先日、筆者が上海市内の日本料理屋で昼食を取っていたところ、店内のテレビで日本のグルメレポート番組が放映されていました。何の気なしに見ていると、ゲストが訪れた老舗中華料理屋に「酸辣湯麺」というメニューがありました。筆者は思わず店の店員と顔を見合わせ、「こんなメニュー、中国にはないよねぇ」と呟き合ってしまいました。 少し解説をすると、中国で「酸辣湯（スアンラータン）」というスープは非常にオーソドックスでポピュラーなメニューです。しかし酸辣湯に麺を入れる食べ方は、少なくとも筆者のこれまでの中国生活で一度も見たことがありません。もしかしたらどこかの店が出しているのかもしれませんが、一般的な中華料理メニューでないことは確かです（おいしそうなので、食べてみたい気はしますが）。 この酸辣湯麺に限らず、中国にはほとんど存在しないのに、日本では当たり前のように中華料理として信じられているメニューがたくさんあ

3月といえば雛祭りだろう。17世紀から全国レベルに拡がった年中行事である。現在では太陽暦の3月3日に設定されているため季節感がはっきりしないが、そもそも桃の節句と呼ばれるのは、旧暦の3月3日頃が、桃の花が咲く時期にあたっていたからだ（暦については、前回のコラム「『春節』を祝わない日本は不思議な国なのか？」を参照）。 雛祭りには雛飾り。雛壇の最上段にはお内裏（だいり）様とお姫様。三人官女と五人囃子があって、その下の4段目に左大臣と右大臣が配置される。左大臣は正面から見て右側に、右大臣は左側になる。左大臣が向かって右側に置かれるのは、見る人の立場と、人形にとっての立場が逆になっているからだ。 面白いことに、平安時代以来の日本の官職では、左大臣のほうが右大臣より位が高かった。漢字熟語だと「左右」というように左が先に来る。もともと漢字文明圏では、左のほうが右より優位にあるとみなしていたのだろうか。

・在韓米軍は長らく不可欠な聖域のようにみなされてきた。だが、かつてカーター政権はその撤退を提唱している。 ・現在、韓国には約2万8000人から成る米軍が配備されているが、もしも朝鮮戦争が起きた場合、米軍の被害は甚大となる。だが、いまの韓国の国力は北朝鮮を圧倒的に上回っている。韓国軍は米軍の力を借りなくても勝利を得られるはずだ。 ・韓国にはときどき金大中政権のような北朝鮮との融和を求める政権が登場し、「太陽政策」の名の下に北に100億ドルもの援助を与えるような異常な出来事が起きる。援助を受けた北朝鮮は、その間に核兵器や弾道ミサイルの開発に励んでいた。韓国は「米国の保護がある」という安心感から、そんな行動をとるのだ。だから、米国は保護をやめたほうがよい。 ・在韓米軍の存在は中国の膨張を防ぐためだとする議論もある。だが、中国が朝鮮半島に進出して北朝鮮を自国の支配下におく意図がないことは、すでに明

【本記事（2017年4月19日公開）は特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。ぜひご登録ください。】 「米国が朝鮮半島の危険な情勢に関与する必要はもうない。韓国との同盟を解消して、在韓米軍も撤退すべきだ」――こんな過激な主張の論文が米国の大手外交雑誌に掲載された。ソ連の巨大な脅威が存在した東西冷戦時代ならば米国の朝鮮半島関与は意味があったが、今は北朝鮮の脅威は韓国に任せればよい、とする孤立主義に近い主張である。 論文の筆者は長年ワシントンの外交政策論壇で活動する研究者だ。その主張はきわめて少数派と言えるが、米国の一部にこうした意見が存在することは認識しておく必要があるだろう。 中国の存在のほうが大きな問題 米国の大手外交雑誌「フォーリン・ポリシー」4月号は「アメリカはもう韓国を解き放つ時だ」と題する論文を掲載した。筆者は

