放射能の検出の思い出 １９６０年に入学した東大教養学部（駒場）の学生の頃、農学部の肥料学教室の教授三井進午教授の「肥料学」の講義を聞いた。 １９５４年に行われたアメリカの大規模水爆実験を代表とする４４回にもわたるビキニ環礁での核実験で、日本にも大量の放射能が飛来した。三井先生は講義の中でその話をしたのである。 三井先生は理研の仁科芳雄博士の弟子で、日本で最初に東京大学農学部に放射性同位元素（ラジオアイソトープ）実験室を立ち上げた人物でもあったので、この核実験の話をはじめとして、放射性同位元素研究の話は、難解であったが迫力に満ちていた。 先生が日本で最初にアメリカの核実験の放射能を検出したのは、４階建ての東大農学部二号館屋上であり、屋上の壁の縁のホコリに放射能があるかと思って、ガイガーカウンターを向けてみると、みるみるうちに数値が上がったので、驚いたということであった。先生は普段から鳥打帽子

福島原発放射能による土壌汚染に対する今後の課題について まだまだ福島原発の修復に対しては予断をゆるさない。恐怖の炉心溶融までにはいかないにしても、各号機からの放射能漏れの、完全封鎖には、相当時間がかかりそうだ。煙として目に見えなくても、常時確実に放射能は放出されている。これは、排出時のフィルターろ過装置が破壊されているので、例え、冷却に成功しても、各号機の建家全体が密閉形で再建されなければ、解決されない課題である。 これまで文科省、東海村、都庁などで発表されたどこのデータも、大気の放射線量の測定値であったが、昨日やっと福島原発沿海の海水の放射能汚染のデータが示された。しかしまだ土壌汚染のデータはどの放射線量測定機関からも示されていない。野菜や水道水からも放射能が測定されはじめたことから、当然土壌汚染放射能量も現在進行形で増加していると考えられる。 以下に現時点の放射能汚染土壌状況で野菜とイ

テレビの識者が「放射能がついていても野菜は洗えば放射能が10分の一に減少する」と言ったり、最近では半分ぐらいに減少するといったりしている。 文献を調べていたら、すでに1958年の論文で我が研究室の先輩が厳密な実験を行っていることがわかった。以下の文献である。 核爆発に伴う農作物の放射能汚染に関する研究(第4報)　三井進午・天正清・葉可霖・小野勝巳　日本土壌学雑誌29巻3号109-116ページ(1958年) 周知のように1945年から1980年までに米、旧ソ連、英国、フランス、および中国は1200回にわたる大気圏及び地下核爆発実験を行っている。この論文では、東京に1956年4月10日に1500cpm/平方メートルの放射能を含んだ雨が降り、6月24日に52500cpm/平方メートルの放射能を含んだ雨が降った時に、5月29日から8月17日の間に東京、川崎、横浜の全54地点について各種の野菜を入手

「農環研における放射能モニタリング」 という文献集が農業環境技術研究所のホームページに載せられている。このホームページは後輩から紹介された。驚異的に充実しているので、ぜひ参照ください。 この記事の大略は 「我が国の米、小麦および土壌における90Sr と137Cs濃度の長期モニタリングと変動解析」　駒村美佐子ら、農環研報　２４，１０２１（２００６） に納められている。以下に要旨だけ引用しておきたい。 a)   白米と玄米の放射能汚染形態（直接汚染と間接汚染の割合）を解析した結果、白米、玄米とも90Srと137Csが茎葉等から取り込まれる直接汚染の場合は、90Sr と137Csの降下量が極めて多い1963年頃では70－95％を占める。しかし降下量が激減した1990年以降の汚染形態は、直接汚染に代わり、経根吸収による間接汚染が主である。 b)   90Srと 137Csの水田および畑作土内におけ

文献紹介(ver6)現場の農業技術研究者へ (ビキニ水爆実験放射能による日本の土壌汚染に関する研究文献などの紹介時々改定しています） 以下に、核実験降下放射能（フォールアウト）の農用地汚染に関する、有用と思われる、主として日本語の文献目録を紹介致します。 福島原発事故による農用地の放射能汚染対策を構築するための参考資料に活用してください。 目録は、早急に今後少しずつversion upして充実させていきますので、時々振り返って見てください。 以下の文献集は、一部は先輩や同僚や後輩からの紹介によるものです。 文献集 (ver７， 5/4作成) The uptake of strontium and cesium by plants from soil with special references to the unusual cesium uptake by lowland rice an

原発排水口下から大量の炭を流したらどうか？　－海流生態観察目的のための炭プロジェクトを！ 今回の東電福島原発からの放射性排水による海洋汚染に関するデータが出始めた。とてつもない濃度の放射性ヨード１３１による汚染が始まっている。原発は炉心が一部融解して放射能が漏れているということだから、今後はこれが相当の日数続くと考えなければならない。そうすればヨウ素の吸収力の強い沿岸の、生育の早いワカメやコンブの汚染は避けられないかもしれない。（残念ながら、魚やプランクトンへのへのストロンチウムやセシウムの濃縮係数は文献があるが、ワカメやコンブへのヨードの濃縮係数のデータは、小生は知らない。誰かご存じの方は教えてください） 潮流について、海洋学者の見解は、「だろう」とか「かもしれない」という話が多すぎる。小生の当初の予想どうおり、福島原発の水素爆発以来、科学者のみなさんが、あまりにも呆然として注目していな

