テレビでオンライン診療、高齢者への切り札になるか
ケーブルテレビ大手のジュピターテレコム（以下、J:COM）が、自社のケーブルテレビインフラを利用したオンライン診療サービス「J:COM オンライン診療」を2021年7月1日から開始する。J:COMはインフラや接続機器を担当し、オンライン診療サービスはスタートアップ企業のMICINによる「curon（クロン）」を採用。ケーブルテレビ経由によるオンライン診療は日本初だという。 2020年の新型コロナウイルス感染症により、日本におけるオンライン診療は要件緩和が進んだ。一方で、患者側の環境とITリテラシーが整っておらず、その現実が壁となって立ちはだかっている。J:COM オンライン診療はスマートフォンやタブレット、PCの操作に不慣れな高齢者をおもなターゲットとし、誰しもが使えるテレビとテレビリモコンを通じてオンライン診療を受けられるようにしたものだ。 2021年5月31日には、千葉⼤学医学部附属病
動画配信プラットフォーム新会社設立に関するお知らせ
株式会社東京放送ホールディングス 株式会社日本経済新聞社 株式会社テレビ東京ホールディングス 株式会社WOWOW 株式会社電通 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ 株式会社東京放送ホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：武田信二、以下「TBSHD」）、株式会社日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏、以下「日経」）、株式会社テレビ東京ホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長：髙橋雄一、以下「TXHD」）、株式会社WOWOW （本社：東京都港区、代表取締役社長：田中晃、以下「WOWOW」）、株式会社電通 （本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本敏博、以下「電通」）及び株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大森壽郎、以下「博報堂DYMP」）は、本日、有料の動画配信サービス等を主たる事業とする新会社「株式
Abema TVの成否を今こそ論じたい | The Startup
最近代々木のホームパーティで久々にCA女子なるものたちに遭遇しましたが、全盛期より（CA女子力的な）クオリティが下がっていますね。やはりここ数年は大量採用なのでしょう。 最近、亀田興毅さんの生放送視聴で話題だったAbema TVですが、昨年のローンチ時に本誌ではこういう記事を出していました。 ・Abema TVは当たるかもしれないと思った件（The Startup 2016.4.5） こちらの記事でも、CA女子に関してはこのような見解を述べましたが、このトレンドに変化はなさそうですね。 CA女子は旬を過ぎたプロダクトであり、BCGのプロダクトポートフォリオマネジメント（PPM）でいうと、キャッシュカウから負け犬へとシフトしたフェーズであるといえる。 話が逸れました。本題はAbema TVについてです。インターネット業界の風潮的には、DL数もWAUも伸びてるし、いけそうだよね！感を醸し出して
2016年正月テレビCM本数、企業トップはソフトバンク DAIGOがタレント1位に
ビデオリサーチは5日、2016年正月の三が日に放映されたテレビCMの動向について発表した。企業別のトップはソフトバンクで、昨年トップだったスズキは2位となった。タレント別ではDAIGO、広瀬すず、小泉今日子がトップ3。DAIGOはダイハツ工業、ユーキャンなど出稿量の多いCMの出演が目立った。 同社グループのビデオリサーチコムハウスが、関東・関西・名古屋の各民放5局を対象にテレビCMのオンエア状況を調査している「テレビ広告統計」データを元に、2016年1月1日午前0時～1月4日午前0時未満に関東地区（日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビ）でオンエアされたCMについてまとめたもの（速報値。番組宣伝などテレビ局のPRは除く）。 今年の正月三が日では、企業数で569社、CM本数で1万2042本のテレビCMが関東地区で放映された。2015年の566社・1万1789本より増加した。
ところでシェアリングサービスって儲かるの？
寄稿を主とするニュースサイト『BLOGOS（ブロゴス）』が5月31日で閉鎖する。運営元が3月1日に発表した。 NHN Japan（当時、現＝LINE）が2009年10月に開設したWebメディアで、ニュースサイト「livedoorニュース」に投稿していたブロガーを集めて立ち上がった。発起人の大谷広太氏（現『AbemaTIMES』編集）は開設5周年の記事で「当時廃刊が相次いでいた”論壇誌”をインターネット上に作りたいという思い」と、開設の動機を明かしていた。 2014年当時は約3500万PV。21年1月時点では2000万PVとなっている。『BLOGOS』上で紹介されている登録ブロガーは1088人。 更新は3月末まで。
Web会議・テレビ会議システムならFreshVoice(フレッシュボイス)
シリーズ製品一覧 FreshVoice（フレッシュボイス）シリーズには、Web会議システムをベースに、ビジネスシーンで役立つ様々な機能を搭載した5製品をライナップ。 2つのタイプの異なるWeb会議システムのほか、ウェビナーツールや、非対面接客を可能にする遠隔相談システムもあります。 きっと、貴社のニーズにマッチする製品があるはずです。
ローカル局の動画コンテンツで地域の魅力を伝えるポータルサイト「ロコチャン」を立ち上げ - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
