見れば路線そ

室井佑月（むろい・ゆづき）／作家。1970年、青森県生まれ。「小説新潮」誌の「読者による性の小説」に入選し作家デビュー。テレビ・コメンテーターとしても活躍。「しがみつく女」をまとめた「この国は、変われないの？」（新日本出版社）が発売中 イラスト／小田原ドラゴン 作家の室井佑月氏はSNSがきっかけで生産中止になった「日の丸マスク」について、前回に引き続き解説し、政府の新たな動きについても指摘する。 【この記事のイラストはこちら】 ＊　　＊　　＊ 先週からのつづき。ネットいじめを受けたあたし。 毎日新聞社のニュース「新型肺炎　医療用マスク、自治体・病院に優先供給　厚労省」という記事に日の丸のついた立派なマスクの写真がついてた。それを見て政府に腹を立てた人がいて、その写真を貼り付けて政府を批判した。あたしはその方の発言をリツイートし、政府批判した。しかし、そのマスクと記事は関係ないとわかり、お詫

福島第一原発に並ぶ汚染水の貯蔵タンク＝昨年７月　（ｃ）朝日新聞社 「新型コロナウイルス感染拡大で旅館やホテルでの高級魚の需要が減り、ヒラメやスズキは半値以下。今も漁に出られない船が多い。そのうえ、処理水まで海に放出されたら、風評被害で漁業従事者の生活は成り立たなくなる。海洋放出には断固反対です」 【写真】事故の重大さを物語る福島第一原発３号機 宮城県漁業協同組合の奥田一也指導部長は訴える。同漁協は6月15日、東京電力福島第一原発の処理水海洋放出を行わないよう国に求める要望書を、村井嘉浩・宮城県知事へ手渡した。 同原発で発生した汚染水を浄化した処理水は増え続け、現在の貯蔵量は約120万トン。2022年には敷地内の保管場所が限界を迎えると言われる。 経済産業省の小委員会が今年1月、海洋放出か水蒸気放出が最も現実的と示唆する提言をとりまとめ、各方面から反発が高まった。トリチウムは依然として含まれ

ＡＥＲＡ　２０２０年６月１日号より 4月7日に発令された緊急事態宣言が続々と解除されている。宣言はそもそも必要だったのか。検証が不可欠だ。来たるべき第2波に備え、AERA 2020年6月1日号では専門家に意見を求めた。 【写真】大行列ができる湯河原の名ラーメン店の今はこちら ＊　　＊　　＊ 緊急事態宣言が続く残り5都道県について政府は、25日に再度解除の是非を判断するとしている。神奈川県と北海道で基準をやや上回る感染者が出ているが、感染の中心地だった東京都は21日現在で基準を下回った。宣言が解除された地域では少しずつ街に人出が戻ってきている。第2波の到来も懸念され、新型コロナウイルスへの対応が終わるわけではないが、4月7日に7都府県に発出され、16日に全国へと広がった「緊急事態」はようやくいったんの終わりが見えてきたと言える。 その経済的影響はあまりにも大きい。東証1部上場のレナウンが倒産

マスクも安値競争？の上野アメ横(撮影・高鍬真之) 箱売りを始めた都内のあるコンビニ(撮影・高鍬真之) 高値バブルがはじけ、コンビニなどにも出始めたマスク。なかでも、今最も大量にマスクが売られているという「4大マスクスポット」と呼ばれる地域では、値段もさることながら、質も選べる状況になりつつある。こうなると、466億円かけていまだに行き渡らないアベノマスクは、もはや血税を浪費するだけでは？　最新のマスク事情を追った。 【写真】都内のコンビニではマスクの箱売りも 「うちですら、中国産だけでも段ボールで500箱以上、枚数にすると180万枚ほどの在庫を抱えています。これからは、シャープ、アイリスオーヤマなど日本産のマスクもどんどん出回ります。お客さんは多少高くてもそちらを欲しがるでしょう。中国産が千円台半ばまで下落するのは時間の問題です」 こう話すのは、東京都新宿区のJR新大久保駅周辺の複数の韓国

