医療介護ヘルスケアIT時価総額ウォッチ(2019年1月版）:エムスリー決算を徹底解説！他、メドピアがEMシステムズと提携
まず、医師向けサイトを運営する４社からです。 まず、エムスリーからいってみましょう。 まず1月の一番のビッグニュースといえば、年明け早々に発表されたやはりLINEヘルスケアでしょう。 アジヘルブログでは、別途LINEヘルスケアの解説記事を書いておりますので、もしまだお読みでない方は是非ご一読ください^^ ▼LINEヘルスケアクエリ１位あざっす！ なんと！アジヘル @healthcareITSG さんの記事が、公式リリースを上回って検索トップに！！ pic.twitter.com/fGInULLeTa — 佐藤創｜アジア×医療スタートアップ (@hajime_mepla) January 15, 2019 また、佐藤さん（@hajime_mepla）の上の投稿がきっかけで、早速LINEヘルスケアにご訪問させて頂き、中の人達とLINEヘルスケアの未来について意見交換することがよかったです！LI
戦略的なIT投資でデジタルトランスフォーメーションを加速させるには
デジタルトランスフォーメーションを成功に導く秘訣とは？ 様々なメディアで「デジタルトランスフォーメーション」というキーワードを頻繁に目にするようになった。ITを駆使した変革がこれまで以上に重要性を高めていることの象徴といえるだろう。AIやIoTを例に挙げるまでもなく、あらゆるものがデジタル化され、つながっていく中で、そこからどうやって他にはない価値を生み出していくかが企業には求められている。 同様に、最近よく聞かれる言葉に「SoE（Systems of Engagement＝絆のためのシステム）」※1がある。これは、従来のERP（統合基幹業務システム）に代表される「SoR（Systems of Record＝記録のためのシステム）」※2ではなく、目まぐるしく変化するビジネス環境に対応するために、顧客や取引先との関係性に着目しようという考え方だ。 経営とITをめぐるこうした大きな流れの中で、
デバイス別広告費推計、スマホ比率は6割超
D2Cはサイバー・コミュニケーションズと共同で、インターネット広告市場におけるデバイス別広告費、広告種別広告費、ビデオ（動画）広告費の推計調査を実施した。 D2Cはサイバー・コミュニケーションズ（以下、CCI）と共同で、2016年1～12月のインターネット広告市場におけるデバイス（スマートフォン、PC）別広告費、広告種別広告費、ビデオ（動画）広告費の推計調査を実施した。これは、媒体社を対象とした調査および電通が2017年2月に発表した「2016年日本の広告費」を基に調査結果を集計したもの。 2016年のスマートフォン広告媒体費は6476億円、前年比30％成長 「2016年日本の広告費」では、2016年のインターネット広告費（媒体費＋広告制作費）1兆3100億円のうち、インターネット広告媒体費だけで1兆円超え（1兆378億円）が話題になった。今回の調査ではその媒体費の内訳について、スマートフ
【 主要15サービス比較 】ネットリサーチ各社の特徴と料金、モニター数まとめ。リサーチャー・サポート型、セルフ型、定性調査まで。 | マーケティングリサーチキャンプ|市場の旬を調査で切る！
【おすすめマーケティング記事】 デプスインタビューで人の隠れた本音を探るための方法・メリットやデメリット・ポイントまで徹底解説
ログから見るスマホ・パソコンでの動画視聴のリアル | ウェブ電通報
インターネットを通じての動画視聴には有料配信、無料配信、動画共有サービスなど多様な選択肢があります。視聴デバイスもスマホやパソコン、ネットに接続されたテレビ受像機などマルチスクリーンで楽しめ、生活者は好みに応じて選ぶことができます。 とはいえ、映像視聴を前提につくられたテレビと異なり、専用のデバイスではないスマホやパソコンでは、メールやSNS、ニュースサイトなど全く性格が異なる各種アプリが入れ代わり立ち代わり利用されています。 果たしてどれくらいの時間、スマホやパソコンで動画サービスが利用されているのでしょうか？ その実態はこれまであまり把握されていませんでした。 そこで電通総研は、ウェブやアプリの利用ログデータに着目しました。ログデータならば各動画サービスへのアクセスログを集計することにより、調査対象者の記憶に頼ることなく、より正確にアプリやブラウザでの利用時間が把握できます。今回はイン
