DTP黎明期からMacでエディトリアルデザインに取り組んできたベテランデザイナー、菊池美範さんが経験する三度目のCPUアーキテクチャ変更はどうか？　M1搭載MacBook Airが届いて2日で実戦配備した様子を語ってもらった。 MacBook Air（M1, 2020）がリリースされてからデザイナー仲間によく質問された。本当にちゃんと使えるの？　プリンタが動かなくて困ることはない？　Adobe CCは？　モリサワパスポートやフォントワークスLETSは使えないんじゃ？ リリースされたばかりのApple Silicon搭載Macには、これらについての完璧な互換性は担保されていない（2020年12月3日現在）。一応動作するものの、まだβ版で安定した動作が保証がされていないものもある。それでも私はこうお答えしたい。 「特別定額給付金の10万円はもう使われてしまったかもしれないけど、迷っているのなら

「南青山の児相反対派」をボコボコに叩く、そんな風潮がよくない理由：スピン経済の歩き方（1/6 ページ） 日本中の子どもたちがクリスマスを楽しみに待ち焦がれていた最中、子どもたちがガッカリするような残念なトラブルが起きてしまった。 東京の一等地で生活するオトナたちが、虐待を受けるなど問題を抱えた子どもに対して、お前らが地域にやって来ると、治安悪化や土地の価値低下が引き起こされ、「青山」というブランドが大きく毀損（きそん）される――などと間接的にディスりだしたのである。 ご存じ、港区南青山の一時保護所を併設した児童相談所建設計画をめぐる反対派住民の主張だが、彼らの子どもに対する「口撃」はこれにとどまらない。 「このあたりのランチは1600円くらいする」「入所した子が青山の幸せな家族や着飾った人を見て、自分とのギャップを感じるのでは」などと「チョー上から目線」のロジックを展開。「不幸な子どもは、

視聴率的に惨敗でも、連ドラ主演に起用され続けることから、ネット上では「ゴリ推し」などと叩かれてきたタレントの剛力彩芽さんが、またしても壮絶なリンチにあってしまった。 交際を宣言したスタートトゥディの前澤友作社長と同じタイミングで、ロシアW杯を観戦した写真をInstagramにあげたところ、「浮かれすぎ」「ファンへの配慮がない」などとバラエティに富んだ批判が殺到し、結局過去の投稿を「すべて削除」することになった。 ネット民が脊髄反射で石打ちの刑をおっぱじめる「不倫」というわけでもないし、なにかの法やマナーを犯したわけでもない。単に、恋人との旅行を楽しんでいただけなのに、匿名安全エリアから誹謗（ひぼう）中傷を受けるのは、「いじめ」にも通じる陰湿さと言える。 もちろん、お笑い芸人の大久保佳代子さんが断言したように、「女のひがみ」という面もあるかもしれないが、そういう言葉だけでは説明できない「いじ

左から順に、三菱UFJニコス 経営企画本部 デジタル企画部 桑原康史副部長、アカマイ・テクノロジーズ 新村信CTO、三菱UFJニコス常務執行役員 鳴川竜介CTO、MUFG Bank ディジタル企画部 杉本理記調査役 三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）と米Akamaiが5月に発表した、「決済速度2秒以下、毎秒100万件取引」を可能にするという決済特化型の新型ブロックチェーン。 パブリック・ブロックチェーンである仮想通貨、ビットコインの取引処理速度は毎秒2～7件で、イーサリアムは最大でも毎秒15件。ブロックチェーンではないが高速な取引ができるといわれる仮想通貨リップルでも毎秒1500件の処理速度であることから、毎秒100万件というまさしく桁違いの速度は驚きをもって迎えられた。 なぜ、MUFGとAkamaiはブロックチェーンに注目し、このような高速性能を実現できたのか。三菱UFJニコ