「アベノマスク」をつけた安倍首相（C)朝日新聞社 本誌が入手したA社が下請け業者に指示を出したメール 本誌が入手したA社が下請け業者に送った動画 新型コロナウイルスが感染拡大する間、ずっと品切れだったマスクが、連休中から全国のドラッグストアに並ぶようになった。対照的に安倍晋三首相の肝いり政策「アベノマスク」（布マスク2枚）の全世帯配布はまだ完了していない。本誌は政府からマスク納品を受注した大手業者が下請けに出した驚くべき指示書を複数入手。税金で作られたアベノマスクが不良品の山だった実態をルポする。 【写真】本誌が入手したA社が出した指示メール 東海地方の街外れにある倉庫群――。 ＜返却品＞＜修正可能品＞などと紙が貼られた段ボール箱が大量に積み上げられている。どの段ボール箱にも＜GAUZE MASK＞＜1200PCS＞と印字されている。 アベノマスクの検品を請け負ったアパレル業者が本誌の取材

ECMO（エクモ＝体外式膜型人工肺）（竹田医師提供） 新型コロナウイルスの感染について、政府の専門家会議は、今後、患者が爆発的に増える恐れもあると指摘した。欧州では急激に感染が拡大し、世界での死者は1万人を超えた。世界の研究機関が治療薬の開発を急いではいるが、現状は市販薬をめぐる見解で大きな騒ぎになっている。 「新型コロナウイルスでイブプロフェンなどの抗炎症薬を服用すると、感染を悪化させる可能性がある」 フランスのベラン保健相が、3月14日にツイッターでつぶやいた内容が物議を醸している。 世界保健機関（WHO）は17日、「高い死亡率につながる証拠がない。調査を進めている」と言及。ところが、その後、「使用を推奨していない」、さらに「控えることを求める勧告はしない」と二転三転した。 イブプロフェンの使用については、医学雑誌のランセットにも、「コロナウイルスの感染が増幅する」とする記事が掲載され

古賀茂明（こが・しげあき）／古賀茂明政策ラボ代表、「改革はするが戦争はしない」フォーラム4提唱者。1955年、長崎県生まれ。東大法学部卒。元経済産業省の改革派官僚。産業再生機構執行役員、内閣審議官などを経て2011年退官。主著『日本中枢の崩壊』（講談社文庫）など 新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で２月26日、発言する安倍晋三首相（左端） 2月25日、政府は新型コロナウイルス感染症対策の基本方針を発表したが、そこに非常に心配なことが書いてある。それは、国内での感染状況の把握についての将来の方針転換である。 【この記事の写真の続きはこちら】 現在は、PCR検査（ウイルス感染の有無を判断する遺伝子検査）は、様々な要因を勘案して医師が必要と認める場合に実施することになっている。ただし、実際の現場では、4日前から咳が続き、ようやく熱が38度に上がった妊婦が検査を拒否されたとか医師が必要だと言っ

室井佑月（むろい・ゆづき）／作家。1970年、青森県生まれ。「小説新潮」誌の「読者による性の小説」に入選し作家デビュー。テレビ・コメンテーターとしても活躍。「しがみつく女」をまとめた「この国は、変われないの？」（新日本出版社）が発売中 イラスト／小田原ドラゴン 作家・室井佑月氏は、新型コロナウイルスをめぐる政府対応のずさんさにうんざりする。 【この記事のイラストはこちら】 ＊　　＊　　＊ どなたかがツイッターで「ウイルスは忖度してくれないぞ！」といっていたが、ほんとうにその通りだと思う。 新型コロナウイルス対策の数々の落ち度を知って思う。この国のインテリジェンスはどうしてしまったんだろうと。 2月22日の「TBS NEWS」によると、新型コロナウイルスの集団感染が起きているクルーズ船内で業務していた、厚生労働省などの職員の多くが、ウイルスの検査を受けずに職場に復帰していたという。 「船に入

１９９２年に復元された当時の首里城。沖縄戦で焼失していたが、県民をあげた復元陳情の結果、約４年の建設期間をかけて完成した　（ｃ）朝日新聞社 焼失した首里城の復元に向けて、政府は2019年度内をめどに工程表の策定を目指すことを決めた。一方で、首里城の所有権移転に関する議論においては地元・沖縄の人々に複雑な感情もあるという。 ＊　　＊　　＊ 「政府として、復元に向けて責任を持って取り組む」 正殿などが焼失した首里城（那覇市）の復元に向けた11日の関係閣僚会議。菅義偉官房長官はこう述べ、年度内をめどに工程表の策定を目指すことを決めた。 直後には、沖縄県の玉城デニー知事が歓迎を前面に押し出すコメントを出した。 「首里城復元に向けて、大変力強く、大きな一歩が踏み出せたと考えている」 玉城知事は焼失直後に上京し、政府に早期再建を要請した経緯もあり、復元の方向性に関して国と県の間でスタンスが一致している

