漫画描きだけでなく漫画読みにも薦めたい、疑問に答えてくれる一冊──『マンガの原理』 - 基本読書
マンガの原理 作者:大場 渉,森 薫,入江 亜季KADOKAWAAmazonこの『マンガの原理』は、『Fellows!』『ハルタ』や『青騎士』の創刊編集長である大場渉と、『乙嫁語り』『エマ』『シャーリー』で知られる森薫、『乱と灰色の世界』『群青学舎』の入江亜季による「体系的な漫画理論・技術」本だ。 その特徴といえるのは、コマをどうやって割るべきか、一コマ、一ページにセリフはどれだけ割り当てるべきか、めくりを意識したコマ配置、見せ場をおくべきコマはどこか──といった、細かいレベルから技術的な話を繰り返していく点にある。また、森・入江はどちらも高い技術を誇り自分なりの理論を構築している漫画家だが、大場編集はより多くの漫画に普遍的に使えるメソッドとして練り上げていて──と、作家側と編集側の視点が同時に読めるのが本書の場合良い効果をあげていると感じた。 ストーリーの作り方、キャラの立て方、視線誘導
ビエネッタ 販売終了のお知らせ | ニュースリリース | 森永乳業株式会社
森永乳業株式会社は、ケーキアイスの「ビエネッタ」につきまして、2025年3月31日をもって販売を終了することになりましたことをご案内申し上げます。 「ビエネッタ」は、日本では1983年9月に販売を開始いたしました。幾重にも重なった繊細な層を再現することは難しく、発売開始から40年以上たった今も、類似品のない唯一無二の商品として、長らくお客さまに愛されてきました。 しかしながら、このたびライセンス契約の終了により、2025年3月31日をもってビエネッタの販売を終了することとなりました。 40年以上にわたりご愛顧いただき、まことにありがとうございました。 弊社はこれからも企業理念「かがやく“笑顔”のために」の実現に向け、お客さまに寄り添ったおいしいアイスの提供を続けてまいります。 詳細は こちら (155.8KB)
マスク氏の政治的発言でイメージ悪化？ テスラ車の販売、欧州で急落 | 毎日新聞
米国の電気自動車（EV）メーカー「テスラ」の販売台数が欧州各国で急落している。ドイツでは1月、販売台数が前年同月比で6割も下落した。テスラの最高経営責任者（CEO）のイーロン・マスク氏による、ドイツの極右政党支持などの政治的言動が、欧州のEVユーザーの印象を悪化させている可能性があると欧米メディアが報じている。 ドイツ連邦自動車局の5日の発表によると、ドイツで1月に新車登録されたテスラ車は1277台で、前年同月から59・5％もの減少となった。ドイツのEV市場自体は年間5割以上伸びており、テスラの不振が目立つ。英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、他の欧州各国でも1月、前年同月比の販売台数などで、フランスは63％、スウェーデンは44％、ノルウェーは38％、英国は8％それぞれ下落した。 販売低迷の一因には、人気車種の更新を待つ動きがあるとされるが、マスク氏の欧州政治に介入するような発言
新CEOが発表したスタバの方針転換「コーヒーを買わないなら出ていけ！」 | 「トイレの利用だけでもOK」を撤回した狙いとは
トイレだけの利用はNG スターバックスが発表した顧客向けの新たな行動規範は、多くの人にとって驚きだった。 これまで、スターバックスは「コーヒーの購入の有無にかかわらず、すべての顧客がトイレやカフェ、パティオを利用できる」と宣言していた。スタバは多くの人の生活に身近な存在となることを掲げていたのだ。 しかし、今回発表された新たな行動規範では、「顧客は店内にとどまるには商品を購入する必要がある」と明言。店内は顧客のためのものであり、ただトイレを利用したい人や座る場所を探している人のためではない」と書かれ、「何かを買わなければ出ていけ」という意味を示した。
ティモシー・スナイダー「イーロン・マスクによる米政府の情報掌握はもちろんクーデターだ」 - YAMDAS現更新履歴
snyder.substack.com イーロン・マスクによる米政府の内部情報掌握とその危険性については、Wired が立て続けに記事を公開しており、参考になる。 イーロン・マスクの「DOGE」が米政府の内部情報を掌握する未来 | WIRED.jp イーロン・マスクの取り巻きが、米国の人事管理局を掌握している | WIRED.jp イーロン・マスクによる米政府掌握の一翼を担う、行政経験不足の若手エンジニアたち | WIRED.jp イーロン・マスクに近い25歳、米政府決済システムへのアクセス権を保持 | WIRED.jp 「DOGE」のエンジニアに、米海洋大気庁システムでの編集権限が付与されていた | WIRED.jp 19歳「DOGE」スタッフの米政府機密アクセス、セキュリティ専門家が疑問視 | WIRED.jp この有様について、歴史学者のティモシー・スナイダーが、「もちろん、これはク
3年間毎月15万円を、無条件に支給──サム・アルトマンが関わるベーシックインカム実験 結果は？
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 OpenAIのサム・アルトマンCEOが取締役を務める研究チーム「OpenResearch」が、ベーシックインカムに関する社会実験の結果を公開している。この研究は、米国における無条件の現金給付に関する包括的な実地調査であり、受給者の生活実態や行動変化を多角的に分析したものである。 米国の低所得成人1000人への毎月1000ドルの現金給付が、個人の意思決定や生活の質にどのような影響を及ぼすかを、政治的態度、自己決定能力、健康、雇用、支出の5つの主要な観点から検証している。対照群として、2000人に毎月50ドルを支給し、これらを3年間続けた。結果は次に示す通
「公衆Wi-Fi」はオワコンなのか--相次ぐサービス終了、最新動向を解説
特定のスポットでWi-Fiに接続し、多くの場合無料でインターネットが利用できる公衆Wi-Fi。一時は多くの企業が公衆Wi-Fiの整備に動いていたが、最近ではその存在感が大きく低下しつつある。あまり利用していないという人も多いのではないだろうか。 なかでも公衆Wi-Fiの退潮を象徴する出来事として、『セブン-イレブン』などを展開するセブン＆アイグループが提供していた公衆Wi-Fiスポット『7SPOT』の2022年終了が挙げられるだろう。 セブン、ファミマ、東京メトロも終了 7SPOTは2011年からサービスを開始しており、会員であれば1回最大60分のWi-Fi接続を無料で1日3回利用できたほか、携帯ゲーム機などとの連携施策も実施するなど、公衆Wi-Fiでは大きな存在として知られていただけに、その終了は大きなインパクトを与えることとなった。 また同年には、同じコンビニエンスストア大手のファミリ
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「ウルトラクイズ」伝説の大会、激闘の末に優勝者が手に入れたものは…「青春の全てをささげた」