「肺がん患者にヤジ」の自民議員が元社長　ジョイフル、将来の「全面禁煙化」表明：「議員としての発言で、当社とは無関係」 自民党の穴見陽一衆院議員が、受動喫煙対策が議論された衆院厚生労働委員会（6月15日開催）で、参考人の肺がん患者が意見を述べている最中に「いい加減にしろ！」などとやじを飛ばしたと報じられた。穴見氏はファミリーレストラン「ジョイフル」の元社長。ジョイフルは「あくまで国会議員として述べたもので、当社とは無関係」とした上で、店舗の全面禁煙化を進める方針を明らかにした。 穴見議員のやじはBuzzFeed Japanが21日に報じた。 報道を受け、Twitterなどでは「次回の選挙では落選させるべきだ」「責任を取って辞職すべきだ」「（やじを飛ばした）意味が分からない」――といった批判が殺到した。 穴見議員は21日午後に公式Facebookを更新。「心からの反省と共に深くおわび申し上げる

なぜ日大は炎上したのか？　原因は「オレはそんなこと言っていないおじさん」の存在：スピン経済の歩き方（1/6 ページ） 日大アメフト部の悪質タックル問題が、大騒ぎとなっている。 朝から晩まで、内田正人前監督と井上奨前コーチ、大塚吉兵衛学長の会見をエンドレスで流し、質問を打ち切ろうとした米倉久邦・顧問の思惑を分析、ついには新聞が「あの会見は信用できるか」なんて世論調査までおっ始めた。 テレビに出る専門家やコメンテーターのみなさんによれば、タックルをした選手が顔出し実名出しで立派な対応したことと対照的に、大学側の危機管理対応があまりにもひどいことが、社会の怒りを買っているのだという。 筆者も報道対策アドバイザーとして、民間企業、役所だけではなく大学の危機対応やトレーニングの経験があるので、言わんとしていることは分からんでもない。というより、広報担当者向けの危機管理セミナーとかならば、悪しき事例と

山口達也さんの事件で、見落としている「少年の心をもったおじさん」問題：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 謝罪会見での「席があるなら戻りたい」発言で、TOKIOの仲間たちからあきれられてしまった、山口達也さんがジャニーズ事務所から契約解除された。これ以上、メンバーのみなさんにダメージを与えなくない、ということでご本人が「退所」を強く求めたからだという。 芸能人の不祥事ネタなんかどうでもいいとシラけている方も多いかもしれないが、実はこの騒動、今後の日本社会のあり方を考えるうえで、かなり重要な問題提起となっている。 それは一言で言ってしまうと、「組織内の“少年の心をもったおじさん”の暴走をどう制御していくか」問題である。 「なにワケのわかんないこと言ってんだ、こいつは」とあれきる前にご自分の会社や、職場を振り返っていただきたい。 50歳を過ぎてるとは思えぬほど、子どもじみたパワハラを繰り返す

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 少し前、ネット上で「マスコミの電通への配慮がハンパない」なんて声がちょこちょこみられた。 5月11日、英・ガーディアン紙が東京五輪の裏金疑惑を報じ、大手広告代理店・電通の関与も指摘し

消費者庁が6月19日、レシピサイト「クックパッド」の同庁公式レシピページ「消費者庁のキッチン」に掲載した「酵素ジュース」のレシピを即日削除した。同庁によると、掲載後、「食中毒の恐れがあるレシピでは」と指摘を受けたため削除したという。同庁は公式Twitterで経緯を説明し、「お詫び申し上げます」と謝罪している。 消費者庁のキッチンは、「食を楽しみながら食物アレルギーや食品ロスといった身近な問題に役立つレシピを掲載する」ページ。地方公共団体から寄せられた「食材を無駄にしないレシピ」の1つとして、季節の果物を使った酵素ジュースのレシピを紹介した。 レシピは、スライスした果物と砂糖を瓶に漬けて直射日光が当たらない暖かい場所に保管し、清潔にした手で1日1回かき混ぜ、発酵が進んで泡が出てきたらガーゼでこす――というもの。「素手でかき混ぜるのは、手に付いた常在菌が発酵を進めるから」などと書かれており、ネ

