侍ジャパンWBC初戦「日本―中国」世帯視聴率41・9%!箱根駅伝抜き今年1位 WBCでは歴代2位
日本が男女そろって優勝した7月のサッカー東アジアE―1選手権は、スタジアムに空席が目立った。昨年10月の池田太監督の就任後、国内でのお披露目となった女子の「なでしこジャパン」が優勝を決めた26日の中国戦の観客は、わずか901人だった。 なでしこのFW植木理子(日テレ・東京ヴェルディベレーザ)は試合後、「代表戦をいろんな人の目や耳に届くスポーツにしないといけない。もっとたくさんの人に見てほしかった」と危機感を募らせた。女子のプロリーグ、WEリーグの岡島喜久子チェアも27日、「他国の試合も観客数が少なく、女子サッカー全体に興味を持ってもらえなかった」と語った。 男女それぞれ4カ国・地域が参加した今大会は、中国が新型コロナウイルス対策を理由に開催を断念し、4月に急きょ、日本開催が決まった。会場が約4万人収容のカシマスタジアム(茨城県鹿嶋市)と約4万4000人の豊田スタジアム(愛知県豊田市)に決ま
【ワシントン=渡辺浩生】米政府が中国による新疆ウイグル自治区などの人権弾圧に抗議し「外交的ボイコット」を表明した北京冬季五輪について、7日の米紙ワシントン・ポスト(電子版)は「ジェノサイド(民族大量虐殺)五輪」と命名する社説を掲載した。 社説は「米国のボイコットは始まりにすぎない」として「同盟国は後に続くべきだ」と強調。派遣される選手団には「弾圧の犠牲者と連帯して非難の声をあげる必要がある」とし、メディアには「紙面や放送時間を費やし、凄惨(せいさん)な虐待の真実を伝えるべきだ」と注文した。 スポンサー企業には「習(近平)政権が人道に対する犯罪を封印することに手を貸すことに恥を知るべきだ」と厳しく指摘。世界中の国や企業、市民が「大会を『ジェノサイド五輪』と呼ばねばならない」と呼びかけた。 人権尊重などをテーマに100以上の国や地域が参加する民主主義サミットが9日から開催されることから、国際社
政府が来年2月に中国で開かれる北京冬季五輪への閣僚の派遣を見送る方向で検討していることが7日、わかった。米国は政府代表を派遣しない「外交的ボイコット」を表明しており、日本としても新疆(しんきょう)ウイグル自治区での人権弾圧などを踏まえた対応を取る。 複数の政府関係者が明らかにした。 中国政府は今年7月の東京五輪開会式に苟仲文(こう・ちゅうぶん)国家体育総局長を出席させた。このため、日本も外交上の「返礼」として、北京五輪に同じ閣僚級を出席させる案も取り沙汰されてきた。 ただ、中国の人権問題などに対する批判が欧米で拡大。与党などからも首相や外相ら閣僚の出席は国際社会に誤ったメッセージを与えるとの指摘が出ていた。 政府内では、閣僚ではないスポーツ庁の室伏広治長官や日本オリンピック委員会の山下泰裕会長を派遣する案が浮上している。苟氏は閣僚級だが、中国オリンピック委員会のトップも兼ねる。 政府関係者
アメリカのバイデン政権は、来年2月と3月に開かれる北京オリンピックとパラリンピックについて、政府関係者を開会式などに派遣しない「外交的ボイコット」をすることを明らかにしました。 中国の新疆ウイグル自治区などでの人権状況が理由だとしていて、中国政府は強く反発するものと見られます。 アメリカ・ホワイトハウスのサキ報道官は6日の記者会見で「バイデン政権は北京オリンピックとパラリンピックに外交や公式の代表を派遣しない」と述べ、「外交的ボイコット」をすることを明らかにしました。 その理由としては、中国の新疆ウイグル自治区で、民族などの集団に破壊する意図をもって危害を加える「ジェノサイド」が続いていることなど、中国政府による人権侵害を挙げました。 サキ報道官は「人権侵害が行われている状況下では通常どおりに対応するわけにいかないというメッセージになる」としています。 一方で、選手団は派遣する方針だという
WTA=女子テニス協会は1日、中国の前の副首相に性的関係を迫られたことなどを告白したあと、行方が分からなくなったと伝えられている女子テニス選手を巡り「中国はこの問題に信頼できる対処をしていない」などとして香港を含む中国でのすべての大会を中止すると発表しました。 中国の女子プロテニスの彭帥 選手をめぐっては、共産党最高指導部のメンバーだった張高麗 前副首相から性的関係を迫られたことなどを告白したとされる文書がSNS上に投稿され、その後、行方が分からなくなったと伝えられています。 WTAではこれまで中国政府に対して透明性を確保したうえでの調査を求めてきましたが、WTAのスティーブ・サイモンCEOは1日、公式ホームページで声明を発表し「中国の指導者たちはこの非常に深刻な問題に信頼できる方法で対処していない」などとして「香港含む中国で開催されるすべての大会を直ちに中止する」ことを明らかにしました。
