シマンテック・コーポレーションは17日、「2011年中・小規模企業の脅威に対する意識調査(2011 SMB Threat Awareness Poll)」(英語)の調査結果を発表した。 それによると、「マルウェアが生産性の低下に繋がる」と回答した企業は半数以上(54パーセント)に上り、「ハッカーが自社の機密情報にアクセスする可能性がある事を認識している」と回答した企業は36パーセントだった。また、「標的型攻撃が収益の減少に繋がる」と回答した企業は46パーセントで、同様に「顧客離れが起こる」と回答した企業は20パーセントだった。 一方で中・小規模企業は、サイバー攻撃の危険を理解していながら、自社がリスクにさらされているとは考えていない事実も判明した。中・小規模企業の半数は、「規模が小さい為に危険が少ない」と考えており、「サイバー攻撃への対策を講じるべきなのは主に大規模企業である」と考えていた