サイバーエージェントが運営するバイラルメディア「Spotlight」で、ライターが一般ブロガーの写真を盗用して記事を執筆・掲載した問題で、同社は5月8日、サイト上で再発防止策を公表した。著作権に関する情報などを盛り込んだWebページを近く公開するほか、ライター向け勉強会を開くなど啓発を強化するとしている。 Spotlightで記事を執筆しているライターが4月、Amebaブロガーがブログに掲載していた写真を無断で記事に利用。抗議した著作者のブログに対し、「今回の件は盗用と言えない可能性が高い」「ブログの内容が辛辣で大変傷付いた」「誠意のある対応を期待する」などと“逆ギレ”ともとれるコメントを投稿していた。 この問題を受けて同社は8日、「健全なキュレーションメディア運営のための対応策について」と題した文書を公開。Spotlightなどに記事を執筆する「Amebaみんなの編集局」登録ユーザー全1

「氷水かぶるのはTL見てるだけでもう飽きちゃったので、私はこちらに100ドル寄附させていただきます」――サイバーエージェントの藤田晋社長は8月20日、世界的なムーブメントになっているチャリティー運動「Ice Bucket Challenge」（アイスバケツチャレンジ）に参加し、頭から氷水をかぶるのではなく、日本ALS協会への寄附を選んだことをFacebookで明かした。グリーの田中良和社長も同様に、100ドルを寄附したという。 Ice Bucket Challengeは、難病の筋萎縮性側索硬化症（ALS）患者支援を呼び掛ける米国発のチャリティーキャンペーン。指名を受けた人は、バケツの氷水を頭からかぶる動画を24時間以内にFacebookやTwitterなどのSNSで公開し、次の人を指名するか、ALS協会に100ドル寄付する、またはその両方を行う――というルールだ。 米国IT業界では、Fac

ベネッセホールディングスの原田泳幸会長兼社長は7月12日、傘下のベネッセコーポレーションから流出した情報をジャストシステムが全て削除すると発表したことに対し、「一方的に情報を削除することは、警察や経済産業省による原因の究明を難しくするだけでなく、情報が漏えいしたお客様の不安感の払しょくには至らない」と批判するコメントを発表した。 ジャストシステムは7月11日、名簿業者を通じて購入した約257万件の個人情報を削除すると発表。「データの出所が明らかになっていない状況で契約に至り、購入していたことが判明」したため、「企業としての道義的責任」と説明している。 原田社長はコメントで、「今回の情報漏えいは教育業界全体への信頼を毀損（きそん）する大変な事件であり、関係する者が自らの利益を守るというレベルで行動すべきではありません」とした。 その上で、再発防止に向け、被疑者の特定だけではなく、データの流通

本社所在地は長野県安曇野市豊科5432。つまり、これまでソニーのPC事業を担ってきた「長野テクノロジーサイト」が、VAIO株式会社の拠点となる ソニーと日本産業パートナーズは5月2日、ソニーのPC事業譲渡に関する正式契約を締結したと発表した。VAIOブランドを含むPC事業を引き継ぐ形で、新たにVAIO株式会社として7月1日をめどに事業を開始する。 出資金は10億円で、出資比率は日本産業パートナーズが95％、ソニーが5％（取引完了時）。代表取締役社長は関取高行氏。本社所在地は長野県安曇野市豊科5432、従業員数は約240名だ。 既報の通り、ソニーとしてのPC事業は2014年春モデルを最後に収束しているが、販売済み商品のアフターサービスは継続する。 ソニーは、本取引が2014年5月1日に公表した同社の2013年度通期連結業績見通しに与える影響はないとしている。同社のPC事業収束に伴い2014年

電車に乗ると、フィーチャーフォン（従来のケータイ）を使っている人を見かける方が珍しくなってきたといえるほど、スマートフォンの普及が進んでいる。電車中で見かけるスマホユーザーは、高校生から大学生、社会人、シニアの方々までさまざまで、属性によって使い方や、スマホへの趣味嗜好も変わってくる。筆者（男）はこういった仕事をしているので、スマートフォンはそれなりに活用しているが、スマホ使いの中でも特に自分と縁遠い存在が“女子高生”だと思っている。 今どきの女子高生は、スマホをどのように活用しているのだろうか？　今回、現役女子高生にして起業家でもある椎木里佳さんに話を聞いてみたので、ちょっとだけ彼女たちのスマホ事情をのぞいてみたい。なお、今回聞いた話は椎木さんとその周囲の場合であり、女子高生全般に当てはまるものとは限らないことをご理解いただきたい。 椎木さんは、1997年11月生まれで都内の私立高校（女