FCoE（エフシーオーイー）とは
FCoE（Fibre Channel over Ethernet）とは、SAN（Storage Area Network）とLAN（Local Area Network）をイーサネットで統合することを目的に考え出されたプロトコルで、ANSI T11委員会において標準化が完了しています。 概要FC-SANの課題大規模なシステムでは、LANのほかにストレージ用のネットワークであるSANも構築しなければならず、ネットワーク構成が複雑になっていました。複雑なネットワーク構成は、コストや消費電力にも影響します。 例えば、サーバにはEthernetのLANボードとFC-SANに接続するためにHBA（Host Bus Adapter）が必要です。冗長化させると、各ボードが2枚ずつ、合計4枚の搭載が求められ、4本のケーブルが差し込まれます。 機器が多くなればコストがかかるし、運用管理の負荷も増えます。もち
坂井 弘亮 – Global Fujitsu Distinguished Engineer
メッセージ OSやアセンブリなど、ソフトウェアの低レイヤー領域が専門です。「情報は発信する人のところに集まる」「自身が学ばせてもらったことへの恩返しとして、世の中の技術向上に貢献する」という考えで社外活動を多くしており、オープンソース・ソフトウェアの開発、ホームページ・出展やセミナー実施・書籍や雑誌記事の執筆などによる情報の発信、セキュリティ・キャンプなど様々なイベント・事業への参画などをしてきています。 活動実績 独自組込みOS「KOZOS」の開発活動（開発、展示、講演、書籍執筆など） 多種CPUのアセンブリ解読（未見のアセンブリをフィーリングで解読する手法を確立し50種類以上を解読、ツール開発、講演、書籍執筆など） 独自シェル（nlsh）、独自標準Cライブラリ（nllibc）、独自Cコンパイラ（nlcc）、独自プログラミング言語（nll）、独自Unix互換環境（nlux）、他各種オープ
富士通のAI倫理ガバナンス
1. なぜAI倫理が必要とされているのでしょうか？ 持続可能で豊かな社会のために 昨今、生成AI技術の躍進などの影響もあり、世界中のあらゆる産業でAI（人工知能）ビジネスが活発化しています。AIは、社会の重要な判断を行うためにも活用できます。しかしながら、使い方を誤ったり、AIの特性をよく理解せずに使用することで、かえって社会に悪影響を及ぼすリスクがあることも事実です。実際に、多くのAIサービスが、誤った使い方により社会に悪影響を及ぼしたり、サービス停止に追い込まれたりして、AIそのものを規制しようという動きも出てきています。このような不都合を起こすことなく、AIの利便性を最大限に享受するために、AIは安全安心で信頼できるものでなければなりません。そのためには、AIに携わるすべてのステークホルダーがAI倫理を実践することが重要です。AI倫理は、いまや一部の企業だけではなく、開発者や提供者、
LCMサービス（IT運用管理） コンセプト - 富士通
お客様IT資産を、最大限、ご活用いただくために 厳しい競争を勝ち残るために、多くの企業が経営革新と業務改革に取り組んでおり、ITインフラの重要性はますます高まっています。 一方、運用コストの削減も求められ、システム管理者の負担はますばかりです。 富士通では、システムのライフサイクルを見据えた各種サービスメニューをご用意。 経験豊富なプロフェッショナルが、お客様の負担を軽減するとともにお客様ビジネスを支えます。 ITインフラのあらゆるフェーズの課題に応えます 企画、導入、運用、撤去まで、システムのライフサイクルを見据えたサービスメニューをご用意し、お客様ビジネスを強力にバックアップします。 経験豊富なプロフェッショナルによるサポートでお客様のIT資産を支えます 富士通では、さまざまな分野のプロフェッショナルが、システム管理者の業務を代行/サポート。 お客様は煩雑な運用管理業務から解放され、本
『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』：書評と考察 : 富士通総研
2017年6月22日(木曜日) （はじめに） 玄田有史東京大学教授の編集で『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』（慶應義塾大学出版会）という書物が出版された（以下、本書と呼ぶ）。この本の帯にもあるように、これはまさに現在の日本経済の「最大の謎」に挑む試みだと言えよう。実は筆者自身も、このオピニオン欄などで何回か雇用と賃金の問題に取り組んできた(注1)。ただし、従来の筆者の考察は主に「日本的雇用」（大企業の正社員を中心としたメンバーシップ型雇用）に焦点を当てたものである一方(注2)、現実の日本の労働市場は遥かに複雑で多面的なものである。 この点、本書の大きな特徴は、敢えて書物としての見解の統一性に拘ることなく、総勢20名以上の研究者を動員することで、序と結びを併せて18章にも及ぶ多様な観点からこの「謎」に挑んだことにあろう。具体的には、正規・非正規雇用の違いに注目しつつ（【正規】）、正統
