池上彰が朝日叩きに走る新聞、週刊誌を批判！ 他紙での掲載拒否も告白！ - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
ありとあらゆるメディア、識者、ジャーナリストが問題の本質をネグって、“朝日吊るし上げ”に熱狂する言論状況。そんな中、本サイトは逆に朝日を叩く側、読売新聞や産経新聞、週刊誌、そして安倍政権に対して、「おまえたちも同じアナのムジナだ！」と徹底批判を展開してきた。付和雷同、勝ち馬に乗ることしか考えていないこの国のメディアの中でこんな酔狂なまねをするのは自分たちくらいだろうと覚悟しつつ……。実際、いくら書いても孤立無援、本サイトの意見に同調してくれる新聞、テレビ、雑誌は皆無だった。 ところがここにきて、意外な人物が本サイトと同様、メディアの“朝日叩き”への違和感を口にし始めた。その人物とは、朝日新聞の連載で朝日の報道姿勢を批判するコラムを書いて掲載を拒否された池上彰氏だ。 この問題は朝日新聞による言論の封殺だとして読者から非常な不評を買い、朝日にとって「慰安婦問題」や「吉田調書」以上にダメ―ジにな
一晩中泣き明かした30歳若手女性研究者と書く我が国にはゴシップ新聞しかないらしい - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
STAP細胞の画期的な製作方法の発見が話題になっています。中心となって研究を進めた理化学研究所の小保方博士のことが各メディアで報道されています。 イギリスでもこのニュースは大々的に報道され、BBCや民放、大手新聞でも報道されています。ワタクシはこのニュースをイギリスのニュースで知ったのですが、その後日本での報道をネットでみて、その内容があまりにも違う事に唖然としました。 BBCでは、テレビ放送でもウェブでも、まずこの発明が何であるか、なぜ画期的なのかが紹介され、イギリスの研究者の解説を盛り込み、医学などにどのように貢献するか、ということが明記されました。また小保方博士に関しては「Dr Haruko Obokata」と明記されているだけで、年齢や性別には触れていません。（なお、イギリスでは博士号がある人の事はドクター何々と呼ぶのが当たり前です） イギリスの他の主要新聞でも、この発見が何なのか
ＮＨＫに今、何が？/異常な秘密保護法報道/まるで政府報道官
ＮＨＫの秘密保護法をめぐる報道に批判が殺到しています。本紙には「安倍政権のいいなりになっている」「危険性がまるでわからない」「ＮＨＫに抗議した」と次々に寄せられました。ＮＨＫにいったい、何が起きているのでしょうか。（ＮＨＫ問題取材班） 安倍政権に肩入れするかのようなＮＨＫの異常な報道ぶりは、国会最終盤にいちだんと強く表れました。 １２月５日、参院特別委員会で秘密保護法案は強行採決されます。「ニュースウオッチ９」が、「対立の果てに」と題して伝えました。与党による採決強行を記者がこう説明しました。「これから予算案の編成、税制改正の論議がある。それへの影響を避けたい。ねじれが解消し、決められる」。まるで政府や自民党の報道官のようでした。 “歌姫”長々 翌６日の参院本会議で成立。「ニュースウオッチ９｣は､「同盟国アメリカと高度な情報を共有するために、秘密とすべき情報がもれるのをなくすべきだというの
本当にただ乗りしているのは…… - 非国民通信
受給外国人急増 ４万３０００世帯（産経新聞） 日本に永住、在留する外国人は徐々に減少しているが、生活保護を受ける人は急速に増えている。厚生労働省の最新の調査（平成２３年）では外国人受給者は４万３４７９世帯、月平均で７万３０３０人に上る。１０年前からほぼ倍増し、ここ数年の伸びは年に５千世帯のハイペースだ。「ただ乗り感覚」の受給者の存在を指摘する関係者もいる。 ここで引用した記事には、マトモな部分とダメな部分があります。冒頭部は典型的なミスリードで、まぁメディア報道の常とも言えますけれど、嘘は吐かないまでも部分的にしかデータを提示しないことで読者に誤った印象を与えることを目的とした記事ですね。産経は中日／東京新聞や朝日、毎日に比べればマシな方ですが、概ね日本の新聞報道には共通した報道姿勢でもあるでしょうか。例えば冒頭の「日本に永住、在留する外国人は徐々に減少している」との行です。ここで伏せられ
47NEWS（よんななニュース）
連載［これおすすめ 道の駅＋α］道の駅阿賀の里（新潟阿賀町） 麒麟山、かのせ…お風呂が名湯に“八変化”！「奥阿賀八湯めぐり」、町の魅力にどっぷり浸かって♪
関根和弘氏（朝日新聞モスクワ支局員）がTBS記者のプーチン大統領への質問について詳細報告
リンク NAVER まとめ 【悲報】#TBS の記者がつまらん質問をしてプーチン大統領がブチギレ呆れる 日露共同会見 #nhk - NAVER まとめ 【悲報】#TBS の記者がつまらん質問をしてプーチン大統領がブチギレ呆れる 日露共同会見 #nhkのまとめ リンク J-CASTニュース TBS記者のプーチン大統領への質問 ネットでは批判する声が大半だが& 安倍晋三首相とロシアのプーチン大統領がモスクワのクレムリンで会談し、経済協力を拡大する中で領土問題をめぐる交渉を加速させることで一致した。会談後に行われた共同会見で、日本側の記者がプーチン大統領をいらだたせる一幕があった。... 関根和弘/Kazuhiro SEKINE @usausa_sekine 朝日新聞GLOBE+編集長 @asahi_globe 徳島→福山→神戸→大阪社会部→モスクワ支局→北海道→ハフポスト日本版（出向）→デジタ