【本記事（2017年1月4日公開）は特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。ぜひご登録ください。】 「信じられないかもしれませんが、中国人は日本に行ったら日本人に殴られると本気で信じてるんですよ」 数年前、筆者が観光庁関係者に中国人の訪日旅行状況について取材を行った際、担当者はおもむろにこう切り出しました。 日本は「危険地帯」？ 日本人が路上でいきなり中国人に殴りかかるなんてことは、もちろん普通はあり得ません。一体なぜなのかと詳しく話を聞いてみたところ、どうも中国で報じられる日本のニュースが偏っているため、日本人が普段から中国人を敵視していて、路上で中国人を見つけようものなら襲いかかってくると多くの人が誤解しているとのことでした。 確かに日本でも、中国関連のニュースは過激な日本批判や反日デモの映像などが目立つため、中国を

中国・北京の天安門広場で行われた抗日70年行事の軍事パレードで閲兵する習近平国家主席（2015年9月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/GREG BAKER 〔AFPBB News〕 日本は中国に死者3000万人の被害をもたらす核ミサイルを10年以内に開発することができる。一方、中国は日本に対して3400万人の死者を出す核攻撃をかけることが可能だ――。 まるで恐怖をあおるサイエンスフィクションのような物騒な推定が米国防総省委託の研究報告で明らかにされた。 米国同盟国の間で徐々に高まっている核武装論 米国・ワシントンのインターネット新聞「ワシントン・フリー・ビーコン」は10月7日、「ペンタゴン（米国防総省）が将来の日本の核兵器と対中戦争について研究」という見出しの記事を掲載した。 この報道をスクープしたのは、米国の軍事戦略を専門とするビル・ガーツ記者である。ガーツ記者は、国防総省の「相対評価

2007年9月18日、フランス・パリ（Paris）のワイン販売店に並んだ日本酒の瓶。(c)AFP/STEPHANE DE SAKUTIN〔 AFPBB News 〕 ロバート・パーカー氏のワイン情報誌「ワイン・アドヴォケート」が日本の純米吟醸酒・大吟醸酒の初の評価ガイドを発表してから24時間以内に、最も評価の高い78銘柄が一躍、大人気の資産になった。 東京の高級ホテル、すしバー、ワイン収集家から、マカオのカジノ、ニューヨークのレストラン、シンガポールの大富豪に至るまで、「亀の翁・三年熟成」や「常きげん・キス・オブ・ファイア」を買おうとする業者やバイヤーが、すでに限られている在庫からボトルを確保しようと先を争っている。 ガイドが発表された6時間後に日本の業者から「根知男山」を40本買おうとした香港のコレクターは、電話の向こうで笑われたという。 ワイン収集にかかる莫大な費用とは対照的に、最高の

EU脱退の可否を決める英国の国民投票において、脱退が過半数を占める結果となったことに世界中が衝撃を受けた。 EUは、2度の世界大戦で主戦場となった欧州において戦争からの永遠の離別を目的に発足し、加盟国が増加している。そのEUから脱退するとの英国民の判断に、世界が驚愕した。 一方、実は英国という国は先進国の中でも非常に特異な国であると言える。英国の政治、経済、社会、それぞれの面での特異性についてまとめてみたい。 全世界の陸地の4分の1を占めた大英帝国 英国は、歴史的にはイングランドを中心とする王国が、スコットランド、アイルランドの他、大陸の諸王国との間で、数多くの戦争を経験し、その過程で王室の課税権などに対する制限を貴族、議会等が持ちながら発展した国である。 16世紀以降は海洋国家として海外進出・領土獲得を進め、最盛期の19世紀後半から20世紀初頭には、植民地・海外領土は全世界の陸地面積の4

北海道でしつけのためとして置き去りにされた児童が6日ぶりに無事保護されたニュースは、日本でも大きくで報道されたが、CNN、BBCなどの海外メディアも一斉に速報で報じた。 親がしつけのために置き去りにした行為について、日本では賛否両論があるようだが、海外メディアはほとんどが「児童虐待」の可能性を指摘している。それは、欧米等においては、児童虐待について非常に厳格かつ適用範囲が非常に広いからである。 日本で十分に法制度化されていない児童虐待とは 日本の厚生労働省が開示している児童虐待の定義は以下の表の通りである。 （＊ 配信先のサイトでこの記事をお読みの方はこちらで表をご覧いただけます。http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/47093）