八木橋ゼミナール 第4回 「マイナンバー・公的個人認証サービス」 - 富士通
今回のテーマは「マイナンバー・公的個人認証サービス」。マイナンバーカードに標準搭載されている「公的個人認証サービス（JPKI： Japanese Public Key Infrastructure）」の電子証明書による利活用拡大について紹介します。 「マイナンバーの利活用」の場面で、この「公的個人認証サービス」は大きなポイントです。マイナンバーカードに限らない利活用に拡大しつつあります。 2016年12月5日掲載 「公的個人認証サービス（JPKI）」とは 「公的個人認証サービス」とは、インターネットを通じて申請や届出といった行政手続などを行う際や、様々なインターネットサイトにログインを行う際に、他人による「なりすまし」や「改ざん」を防ぐために用いられる「本人確認」の手段です。（注1） （注1） 根拠法は「電子署名法」（総務省・法務省・経産省所管）と「公的個人認証法」（総務省所管） 「電子証
マイナンバーカードの技術仕様と利活用方式 https://www.fujitsu.com/jp/documents/about/resources/publications/magazine/backnumber/vol68-4/paper10.pdf
FUJITSU. 68, 4, p. 59-65 07, 2017 59 あ ら ま し 2016 1 IC 4 IC PKI Public Key Infrastructure IC Abstract In January 2016, the Social Security and Tax Number System (My Number System) was inaugurated and issuance of Individual Number Cards to applicants started as well. An Individual Number Card is an IC card equipped with both contact and contactless external interfaces and information including the
コンサルティング事例 [BtoBにおけるリードナーチャリング導入のポイント] : 富士通総研
概要 事例から見るリードナーチャリング導入のポイント リードナーチャリングは、購入までの検討プロセスが多段階・長期にわたる商材において、見込み顧客の検討ステータスを把握しながら、半自動的に検討ステータスに合わせた適切な訴求施策を展開することで、効果的・効率的に見込み顧客を顧客に変えていく（育成する）考え方・仕組みです。 最近は日本においてもBtoB（法人向け）の営業にリードナーチャリングの仕組みを導入しよう、という企業が増えてきています。しかし、実際には営業部門がSFAの仕組みを導入していたり、販売推進部門が個別にセミナーなどの施策を展開していたりする中、どのようにリードナーチャリングを組み込むべきか、悩ましい点が多いのも事実です。実際の導入コンサルティング事例から、検討のポイントについて解説します。 課題 組織的で長期にわたる購入検討に対応できていない訴求施策 BtoBにおける販売推進に
「成熟型先進国における地方とは？ －その転換のあり方を探る－」 : 富士通総研
本イベントは、台風による影響のため中止いたしました。 当日配布予定だった資料は、同ページプログラム内に掲載いたしました。 富士通総研では、2014年10月6日（月曜日）、経団連会館において、特別企画コンファレンス「成熟型先進国における地方とは？ -その転換のあり方を探る-」を開催いたします。 現在の日本の地方は、いわば「成長型先進国における地方」から「成熟型先進国における地方」への大きな転換を迫られているといえるでしょう。 すなわち、これまでは大企業の量産型大工場が多くの雇用や付加価値を生み、中央からの手厚い援助を受け成長できていました。しかし現在は急激な人口減少・少子高齢化による地方自身の消滅の危機、人手不足、大企業のグローバル化に伴う脱地方志向が進み、さらに中期的には中央からの支援の減少が避けられないという大きな変化が生じているためです。 従来、大企業はグローバル市場での成長を目指した
PRESS RELEASE : 富士通総研