動画配信プラットフォーム「ULIZA」
動画配信を、すべての人へ。「ULIZA（ウリザ）」は様々な事業の可能性を拡げるための配信プラットフォームです。あらゆるビジネス動画配信を、多彩な機能、専任のチーム体制とともに、ワンストップでサポートしていきます。
Adobe Pass
Adobe Pass 記憶に残る視聴エクスペリエンスを大規模に提供し、サブスクリプション売上を最大化 今日、加入者の視聴方法はこれまでになく多様化しています。時間と場所を問わず、さまざまなデバイスを使用してコンテンツを楽しみたいと考えています。Adobe Passなら、TV Everywhere対応の視聴環境を提供するとともに、アカウントの不正共有による損失を防ぐことができます。 ワンランク上のTV Everywhereを TV Everywhereのエコシステム全体をまたいで加入者のアクセスを管理することは、放送局、ケーブルネットワーク、有料テレビ事業者のいずれにとっても容易ではありません。TV Everywhereには、さまざまなデバイスやwebサイト、アプリなどを含む無数の顧客接点があります。しかも、加入者は自由なアクセスを望むため、エクスペリエンスが円滑でなければ、加入者の流出を招
“O2O”が注目を集める理由
「クリック&モルタル」とは何が違うのか 今、広告業界にとどまらず注目を集めている“O2O”。 マーケティング、流通をも巻き込んだこの概念をどのように理解し、活用していけるのか。 そして広告の領域から汐留の会社の中で、どのような議論をして整理していくのかを、個人的な視点として、12回のコラムでご紹介していきます。 その第一回は、「なぜ、今“O2O”なのか」という点の整理です。 「一体O2Oって何だ？」ということを考える前に、なぜ今、“O2O”というものが注目を集めているのかを整理していきたいと思います。 “O2O”というトレンドワードが新しいものかと考えると、十数年前にトレンドワードとして注目されていた”クリック&モルタル”というキーワードに立ち返る必要があります。 「クリック&モルタル」とは、インターネットで店舗や商品の告知を行い、実店舗への誘導をはかっていくというマーケティングの手法のひ
がん患者団体支援機構
がん患者団体支援機構は全国のがん患者会の相互の親睦と助け合いの活動を支援することによって、全てのがん患者が納得のいく治療環境を獲得できるように活動しています。
がん患者とソーシャルメディア 広がる「励まし」の構造とは
ここ数年におけるインターネットのトレンドといえば、ソーシャルメディアの普及だろう。これによりインターネットは、誰もが手軽に情報を発信できるツールとなった。 ソーシャルメディアの普及は、がん領域においても大きな効果をもたらしている。それに伴ない、ひと昔前には実現しなかった新しい「励まし」の構造が生まれてきた。 ソーシャルメディアが可能にした、がん患者の情報交換 ソーシャルメディアの代表として挙げられるのが、フェイスブックやツイッターなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）。共通の趣味やプロフィールを元にコミュニティを作り、情報交換や親交を深めていく図式は、実はがん患者にとっても貴重なコミュニケーションの手段となっている。 たとえば、「がん患者団体支援機構」 や「キャンサーネットジャパン」 などの団体が設けているフェイスブックのコミュニティページでは、頻繁に患者同士の情報交換が行
米国市場の高校サイトでは、今、何が起きているのか？