IOC=国際オリンピック委員会は、来年2月に開幕する北京オリンピックとパラリンピックについて新型コロナウイルスの感染対策の観点から海外の観客を受け入れず中国本土の居住者に限定してチケットを販売することを決めました。 IOCは29日、国際パラリンピック委員会の代表も出席してオンラインで臨時の理事会を開き、来年2月に開幕する北京大会のコロナ対策について大会組織委員会が提案した原則を承認しました。 具体的には、大会の観客について海外からの観客の受け入れを見送り、中国本土の居住者に限ってチケットを販売することになりました。 選手や関係者など大会の参加者については、大会前の来年1月23日からパラリンピック終了まで会場と練習場、それにホテルや大会に関係する場所に限って移動が認められ、期間中は毎日、新型コロナの検査を行うということです。 また、参加者がワクチンを接種していない場合は入国後21日間の隔離が
東京五輪2020の卓球競技で、各国の選手たちが「チキータ」と呼ばれる技術を駆使して戦った。「チキータ」とは、もともとは1990年代にボールの軌道を曲げる技術として登場し、アメリカのバナナのブランド名から名づけられた。それを中国の選手が激しい前進回転をかける技術に改良して優勝したのが2011年の世界選手権だった。その威力は卓球界に大きな衝撃を与えた。打法という点では卓球史上最大の技術革新だったと考えられる。 卓球では卓球台の中と外は別世界だ。卓球台の外のボールに対しては、ラケットを激しく振り上げてボールに前進回転をかける「ドライブ」を打つことができるからだ。トップ選手ともなるとその回転数は毎秒150回転を超える。軌道が激しく下に曲がるため、ネット上端ほどの高さで打っても相手が反応できないほどの速球を安全に打ち込むことができるまさに理想的な打法である。だからほとんどの攻撃選手は、それが可能なボ
8日閉幕した東京オリンピックについて、中国のメディアは「新型コロナウイルスの感染が再拡大する中でも期待を上回る盛り上がりを見せた」などと評価しています。 中国では半年後に冬のオリンピックの開催を控えていて、東京大会の感染対策を参考にしながら準備を進める方針です。 このうち、中国共産党系のメディア「環球時報」は、9日付けの社説で東京オリンピックについて「新型コロナウイルスの感染が再拡大する危機的な状況の中で開催されたが、期待を上回る盛り上がりを見せた。これは、全人類の勝利だ」と評価しています。 中国の北京では半年後の来年2月に冬のオリンピックが開かれますが、社説では「東京大会の成功によって北京大会の成功がより確実になった」とも指摘しています。 今回、中国側は30人余りの視察団を東京大会に派遣していて、一連の感染対策も参考にしながら、北京大会を感染を抑え込んだことを象徴する国威発揚のイベントに
中国甘粛省白銀市近郊で、競技中に悪天候に見舞われたクロスカントリー選手を運ぶ救助隊員ら(2021年5月22日撮影)。(c)STR / AFP 【5月23日 AFP】(更新)中国北西部で22日に行われた全行程100キロのクロスカントリー大会がひょう、冷たい雨、強風といった悪天候に見舞われ、参加者のうち21人が死亡した。国営メディアが23日に伝えた。 【動画】クロスカントリー選手を運ぶ救助隊員ら 国営新華社(Xinhua)通信によると、大会は甘粛(Gansu)省白銀(Baiyin)市近郊にある山岳地帯の「黄河石林(Yellow River Stone Forest)」で行われ、172人が参加していた。 中国中央テレビ(CCTV)は、地元の救助本部からの情報として、最後まで行方不明になっていた人が23日午前9時半(日本時間同10時半)に見つかったが死亡したと伝えた。同日朝に地元当局は20人が死亡