当社は、10月1日に発表される日銀短観（2014年9月調査）の業況判断DIと設備投資計画の予測を行いました。業況判断DI（大企業）は、6月調査に比べ、製造業、非製造業とも悪化すると見込まれます。2014年度の設備投資計画（全規模・全産業）は、6月調査から上方修正されると予想されます。 業況判断DI：大企業・製造業 10%ポイント、大企業・非製造業 17%ポイント 設備投資計画：全規模・全産業 2014年度 2.7% 【 業況判断DI 】 日本経済は、増税後の反動減が和らいだ後も、消費の回復ペースが緩やかなものにとどまり、設備投資も伸び悩むなど、需要の戻りが弱い状況が続いており、在庫が積み上がっている。こうしたことを背景に、製造業、非製造業とも景況感は悪化すると見込まれる。大企業製造業の業況判断DIは今回調査で10と6月調査比2ポイント悪化、大企業非製造業の業況判断DIは今回調査で17と6月
負荷分散入門(ロードバランサ入門) 第3回 リクエストの分散機能 (1/2) : 富士通
本連載では、信頼性の高いシステムを構築する上で欠かせない要素となってきた負荷分散技術と負荷分散装置(ロードバランサ)について解説します。 これまでの連載 第1回 負荷分散の必要性 第2回 負荷分散装置の基本機能 第3回 リクエストの分散機能 (1/2) 第4回 リクエストの分散機能 (2/2) 第5回 コンテンツ単位の負荷分散機能 第6回 セッション維持機能 第7回 故障監視機能と自動切り離し機能 第8回 連続サービス機能 第3回 リクエストの分散機能 (1/2) 分散対象サーバを効果的に使用し、システムの能力を最大限に活用するためには、リクエストを各サーバに振り分ける「分散方式」が重要です。 分散方式は、サーバが提供する様々なサービスの特性に対応できるように、複数の方式があります。 これらの方式は、「静的分散」と「動的分散」に大別されます。 静的分散は、あらかじめ決めた順
ZFSを使ってみよう （応用編）
ZFSを使ってみよう （応用編） ２０１０年６月 第１.１版 富士通株式会社 Copyright 2010 FUJITSU LIMITED 1 本テキストについて 目的 Solaris 10 OSの標準機能として実装されている、新しいファイルシステムであるZFS ［Zettabyte（ゼタバイト）File System］について学び、実践的なスキルの向上を目指します。 前提 本テキストの内容は、Solaris 10 OS 10/09で提供される機能を前提にしています。 ZFS機能を使用する際には、Solaris 10 最新情報をご確認ください。 Solaris 10 最新情報は、マニュアル（オラクル社webサイトへリンク）をご参照ください。 ZFSの機能詳細は、Solaris ZFS 管理ガイド (オラクル社webサイトへリンク）を ご覧ください。あらかじめ「ZFSを使ってみよう（基本
再生可能エネルギー拡大の課題 －FITを中心とした日独比較分析－ : 富士通総研
要旨 2000年のFIT導入以降、ドイツの再生可能エネルギーは拡大が続き、2012年上期の電力に占める比率は24％に達した。 原発の発電量は減少してきているが、電力は輸出超過を維持している。再生可能エネルギーの雇用は37万人、設備投資も3兆円を超えるまでになっている。 他方で、2009年からの太陽光の急拡大により家庭の負担が増している。ただし、日本の電気料金と比べると、税金を除いた実質ではそれでもドイツが2割近く安い。 太陽光急増の結果、太陽光の発電コストが大幅に下がったこと、太陽光発電市場の自由化の道筋が見えたことなどは、正当に評価されるべきだろう。 農村では、バイオガスによる熱電併給をベースに風力や太陽光を組み合わせた再生可能エネルギーの地域利用モデルが急増している。エネルギー消費者（consumer）が同時に発電事業者（producer）としてプロシューマー（prosumer）になる
日本における再生可能エネルギーの可能性と課題 : 富士通総研
-エネルギー技術モデル（JMRT）を用いた定量的評価- 主任研究員 濱崎 博 2013年4月 要旨 震災によって発生した津波による福島第一原子力発電所の事故により、我が国のエネルギー政策は大きな転換期にある。衆議院選挙でもTPPなどと並び選挙の焦点であると言われた。しかし、実際には大きな焦点とならなかったが、検討を行うのに十分な情報が国民に提供できていないことが一つの原因であった。本報告では、原子力発電所の稼働停止による影響、再生可能エネルギー固定価格買取制度による再生可能エネルギー普及及び電力価格への影響に関して定量的な評価を行った。 その結果、現在の電力ビジネスを前提としたモデルでは、再生可能エネルギー普及によって生じる費用負担が再生可能エネルギーの普及を妨げるとの結果を得た。持続可能な再生可能エネルギーの実現に必要に向けての制度的及び技術的課題を示す。 全文はPDFファイルをご参照く