可児市瀬田に残る明智城址／明智城址のある可児市瀬田には、平安時代から摂関家や石清水八幡宮の所領地だった明智荘の名が伝えられており、土岐明智氏の本拠地とも推定されている 週刊朝日ムック『歴史道Vol.7』では、明智光秀を大特集。織田信長の家臣となってからの光秀の活躍は周知の通りだが、それに比して前半生については確かな史料に乏しく、ベールに包まれている。ここでは「いつ、どこで生まれたのか？」「父親は誰なのか？」「名門・美濃士岐一族というのは詐称なのか？」――戦国史研究の第一人者・小和田哲男氏が、出生の謎を解き明かしていく。なお『歴史道Vol.7』本編には、青年時代から信長との宿命的な出会いまでを追求した「立志の謎」「仕官の謎」も掲載。 【写真】父親の名前についても諸説あるとされる「明智氏一族宮城家相伝系図書」はこちら ＊　　＊　　＊ ■生まれ年、出生地など諸説ある光秀の出自 ある程度、名前の知

古賀茂明（こが・しげあき）／古賀茂明政策ラボ代表、「改革はするが戦争はしない」フォーラム4提唱者。1955年、長崎県生まれ。東大法学部卒。元経済産業省の改革派官僚。産業再生機構執行役員、内閣審議官などを経て2011年退官。主著『日本中枢の崩壊』（講談社文庫）など 萩生田文科相　（ｃ）朝日新聞社 日本の教育が劣化しているというニュースが目立つ。 【この記事の写真の続きはこちら】 つい最近も、経済協力開発機構（OECD）の国際学習到達度調査（PISA）の読解力部門で、日本は2012年の4位、15年の8位から18年は一気に15位まで下がったと報じられた。 その一番の原因は、ICT（情報通信技術）への対応の遅れだ。読解力とICTの関係は？と思うが、説明を聞くと納得する。 そもそも、このPISAの試験は、パソコンの使用が前提だ。現代社会における読解力とは、ネット空間を行き交う大量の情報から、その質を

今年もいろいろありました　（C）朝日新聞社 「2019ユーキャン新語・流行語大賞」ツイート数ランキング（ NTT データ調べ） 12月5日に発表された「2019ユーキャン新語・流行語大賞」（以下、「新語・流行語大賞」）。これが発表されると、いよいよ年末が迫る「もういくつ寝ると」モードに突入となる。今やそんな師走の風物詩でもある国民的賞のトップテンに輝いたワードは、果たしてTwitter上でもバズったのか？ 【画像】「2019ユーキャン新語・流行語大賞」ツイート数ランキングベスト20 *　　*　　* 「Twitterトレンド大賞」PR事務局が12月26日に発表される同大賞に先だって、「新語・流行語大賞」にノミネートされた30ワードのツイート数を調査。簡単に言うと、「新語・流行語大賞」の大賞やトップテンに選ばれる言葉って、Twitter上でも流行ってるの？という調査だ。そのランキングと、実際に

稲垣えみ子（いながき・えみこ）／1965年生まれ。元朝日新聞記者。超節電生活。近著2冊『アフロえみ子の四季の食卓』（マガジンハウス）、『人生はどこでもドア リヨンの14日間』（東洋経済新報社）を刊行 記事を読むのも面白いけど、やっぱり見てないということは決定的。テレビとスポーツの深い関係を思う（写真：本人提供） 元朝日新聞記者でアフロヘア－がトレードマークの稲垣えみ子さんが「AERA」で連載する「アフロ画報」をお届けします。50歳を過ぎ、思い切って早期退職。新たな生活へと飛び出した日々に起こる出来事から、人とのふれあい、思い出などをつづります。 【この記事の写真の続きはこちら】 ＊　　＊　　＊ みなさまラグビーW杯は十分に楽しまれたでしょうか。なんだか世間は大変なことになっていたようで、銭湯仲間のおばあさまがたも、湯船の中で「もうはまっちゃって！」「ルールはちっともわかんないんだけど、でも