ジェームス・スタヴリディス元米海軍大将は、NATO軍司令官を2009年から4年間務めた優秀かつ高名な軍人である。その彼が、「睡眠は兵器」という論説を米国のネットメディア「ハフィントンポスト」に掲載した。 スタヴリディスは同論説で、軍人の睡眠こそがミサイルや戦闘機よりも重要な戦力であり、国益を守るために必須の要素だと主張し、不眠不休を尊ぶ米軍の組織文化を批判する。 実はこの不眠不休を尊ぶ文化は、自衛隊の方がよりひどい。しかも、今後の自衛隊の改革によって、さらに悪化する蓋然性が高いのである。その意味で、スタヴリディスの指摘は、日本の離島防衛を考える意味で非常に重要な意味を持つ。 まずはスタヴリディスの主張を簡単に紹介しよう。 睡眠不足で200人の民間人を虐殺した米軍 私は40年間を海軍士官として過ごしてきた。私は軍艦乗りだったので月のほとんどを海上で過ごしたが、その際は1日に18～20時間働い

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ヒトは約6万年前にアフリカを出て世界中に広がり、その後今日に至るまで人口を増やし続けてきた。そしてこの6万年間を通じ、科学や芸術を発展させて文明を築き、産業や貿易を発展させて地球規模の市場を築き、地球環境を大きく変える力を手に入れた。 たった一種でここまで地球環境を変えた生物は、生命の歴史上初めてだ。ヒトはわずか6万年の間に、どうやってこれほどの力を手に入れたのだろうか。 その謎を解く手がかりが、ヒトゲノムの研究から得られてきた。今回はその最新の成果を紹介し、ヒトという種の驚異的能力の背景について考えてみよう。 ネアンデルタール人との出会い 「ヒト（ホモ・サピエンス）」はアフリカで進化し、約6万年前にアフリカを出て地球全体にひろがったのだが、実はヒトより先にアフリカを出てユーラシア大陸にひろがったホモ属の化石人類が少なくとも2種いたことが分かっている。 その一方は、西アジアからヨーロッパに

勉強会は5日間にわたり、各国の原子力関係者によるプレゼンテーションや、チェルノブイリ原発事故で被害を受けた集落や避難地域の見学が行われた。福島第一原子力発電所事故に関する話が、世界各国の原子力関係者を驚かせていたことが印象的だった。 まず、原子力災害の避難に関することだ。これまで、チェルノブイリ原発事故、スリーマイル島原発事故などの教訓を基に、原発事故後の対応は迅速な避難に重点が置かれていた。 ところが、福島の経験を通じ、拙速な避難が高齢者を中心に健康被害を招くことが明らかになった。 跳ね上がった高齢者の死亡率 例えば、元東京大学の野村周平氏らの研究によると、福島第一原発から20～30キロ以内にあった5つの老人施設からは328人の入所者が避難した。それから1年以内に75人が死亡し、死亡率は過去5年平均の2.7倍にも上った。 原発事故直後は患者の移送先を見つけるだけで精一杯だった。移送中の環

9月21日から25日にベラルーシで開催された原子力災害の勉強会に参加した。この勉強会の主催者は、フランスのCEPN、ベラルーシのRIR、ヨーロッパのNERISという団体である。 CEPNはEDF（フランス電力会社）、IRSN（フランス放射線防護・原子力安全研究所）、CEA（フランス原子力庁）、AREVA（フランスにある世界最大の原子力産業企業）が出資して1976年にできたNPOである。 つまり、フランスの原子力業界が出資するNPOである。対して、RIRはベラルーシの政府機関である災害対策省の下部組織であり、チェルノブイリ原発事故の対策を目的としている。 NERISは、欧州の放射能災害や復興の計画・対策の向上のために2010年に設立された、55の原子力関係団体が加入するプラットフォームである。 先住民族の文化が破壊される恐れ このグループはこれまでにも、原子力発電所の事故があった地域、原子力