先月から、オレンジジュースの高値や無期限販売休止が相次いでいる。主要原産国ブラジルの天候不良などの影響などでオレンジが高騰したためだ。これに限らず、この数年の食料品の度重なる値上げで、毎回の買い物や食事計画に苦慮している人は多いのではないだろうか。 地球規模の災害による打撃に加え、戦争や紛争が原因で起こる原材料の輸入困難、そして国内での値上げラッシュ。食料自給率の低い日本では、近い将来、本格的な飢餓が蔓延するのではないかという不安に囚われる。 1960年代後半から80年代にかけて、SFではユートピアとは真逆の世界である「ディストピア」を描くことが流行した。当時は東西冷戦時代、全面核戦争後の終末世界や悪夢のような管理社会を想定した映画が数多くつくられている。 その中に、生殖の禁じられた世の中を描いた『赤ちゃんよ永遠に』（1972）や、30歳になった人間は抹殺される社会を描く『2300年未来へ

米紙ニューヨーク・タイムズは5日、イスラエル政府がパレスチナ自治区ガザ地区で展開する軍事作戦への支持を集めるため、米国の議員や一般市民をターゲットに、偽のSNSアカウントを使った影響力工作を展開していると報じた。メッセージの作成にはOpenAIの対話型AI（人工知能）、ChatGPTが使われているという。 同紙が匿名の政府当局者4人の話として伝えたところによると、この影響力工作はイスラエルのディアスポラ省の指示に基づき、テルアビブを拠点とする政治マーケティング会社STOICが実行。「実在する米国人であるかのように装った数百の偽アカウント」を用い、X（旧ツイッター）、フェイスブック、インスタグラムなど複数のソーシャルメディアプラットフォームにイスラエル寄りのコンテンツを投稿したとされる。 偽アカウントは特に、民主党のハキーム・ジェフリーズ下院院内総務やラファエル・ウォーノック上院議員ら黒人議

慶應義塾大学でイタリア語講師も務める長谷川悠里による「イタリア通信」 から以下、転載で紹介する。長谷川氏はイタリアの高校・大学・大学院で教育を受けて育ち、現在、「エルゴン・ジャパン」でイタリアの⽼舗ブランドとのビジネス展開を手がける起業家でもある。 ナポリ出⾝カリスマシェフが頭を抱える「ナポリタン」の存在 日本で人気の料理「スパゲッティナポリタン」。実は日本独自の創作料理であることは周知の事実として知られています。ただ、近年はイタリアでもその特異な存在が知られるようになりました。イタリアの⼈気テレビ番組「MasterChef Italia」では、ナポリ出⾝のカリスマシェフ・カンナバッチュオーロ氏が、初めてそのレシピを知り、イタリア料理とあまりにかけ離れた内容に頭を抱える姿が放映されています！ ナポリタンの調味料は、完熟トマトを煮詰めたものに、砂糖や塩、酢、スパイスなどを加える“ケチャップ”

インドで見つかった化石が、文字どおり怪物のような巨大なヘビの新種だったことがわかった。ヘビが苦手な方にとっては今すぐ車の中にでも逃げ込みたくなるような話かもしれない。 4月に学術誌「サイエンティフィック・リポーツ」に発表された研究によると、およそ4700万年前に生息していたこのヘビは体長が推定11〜15メートルもあった。大型肉食恐竜のティラノサウルス・レックスを上回る長さということになる。ジャンボ機の中で毒ヘビの大群が暴れまわる『スネーク・フライト』というパニック映画があるが、大昔にはジャンボ機の5分の1ほどの長さのヘビがうねうねと這いずり回っていたということだ。 このヘビは、すでに絶滅したマッツォイア（madtsoiidae）科という陸生ヘビの系統に属する。マッツォイア科のヘビは、現在の南米、アフリカ、オーストラリア、南欧、インドにまたがる広い地域に生息していた。およそ1億年存続し、平均

フェイスブックとインスタグラムの親会社であるメタの株価は3月11日、トランプ前大統領がフェイスブックを「国民の敵」と酷評したことを受けて急落した。 メタの株価は11日、約4.5％下落して先月末以来の安値の484ドル弱に沈み、昨年7月20日以降で最悪のパフォーマンスを記録した。 この急落は、トランプの11日朝のCNBCの番組でのコメントを受けてのものだ。彼は、国家の安全保障上の懸念から中国バイトダンスのTikTokを米国政府が禁止すれば「米国民の敵であるフェイスブック」に大きな追い風を与えることになると発言した。 メタの株価は、今から2カ月足らず前の1月19日に史上最高値を更新した後にさらに上昇しており、2月1日に開示した2023年第4四半期の売上高と純利益はともに過去最高を記録していた。同社の株価は、年初から29％近く上昇しており、拡張現実（AR）と仮想現実（VR）への取り組みに起因する損

糖尿病患者が血中のインスリン濃度を調節するのを助ける新しい方法を模索するスイスの研究チームが、英ロックバンド「クイーン」の代表曲「ウィ・ウィル・ロック・ユー」を流すことでデザイン細胞からインスリンを分泌させる手法を開発した。 糖尿病の人は、食事で摂取したブドウ糖を血液中から細胞に取り込むのに必要なホルモンであるインスリンが体内で不足しているため、一般的な治療法として、インスリンの投与を受ける。従来の投与法は注射だが、必要に応じてインスリン濃度を上昇させられるもっと簡単な方法を探して研究が続けられている。 解決策の1つが、インスリンを生成・分泌させるよう作られたデザイン細胞をカプセルに入れ、体内に埋め込むという手法だ。だが、生成されたインスリンをいつ分泌させるのか、そのコントロール方法が課題となっている。 スイス連邦工科大学チューリヒ校（ETH Zurich）のマルティン・フッセネガー教授が