(CNN) 米国はこのほど、中国が新疆でジェノサイド(集団殺害)を行っていると認定した。2022年の北京冬季五輪に向け準備を進める選手や国は、異例なほど道徳的に難しい状況に置かれている。 ポンペオ前米国務長官はトランプ政権最終日の1月19日、ジェノサイド認定を発表。中国最西部で進む少数民族ウイルグル族の組織的な弾圧について注意を喚起した。 米国務省がジェノサイドを認定するのは2016年以来。当時のケリー国務長官は、「イラク・シリア・イスラム国(ISIS)」によるイラクやシリアでの残虐行為がジェノサイドに当たると判断した。米政権が進行中の危機にジェノサイドという言葉を適用した例は、これを含め数えるほどしかない。 国連はジェノサイドを「国民的、民族的、人種的、宗教的集団の全部または一部を破壊する意図」と定義する。米国の認定がただちにペナルティーにつながるわけではないが、来年2月の冬季五輪に選手
演劇業界が死ぬほど叩かれてるけど、これってそもそもコロナ関係なく、経済も人口も衰退の一途をたどる日本にはもう「文化」と呼ばれるものは贅沢な時代に突入していて、そんな中で「文化がある国が当然」みたいな態度で発言したからここまで叩かれたんじゃないかなと思っている。 Jリーグを国が支援という話も出ているが、そもそもサッカーという文化を自ら運営する権利があるのは経済的に余裕のある先進国だけであって、日本は今やその権利を維持できるような国ではなくなってるって話だと思うんだよね。アニメだってそう。アニメーターが安い給与で買い叩かれるのも、アニメーターをきちんとした給与で雇うだけの経済的な余裕がないのが根本の問題。最早文化を維持するだけの余裕はこの国にはないんだから、そろそろ「文化を生み出すことを諦める」というフェーズに移行していくべきだと思う。 世界の大多数の国は、自ら文化を生み出し、運営することはそ
これまでオリンピックについては特にコメントしてきませんでしたが、観客ありで予定通り開催、が目指されているらしいので、個人的な見解を申し上げます。 2020年に東京オリンピックの開催は止めておいたほうがよいです。以下に根拠を述べます。 オリンピックを開催するべきか、否かは「どういう状況下であれば開催できるか」という条件を設定しなければなりません。賛成派であっても「ここのラインを超えたら開催できない」、反対派であっても「この閾値を下回れば開催してもよし」という基準を持つ必要があります。何が何でも開催賛成(あるいは反対)は、判断を放棄しており、単にイデオロギー的主張を述べているだけです。リスク管理的には、特にこのような地球規模での危機時には、そういう空想的な主張は述べるべきではありません。 では、何が是非を決める基準かというと、 1.日本でマスギャザリング(オリンピック)を行える程度のCOVID
日韓関係悪化余波 韓国で開催の日中韓親善カーリングから日本を除外へ 予算使えず 拡大 韓国の通信社「聯合ニュース」、「ニューシス」などは5日、日韓関係の悪化に伴い、平昌五輪の行われた韓国・江陵で行われる予定だった日中韓の親善女子カーリング大会で、大会を主管する江陵市が日本チームを招待しないことを決定したと報じた。 大会には韓国から平昌五輪銀メダルチームで、「メガネ先輩」で有名となった「チーム・キム」ら3チーム、日本、中国から各1チームを招待し、8月16~18日まで五輪会場の江陵カーリングセンターで行われる予定だった。聯合ニュースによると、江陵市は当初、「政治とスポーツは別」とし、予定通り開催するとしていたが、2日に日本政府が安全保障上の輸出管理で優遇措置を取っている「ホワイト国」から韓国を除外する政令改正を閣議決定し、両国の関係がさらに悪化。「日本チームに市の予算は使えない」という方針とな
中国・成都で行われたサッカーのユース大会、パンダ・カップのトロフィーを足で踏むU-18韓国代表の選手。Osports提供(2019年5月29日撮影、同30日公開)。(c)AFP PHOTO / Osports 【5月30日 AFP】(更新)中国で行われたサッカーのユース大会で、優勝したU-18韓国代表の選手が足でトロフィーを踏んで喜んでいる写真が公開された問題で、大会を主催した中国側は30日、韓国チームの優勝を剥奪した。 【関連情報】韓国U-18代表が「中国全国民」に謝罪、トロフィー踏みつけ炎上 問題を受けて韓国チームの選手やスタッフが「中国の全国民」に向けて謝罪していた。 成都(Chengdu)で開催された年に1度のユース国際大会「パンダ・カップ(Panda Cup 2019)」で、韓国代表は29日の中国戦に3-0で勝利し優勝を決めた。だが試合後に選手が取ったこの敬意を欠く行為が批判の対
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