性格の悪い婆さんは精神科で治療して構わないか
どこから精神疾患で、どこまでそうでないのかを判断するのは、とても難しい。 たとえば発達障害などもそうで、典型的かつ重度の患者さん、比較的軽度の患者さん、精神科医の何割かが発達障害と診断するかもしれない一群、までのグラデーションがある。 そして実社会では、生物学的にはASDやADHDに当てはまりそうなのに医療機関にかからないまま活躍している人も少なくないのである。 みようによっては発達障害・みようによっては定型発達、という人を外来で診る時、片っ端から発達障害と診断するのがベストだろうか？ ──これに対する返答は、ドクターによって微妙に違っているように思う。どちらにせよ、障害と診断すべきか迷うような人々が精神医療の内外に存在しているのは確かである。 口の悪い、いじわるな婆さんが精神科にやって来た！ さて、発達障害などとは違うかたちで、「これを“病気”とみなして“治療”して構わないのか？」と悩む
企業の儲けにならない薬がなくなっても、あなたは納得できますか。
日本全国の医薬品の供給不足が指摘されるようになったのはいつ頃ぐらいからだったろうか。 インターネット上のアーカイブを確かめると、NHKが首都圏ナビで特集記事を報じたのは2022年12月だった。そこに記されている表によれば、ジェネリック医薬品の41％が出荷停止・出荷調整の状態にあったという。 こうした問題は、診療活動をやっている医師ならまず間違いなく直面しているだろうし、日常的に処方薬を内服している患者さんも気にしてらっしゃるだろう。たとえばつい先日報じられたホクナリンテープの出荷調整なども、少なくない人が心配しているに違いない。 私の観測範囲では、2022年の段階では精神科領域はそこまで深刻ではなかった。 「これってどうなっちゃうんだろう？」と本格的に心配するようになり、かなりの数の患者さんの処方に影響するようになったのは2023年に入ってからだ。 今回は、精神科領域で起こっている処方薬の
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