2023年に入って新たに確認された新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の変異株「EG.5.1」が、北米や英国などで急速に感染者を増やしている。 ウイルスが公衆衛生に与える影響の大きさにより、それらを分類している世界保健機関（WHO）は7月19日、オミクロン株「XBB.1.9.2」系統の子孫株であるEG.5（特にEG.5.1）を「監視中の変異株（VUM）」のリストに追加した。 すでに数多く出現してきた変異株やその派生型の名前を覚えることは、いまや困難になっている。SNS上ではそれらにニックネームが付けられるようになっており、例えばオミクロン株から派生したXBB.1.16は「Arcturus（アークトゥルス）」、XBB.1.5は「Kraken（クラーケン）」と呼ばれている。 新たに確認されたEG.5は、質量が最も大きく、半径が2番目に大きい準惑星の名称から取った「Eris（エリス）」とい

感染力が大幅に強まった新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」によって感染者が急増している米国では、7月初め以降、子供（未成年）の間にも感染が急速に広がっている。22～29日までの1週間には、前週比で84％の「大幅な」増加がみられたという。 米国小児科学会（AAP）が新たに公表したデータによると、この1週間に感染が報告された子供（該当する年齢は州により異なるが、大半は0～17歳、または19歳）は約7万2000人で、新規感染者全体の約19％を占めた。前週に確認された子供の感染者は、約3万9000人だった。 入院する子供の感染者の増加が特に目立つのは、南部の8州（アラバマ、アーカンソー、インディアナ、ルイジアナ、ミズーリ、サウルカロライナ、テキサス、フロリダ）。感染により入院している子供が最も多いのは、現在のところフロリダ州だ。7月24～30日には、1日当たり32人の子供が入院した。 また、これ

カエルの胚から摘出した細胞を使って作られる、直径1ミリメートルに満たない生物ロボット、それが「ゼノボット（xenobot）」だ。生命進化の過程における自然淘汰を模倣したアルゴリズムで開発された。「米国科学アカデミー紀要」にその初期研究の成果が掲載されたものだ。 生体ロボットが力を得て主体性を持つところまで行ってしまえば、待っているのはもしかすると「悲惨な結末」かもしれない。だが、ゼノボットは極小で無害な生き物だ。カエルの胚細胞から作られた小さな生物はプログラムも可能で、人間の体内でさまざまなことができる。 「生きた細胞」微小ロボ、進化的アルゴリズムにより開発 生物学者たちは、まずスーパーコンピュータで設計を進めてから、現実の世界でプロトタイプを作り始めた。生物学とテクノロジーが融合して、細胞はプログラムできる機械へと変容した。 その独自性以外に特筆すべきは、再生能力だ。半分に切られても、細

米国では国内全土で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まったが、同国の感染症分野の権威2人は米国民に対し、旅の計画を立てるにはまだ早過ぎると警告している。 米疾病対策センター（CDC）のロシェル・ワレンスキー所長は米CNNテレビが開いたオンライン討論会で、「現在は国内外問わず旅行に適した時期ではないことを強調したい」と指摘。国内便などで長距離移動をする人に対する検査を増やすべきだと主張した。 討論会は視聴者が参加するタウンホール形式で行われた。ある女性は、ワクチンの2回目接種を終えた後、どれくらい時間がたてば安全に旅ができるかと質問。米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長は「予防接種を受ければ自由に移動してもよいというわけではない。また、私たちが常日頃言及しているさまざまな公衆衛生上の措置に従わなくてもよいというわけでもない」と回答した。 ファウチ博士によると

欧州における温室効果ガスの排出量は、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた都市の封鎖により、2020年に24.4％低下する見通しであることが判明した。 石油化学関連のリサーチ機関、ICISのMarcus Ferdinandによると、欧州では都市のロックダウンにより、3億8880万トンの温室効果ガスの削減が見込まれるという。 24.4％という削減ボリュームは、フィンランドの独立研究機関であるCentre for Research on Energy and Clean Air（CREA）が以前に、中国での感染拡大で予想した25％の削減量とほぼ一致する。 ICISの欧州部門を統括するFerdinandは調査レポートで、「我々のチームは今回が初めてとなる、都市封鎖によって生じる、欧州での温室効果ガスの減少量の予測データをまとめた」と述べた。 イタリアでは3月9日からロックダウンが実施され、スペ

訂正:2015年11月19日 本記事内で記述された「ベルギー警察の捜査の結果、特定のゲームコンソールがテロリストの拠点から発見された」という事実は現状では未確認です。ベルギー警察担当者は、ISISが通常用いるであろうツールについて、彼の知る範囲で述べたのみです。 127名が死亡、300名以上が負傷（11月14日現在）したパリの同時多発テロの発生を受け、捜査当局は一連の犯行がどのように計画されたのかを探っている。その中で浮上したのが、犯人らがプレイステーション4を通信手段に用いていた可能性だ。 ベルギー捜査当局のJan Jambon氏は「テロリスト集団のISISは傍受が難しいプレイステーション4を通信に用いていた」と発表。「このデバイスの対傍受性能はWhatsAppを上回る」と述べた。 新型プレイステーションのリリースにあたっては、ユーザーのプライバシー侵害懸念が浮上していた。マイクロソフト