土壌を放射能汚染から守るために土壌をマルチング(被覆）しよう！（提案２） 福島原発の風下の現場の農家の苦悩は大変なものがあるだろう。 放射能による現在進行形の明確な汚染土壌地帯では、野菜の栽培農家なら当面の対策としては、野菜を引き抜かないで放置し、それ以外の面積をすべてマルチングすることである。果樹農家では地上部だけ下草を刈り取って敷き藁にし、なおその上に稲わらなどで樹冠面積（または通常の根回し領域）の全域をマルチし、けっして土壌を精耕しないことである。 野菜農家は精農家ほど除草剤をまいて雑草防除を行っているだろうから、できれば畔間などの裸地には一斉に敷き草(稲わらなどのマルチ)をまんべんなく緊密にやると、今後のこれ以上の放射性降下物による土壌汚染をかなり軽減できるだろう。その作業をするときに、畑に足を深く踏み込まないことである。踏み込むとセシウムなどが物理的に土壌の下層に行くので、将来放

土壌汚染核種の作物の可食部への移行係数を用いて、次作の汚染度をシミュレーションする方法について １．野菜について 放射線核種の移行係数（TF: transfer factor ）を以下のように定義して、 農作物（可食部）中の放射性核種濃度 （Ｂｑ／ｋｇ乾物重） ＴＦ＝―――――――――――――――――― 土壌注の放射性核種濃度（Ｂｑ／ｋｇ乾燥重） その値を各種の放射性核種のグラフにしたものが下図です。 出典：内田滋夫「水・土壌・農作物と放射能」放射線科学　51,no6,2008. 例えば、この図で一番上の欄のセシウム（Cs-137）のみを見てください。 あくまで表からの読みとりですから、実際の厳密な数字ではありませんが、ホウレンソウ(0.18)、白菜(0.17)、きゃべつ(0.16)、小松菜(0.061)、レタス(0.060)、 大根(0.025)、カブ(0.021)、ニンジン(0.015

マグニチュード（Ｍ）９・０を記録した東日本大震災で、震源の東端に位置する海底地盤が約５メートル隆起していたことが、東北大学地震・噴火予知研究観測センターによる水圧計の調査でわかった。 Ｍ７クラスの地震での隆起は１メートル程度と考えられており、今回は大きな隆起が津波を巨大化させたとみられる。 水圧計が設置されていたのは、震源から約１００キロ東の海底（水深約５８００メートル）。海のプレート（岩板）が陸のプレートに沈み込む境界（日本海溝）の付近で、海溝から陸側に約２０キロの位置にある。 同センターが３月２４日に水圧計を回収し、水圧から海水面の変動を推定したところ、地震により海底地盤が約５メートル隆起していることがわかった。震源域全体（長さ４５０キロ、幅２００キロ）の中でも、観測地点の隆起量が最大とみられる。海底地盤の隆起量を実測できたのは、世界初。

社団法人日本土壌肥料学会 土壌・農作物等への原発事故影響ＷＧ １．はじめに 農地に降下した放射性核種の土壌－作物系での基本的な挙動を理解することは、原発事故の影響を理性的に判断する科学的な手だてになるだけでなく、生産者や行政機関にとっては土壌から作物に吸収移行する放射性物質を減らす等の対策の立案にも寄与すると考えられる。そこで、内外の土壌肥料分野で得られた知見を要約して紹介する。また、今般の福島第一原発事故で放出された放射性核種（セシウム、ヨウ素）のうち、半減期の長いセシウムについては、特に長期的対策が必要と思われるので、セシウムを中心に記載する。なお、作付けに関する具体的対策の立案については、個別の農地や河川の汚染状況、農地の土壌特性等を勘案して判断されるべきものであり、ここでは先ず判断の一助となるような基礎的知見についての情報提供を行うものである。 ２．セシウム（Cs）の元素としての性

東京電力福島第１原発の放射能漏洩事故で、復旧作業員の大量被曝に備えた自家造血幹細胞の事前採取について、内閣府の原子力安全委員会が「不要」と判断していたことが２日、わかった。造血幹細胞は、被曝し、造血機能に障害が起きた際の治療に有効だとして、専門家らが事前採取の必要性を指摘している。安全委は原子力の安全規制を担当し、基準などを首相に助言する役割を担っているが、専門家からは「作業員の生命を軽んじている」との批判が出ている。　産経新聞が入手した安全委の内部文書によると、現時点で事前採取する必要がない理由として（１）作業員にさらなる精神的、身体的負担をかける（２）国際機関での合意がない（３）十分な国民の理解が得られていない－ことを挙げている。　造血幹細胞は血液中の細胞である白血球などの源となる細胞。骨髄などに存在する。全身に被曝した場合、血液の細胞をつくれなくなる障害が起きるが、あらかじめ自身の造

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