痛いニュース(ﾉ∀`) : 産経新聞、チョコが貰えない「非モテ男」の象徴として片山祐輔容疑者の写真掲載
産経新聞、チョコが貰えない「非モテ男」の象徴として片山祐輔容疑者の写真掲載 1 名前： サビイロネコ(新疆ウイグル自治区)：2013/02/14(木) 18:17:17.88 ID:mtFgE02LT 【精神科女医のつぶやき】片田珠美（２３）世の「非モテ男」に捧ぐ 今年１月、この連載の１９回目で取り上げた遠隔操作ウイルス事件で、容疑者の男が逮捕された。容疑を否認しており、真相は捜査の進展を待たねばならないが、モテなさそうというのが第一印象である。 そういえば、昨年１０月に連載８回目で取り上げたｉＰＳ騒動男も、モテそうになかった。彼が性愛的に満たされていたら、虚言によって自己愛や自己顕示欲を満たそうとするようなことはなかったのではないか。 もちろん、モテないから反社会的行為に走るというのはあまりにも短絡的な発想だ。だが、モテるか、 モテないかは、特に男性にとって、「レゾン・デートル（存在価値
人類はそろそろテレビがニュースに向いてないことに気づくべき - 長椅子と本棚２
ここ10年来、夕方のニュースを中心に、ニュース番組のバラエティ化がとくに著しい（あれがバラエティだということに気づいてない人は、考えを改めた方が良い）。しかしこの変化は、テレビの堕落などではなく、テレビという媒体の特性を反映した変化だと思う。テレビという媒体は根本的に、日々のニュースを伝えるのには向いていないのだ。 テレビがニュースに向いていない理由。それはすごく単純で、ニュースの量は日々変化するのに、番組の尺は決まっているからだ。重要なニュースが立て続けに起こる日もあれば、それほどニュースの怒らない日もある。しかし、番組の長さは例えば５時から７時までと決まっている。これは大変なことだ。どれだけ大変かわからなければ、一度、５分のニュース動画を作ってみるといい。５分間、間延びすることなく見続けられる映像を作るということが、どれだけ大変か。たった５分の映像のために、どれだけの素材が必要か。それ
“報道の自由度”日本５３位に大幅後退 NHKニュース
ジャーナリストの国際団体「国境なき記者団」は、国や地域ごとにどれだけ自由な報道が認められているかを表す「報道の自由度」のランキングを発表し、日本は、東京電力福島第一原発の事故で開示される情報が限られているなどとして前の年の２２位から５３位へと大幅に順位が下がりました。 「報道の自由度」のランキングは、パリに本部を置く「国境なき記者団」が毎年発表しているもので、今回は１７９の国と地域が対象となりました。 このうち、日本は、東京電力福島第一原発の事故について、「透明性に欠け、個別取材に対して政府などから開示される情報があまりにも限られている」などとされ、前の年の２２位から５３位へと大幅に順位が下がりました。 これについて「国境なき記者団」は、「例年は上位に入っている日本の評価が急落したことは、警鐘が鳴らされたものと受け止めるべきだ」と指摘しています。 ほかの国や地域の順位を見ますと、１位のフィ
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Expired：掲載期限切れです この記事は，産経デジタル との契約の掲載期限（6ヶ月間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にBusiness Media 誠 トップページに自動的に切り替わります。
デフレ論者たちのばかげた批判をすべて論破する！これまで２０年間、完璧にはできなかったデフレ脱却を安倍政権が成し遂げたなら大成功だ（髙橋 洋一） @gendai_biz
デフレ論者たちのばかげた批判をすべて論破する！これまで２０年間、完璧にはできなかったデフレ脱却を安倍政権が成し遂げたなら大成功だ 自民党の安倍晋三総裁は１２月23日のフジテレビの番組で、2%のインフレ目標について「次(来年1月)の政策決定会合でそうならないなら、日銀法を改正し、アコード(政策協定)を結んで、それを設ける」と述べた。そのほかにも、インフレ期待(予想)のアップ、それに伴う実質金利低下(=名目金利マイナスインフレ予想)の話もしていた。 筆者はいろいろなところで安倍氏の真意なるものを聞かれる。もとより人の真意はうかがい知れないが、少なくとも、23日のテレビで見る限り、金融緩和による景気回復のメカニズムを正確に説明している。 20日の日銀金融政策決定会合で、追加金融緩和(基金10兆円増額)と次回会合での「物価安定の目途」を見直すように"予告"した。もし、日銀が安倍氏の要請を正確に理解
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iPS誤報、「週刊朝日」連載中止……劣化する記者の対人力 - Business Media 誠