パナソニックホールディングス(パナソニックHD)は2023年9月、開発中の全固体電池を報道陣に初公開した(図1)。充電時間は、充電率10%から同80%にするまで3分。加えて、充放電サイクル寿命は、「(常温の場合)1万~10万回のどこか」(同社)と長い。技術的には2020年代後半には実用化可能になる見込みだが、具体的な用途や量産時期は検討中だとする。短時間で充電できることを生かした様々な用途を想定するが、今のところ、最も有望なのは、航続時間が短くてもかまわない用途におけるドローンのようだ。
前回、電気自動車(BEV)で主流となっている液系リチウムイオン電池(LIB)の課題と自動車メーカーの戦略を整理し、2030年代にBEVが主流にならないと見通した。一方で限界を打破するために「ポスト液系LIB」の研究開発が盛んだ。今回は「革新電池」の可能性について解説し、BEVが電動車の主役に立つ可能性を論じる。 革新電池とは何か。明確な定義はないが、液系LIBの性能(質量エネルギー密度など)や安全性、耐久性を大幅に向上できる2次電池といえる。 全固体電池、3種類が競う 有力候補としてまず挙げられるのが、正極、電解質、負極の全てを固体で構成する全固体電池である。電解液をなくせるため、セルごとのケースが要らない。一つひとつの電池を直接積層(バイポーラ化)できるため、体積および質量エネルギー密度を高くできる。前回、トヨタと豊田自動織機が苦労して開発した液系ニッケル水素(Ni-MH)電池のバイポー
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