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自然エネルギーとビジネスに関するmohnoのブックマーク (4)

  • バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ

    バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏(東京大学名誉教授)をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表

    バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ
    mohno
    mohno 2023/08/08
    「小型風力発電の研究開発への取り組み」「研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認した」←そんな小さくてまともに発電できるのか?
  • 石油の「儲からない資源」化問題|shinshinohara

    人類にとって厄介なこと。それは、「石油が儲からない資源になり始めている」こと。 石油が利用され始めた頃は、噴水のように石油が吹き出していた。この時代は、採掘に1のエネルギーを投じたらその200倍のエネルギーが得られた(EROI=200)。しかし現代は10倍を切り始めている様子。 シェール革命とひと頃騒がれたが、シェールオイルは水などを地下に注入するためのエネルギーが膨大で、石油エネルギーは10倍程度しか得られない。このため、投資家にとっては「割の合わない商品」になりつつあり、石油に投資することを見合わせるようになり始めている。 石油を採り続けるには、古くなった設備を更新しなければならないのだが、投資が集まらない。石油会社も及び腰。かなりのお金を投じても10倍程度のエネルギーしか得られないなら、儲からない。このため、特にシェールオイルに関しては、油田が放棄され始めているという。 ロシアによる

    石油の「儲からない資源」化問題|shinshinohara
    mohno
    mohno 2023/03/15
    シェールは石油価格の下落で採算が合わなくて撤退したり、その石油もコロナ禍で先物がマイナスになったりしたからね。ムダになる可能性をおそれず投資できるのは行政だけど、そこでもムダをなくせとうるさいわけで。
  • 家庭用太陽光発電 価格保証で買い取り順次終了 新価格公表へ | NHKニュース

    家庭用の太陽光発電をめぐって、国の制度で一定の価格を保証して電気を買い取る期間がことし11月から順次、終了します。これに伴って電力各社は今後、新しい買い取り価格の公表を格化することにしていて、利用者の選択も注目されます。 家庭の太陽光発電の買い取り価格は、2009年の制度導入当初、普及に向けて1キロワットアワー当たり48円に設定されましたが、導入から10年が経過することし11月から順次、終了することになり、ことしは制度を利用する家庭全体の20%余りがその対象になります。 これに伴って、各電力会社は新しい買い取り価格を決めることにしていて、大手はことし4月から6月にかけて公表していくほか、新たに参入した電力会社でも今月から公表が相次ぐ見通しです。 制度導入当初に太陽光発電を始めた家庭では、買い取り価格が大幅に引き下げられることが予想されるうえ、これまで一律だった価格にも違いが出る見込みで、

    家庭用太陽光発電 価格保証で買い取り順次終了 新価格公表へ | NHKニュース
    mohno
    mohno 2019/01/02
    「2009年の制度導入当初、普及に向けて1キロワットアワー当たり48円に設定されましたが、導入から10年が経過することし11月から順次、終了することになり、ことしは制度を利用する家庭全体の20%余りがその対象」
  • 送電線の空き容量増へ 再生エネ普及に向け新ルール導入 | NHKニュース

    太陽光や風力発電などの普及を進めるため、経済産業省は1日から新たなルールを導入します。送電線の空き容量を実質的に増やして、再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が受け入れやすくする狙いです。 送電線の空き容量は、これまで火力などすべてがフル稼働している前提で算出していたため、実際には余裕があっても空き容量が足りないとされて、太陽光発電などが十分に受け入れられていないと指摘されていました。 このため、新ルールは実態に合わせ実績をもとに計算することで空き容量を実質的に増やし、再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が受け入れやすくします。 東北電力が試験的に導入したところ、空き容量が最大で60%増えたということで、経済産業省は新ルールの効果を期待しています。 資源エネルギー庁の電力基盤整備課の曳野潔課長は「時間と費用がかかる送電線の増強ではなく空いている隙間を賢く使うことで、できるだけ多

    送電線の空き容量増へ 再生エネ普及に向け新ルール導入 | NHKニュース
    mohno
    mohno 2018/04/01
    「送電線の空き容量を実質的に増やして、再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が受け入れやすくする狙い」←ますます自然エネルギー発電の買取り量が増えて庶民から資産家への資金誘導が進むね:-p
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