ブログサービス「マーケター通信」をご利用の皆さまへ 平素はITmedia マーケティングをご愛読いただき、誠にありがとうございます。 当サイトではこれまで、関連ブログサービスとして「マーケター通信」を長年にわたり運営してまいりましたが、全体的な利用の減少を鑑み、2020年9月30日にサービスを終了させることになりました。 このような結果になり残念ですが、何卒ご理解いただけますと幸いです。これまでご利用いただきましたことに対し、あらためてお礼申し上げます。 尚、ITmedia マーケティングは従来通り更新を続けますので、引き続きよろしくお願いいたします。 サービス終了までのスケジュール、および、これまで登録していただいたブログ記事の取り扱いにつきましては、以下の記載をご確認ください。 スケジュール 2020年9月25日（金）
「会話戦略の視点」で読み解くソーシャルメディアプロモーション、キーワードは“意外性”
パネルディスカッション1「アンバサダーを作るユーザーリレーションのために必要なこと」に登壇したのは、日本コカ・コーラの奥平智樹氏と、日本ケンタッキー・フライド・チキン（KFC）の干場香名女氏、そして、ブログ「裏4k」を主宰するニューズ・ツー・ユーの四家正紀氏の3氏である。モデレーターはアジャイルメディア・ネットワークの徳力基彦氏。企業と消費者のコミュニケーションに関する問題を会話戦略の視点で“解読”した。 冒頭、日本コカ・コーラの奥平智樹氏は、アクエリアスのプロモーション事例を紹介しながら、企業（日本コカ・コーラ）と消費者の間で発生するコミュニケーションの意外性を指摘した。 関連記事 「会話戦略の視点」で読み解くソーシャルメディアプロモーション、キーワードは“意外性” 「ソーシャルメディアサミット 2013」では4つのパネルディスカッションが組まれ、それぞれ「会話戦略」「活性化戦略」「支援
有力企業の広告宣伝費、5年連続減少
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Tsuhanshin
スワップポイントの逆転かつては高金利通貨として、ロングポジションならばプラスのスワップポイントが付与されていた豪ドル米ドルですが、それはもう過去の話となりました。 オーストラリアは利下げを繰り返し、利上げの噂が出たとしても利上げは行わなかったことで、政策金利はとうとう0.75%と低金利通貨の仲間入りを果たしました。 ※一方の米ドルは利下げしたといっても、1.75%-2.00%です。 そのため、売りから入ることでユーロドルのようにプラスのスワップポイントがもらえるようになりました。 そのこともあってか、2019年の豪ドル米ドル相場は、重たいままです。 各ブローカーをスワップポイントを簡単に分かるには海外fx比較確認しましょう。 豪ドル米ドルの日足ライン分析豪ドル米ドルの2019年のトレンドは、わずか数本のトレンドラインで説明できるくらいシンプルな下落トレンドでした。 たまに、下落トレンドのチ
第19回 Synchronizing with Points of Sales「実店舗との連動」 | gihyo.jp
実店舗の売り上げの向上はWEBサイトに大きく求められる要素である。とは言ってもECとの連動ほど簡単にはいかない。WEBサイトへの集客が正しくできていれば、必要なタスクは店舗への誘導と、リピート購入促進の2つであり、最終的なゴールはWEBと実店舗の双方から集客を行い、リピート購入のサイクルを作る事だ。今回はWEBと店舗を連動させ、顧客化のプロセスについて説明する。 WEBから店舗へ まずはWEBサイトから集客したユーザーを店舗へと誘導してみよう。これには店舗情報はもちろん、来店メリットを理解させる必要がある。対面販売が可能な直営店である場合は比較的簡単だ。割引や限定商品等のモバイルクーポンを配信し、来店のインセンティブとすればいい。 また、店舗でしか手に入らないデジタルインセンティブ（待受け、アプリ、MP3、映像コンテンツ等‥）もブランド次第では効果があるだろう。その場合は店舗にFELICA
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採用動画制作で内定者承諾率・受諾率を上げ辞退率を下げる
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