ローカル局の動画コンテンツで地域の魅力を伝えるポータルサイト「ロコチャン」を立ち上げ ― 「地方創生」をキーワードに、全国11ブロック計200超のタイトルで開始 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、地上波ローカル放送局が保有する動画コンテンツから、「地方創生」をキーワードに厳選・集約し、地域の魅力を発信するポータルサイト「ロコチャン」（http://www.lococh.jp/）を本日から開始しました。 オープンに当たり、「観光」「グルメ」「名産品」などテーマ性を持ったコンテンツを、全国11ブロック（※）、合計200タイトル以上用意しましたが、今後順次、参加放送局やコンテンツの拡大を進めてまいります。 地域に密着し、その土地の事情に精通したローカル局は、「地方創生」につながる魅力的な動画コンテンツを多数蓄積しています。しかし、地上波では放送区域が定められているため、従来
フジテレビｘ「Yahoo!テレビ」、ドラマ放送開始前にオンライン試写を実施
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
視聴率だけが売上を左右する時代の終焉～個人の自由時間と放送外収入の獲得を目指すテレビ局（高堀 冬彦） @gendai_biz
20代から50代の働き盛りが、1日に自由に使える時間は平均4時間台。この時間内でテレビを見たり、新聞や雑誌、あるいは本を読んだりするのだが、それぞれの時間量は1990年代と比べて、いずれも減少している。2000年代に入ると、ネットやスマホが生活内に定着し、それに費やす時間が生じたのだから、当たり前だ。寝る間を惜しんでまでテレビを見たり、新聞を読む人はそんなにいないだろう。 その傾向が若者の間で顕著なのは知られている通り。NHK放送文化研究所の調べによると、1985年の時点では若者（16～29歳）の56％が1日に平均3時間以上テレビを見ていたが、2010年には49％にまで低下。それから3年半が過ぎた現在はスマホの普及が進んだこともあり、さらに低下していると見られる。 しかも、平均1時間しか見ない若者が14％から21％に増えていて、ほとんど見ないという若者も2％から6％に増加している。まだ業界
キーマンに訊く。日本テレビはなぜ動画配信に挑むのか?(前編)（大元隆志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
日本テレビ メディアマネジメント部 担当副部長太田正仁氏番組終了直後からの「見逃し視聴キャンペーン」やHulu日本事業買収などで、テレビ局の常識を塗り替え続ける日本テレビ。 一連の戦略を手掛けるのは日本テレビ 編成局メディアデザインセンター メディアマネジメント部担当副部長の太田正仁氏。今回は同氏に、動画配信事業の戦略についてお話をうかがった。 同氏は元リクルートで住宅系のサービスやWeb版R25の起ち上げを担当した、ネットを知り尽くしたテレビマンだった。 ■テレビの視聴率は「今後増える」 --日本テレビさんは、番組を無料で配信する「日テレいつでもどこでもキャンペーン」や「Hulu」日本事業買収など、動画配信事業を積極的に展開されていますが、その狙いはどこにあるんでしょうか? 番組の無料配信にについては、見逃した人のキャッチアップ視聴を目的とした「視聴率向上キャンペーン」と銘打っています。
ついに米国のインターネット広告市場がテレビを上回った：歴史的な１枚のグラフと２つのポイント | THE NEW CLASSIC
これは歴史的なことであり、メディアの歴史の中でも長く語られる出来事になるだろう。米国史上初めて、インターネット広告市場がテレビ広告市場を上回ったのだ。インターネット広告の2013年における年間売上高は、前年比17％増の428億ドルとなり過去最高となり、リーマンショックから順調な回復を見せているテレビ広告を抜き去ったのだ。 以下のワシントン・ポストが掲載した１枚のグラフは、歴史的なものとして語り継がれるかもしれない。 Chart :www.washingtonpost.com 注目すべき２つのポイント 注目すべきポイントは、テレビ広告の凋落ではなくインターネット広告の成長速度が著しいということと、モバイルやタブレットがその市場を追い上げたという２つだ。 10年前にはわずか73億ドルであったインターネット広告売上高は、その後順調に伸び続けて、ラジオや新聞、ケーブルテレビを年々追い抜いてきた。2
フジテレビ、テレビ番組と連動するセカンドスクリーンアプリ「メディアトリガー」を発表
フジテレビジョンは、スマートフォン／タブレット端末向けアプリ「メディアトリガー」および配信システム「SmartSynchroCast」を発表した。 メディアトリガーは、出演者情報やクーポンなど、放送しているテレビ番組と関連したコンテツをスマートフォンやタブレットの画面に表示する“セカンドスクリーンアプリ”だ。さまざまなスクリーンサイズに対応するほか、受信履歴の自動保存機能などを備えるなど視聴者が便利に利用できるという。 アプリには、指定した時刻にコンテンツを表示する「時刻トリガー」、任意のタイミングでコンテンツを表示する「通信トリガー」、テレビの音声に反応する「音響トリガー」、テレビの映像に反応する「映像トリガー」という4つの同期技術を搭載。放送だけでなくイベントの進行に合わせた連動も可能だ。 端末には既存のスマートフォンやタブレットが使えるため、テレビの買い替えや専用アダプターなどは不要
【テレビコマース普及の行方】テレビを売り場に、販路開拓なるか - 通販新聞
地上アナログ放送の停波で薄型テレビの買い替え需要が一巡し、冷え込むテレビ市場。こうした中で注目を集めるのが、ネット接続を前提とした「スマートテレビ」だ。家電メーカー各社は、ネット機能を強化したモデルを発売しており、通販企業が対応したアプリを提供するケースも出てきた。果たして「テレビコマース」は有力な販路となりうるのか。 「購入完結」が課題に 薄型テレビの販売が苦戦している。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）の民生用電子機器国内出荷統計によれば、地上アナログ放送終了後の昨年８月から、薄型テレビの出荷台数は大幅に落ち込んでいる。昨年10月の出荷台数は74万６０００台で、前年同期比73・７％減。今年２月は同64・０％減の58万５０００台となっており、回復の兆しがみられない。追い打ちをかける形で価格下落も続いており、家電メーカーの業績を直撃している。 こうした中で、昨今家電業界でトレンドとなってい
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