ページ移動のお知らせ : 富士通
Reimagine Your Business ニューノーマル時代を支えるソリューション コロナ禍により様々なものが変わろうとしています。人の働き方やビジネスプロセス、ビジネスモデル、そして多様なステークホルダーにどのような共通価値を提供するか。 今、ニューノーマルの時代に向けて、想像力を働かせ、ビジネス全体を“Reimagine（再構想）”することが重要です。 業種業界を問わず、この危機を乗り切ることができるよう、富士通はソリューションを提供していきます。 もっと詳しく 関連情報Insight 新型コロナウイルスのパンデミックがもたらす影響について、信頼ある社会の構築に向けた富士通の未来ビジョンとの関係を含めて考察します。富士通のテレワークソリューションものづくり統合支援ソリューション COLMINA新たなコミュニケーションを生み出す CHORDSHIPIT基盤 Hybrid IT Se
日本企業が現場発のイノベーションで復権するには : 富士通総研
2012年10月18日(木曜日) 日本企業のイノベーションを知識創造の観点から探究し、はや40年近くになります。様々な企業の経営者との対話や、製造・生産の現場を見て回る機会に恵まれ、それらの経験から確信しているのは、日本の現場は世界に類を見ない「暗黙知」即ち、身体性を伴い言語にとらわれない豊かな「知」の宝庫であるということであります。ホンダの本田宗一郎や、ソニーの盛田昭夫らの日本の経済成長を現場から支えた経営者達は、現場の豊かな暗黙知を「概念＝コンセプト」にまで昇華させ、多くのイノベーティブな製品、サービスを世に送り出してきました。 ところが、近年、過去の成功体験が、組織を硬直化させ、ルール偏重やオーバーコンプライアンスが形式主義を生み、前例主義に甘んじたマインドが、組織の思考と行動を縛り、日本の現場に存在した豊かな暗黙知が活かされないという大変不幸な状況が続いています。 反面、日本に追い
「風」「林」「火」「山」によるビッグデータの見立て方 : 富士通総研
2012年10月30日(火曜日) データの分析や利活用を通じた新しい価値を創造して行こうという取り組みが盛んになってきている。ビッグデータに対して機械学習や時系列分析を行い、事象解析を行う取り組み、高速フィルタリングによってビッグデータから特定の事象を抽出するイベント処理、構造化データと非構造化データを統合的に解析したり、それらを紡いでナラティブ（物語）を生成する取り組み、等々、各方面でのチャレンジが行われている。 しかし、それらチャレンジのすべてが期待レベルの成果を得られているか、つまり価値創造がなされているかというと、必ずしもそういう状況にはなっていない。本稿を読まれている方の中にもそういう模索を重ねている方やチャレンジに躊躇している方も多いはずである。 そこで、どうすればデータ分析や利活用を通じて価値創造ができるか？ということをここで整理したいと思う。 その手がかりが、タイトルに付け
最後は人口がモノを言う : 富士通総研
2012年11月16日(金曜日) 最近、ロンドンに本拠地を置く経済誌「エコノミスト」とOECDから世界経済の超長期見通しが出た。それぞれ2050年と2060年までを見通しているが、日本についての見方はだいぶ違うようで面白い。一言で言えば、「エコノミスト」は相当悲観的で、日本は今後とも衰退し、急速にプレゼンスを失っていくと予測している。OECDはこれよりは楽観的だが、それでも2011年で世界の7%を占めている日本のGDPは2060年には3%に落ち込む、としている。どちらの予測を信じるにせよ、日本の世界に占める地位は現在に比べて大いに縮小する。日本の衰退は誰もが疑わない、ほぼ確実なことのようだ。 1. 経済問題の大半は人口動態で引き起こされる 日本の将来はなぜかくも悲観的に見られるのか？ 制御不能の財政赤字の拡大か、決められない政治の所為か。そんなことは先進国であれば、どこも大して変わらない。
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次世代モバイル通信"5G"とは？【第1回】 なぜWi-Fi並みの低電力で10Gbpsの超高速通信を目指すのか : FUJITSU JOURNAL（富士通ジャーナル）
https://www.fujitsu.com/jp/documents/products/computing/servers/unix/sparc/technical/document/00_ZFS.pdf