大阪・天満橋で人気 月1回の本マグロ解体ショーと即売（THE PAGE） - Yahoo!ニュース
この日は大阪で活躍する大食いタレントの田浦有夏（キャストプロ所属）が参加していた。彼女はラウンドガール、モデル、大食いタレントで、テレビ東京『元祖!大食い王決定戦』大阪代表。これまでカレーパン30分間21個、甲子園の大盛り食堂・大力食堂カツ丼30分で完食、回転寿司45皿（90貫）などの記録を持つ。 「お寿司だと90貫はいけますよ。家族みんな大食いなんです。気づいたら大食いになってたって感じ。ここのトロはほんとにトロけます。美味しいです！」 次々と寿司をたいらげ、会心の笑みを見せていた。人気の「生・本まぐろ寿司盛り合わせ」は900円。大トロ・中トロ・赤身など5貫と巻き入りでこの値段だという。 次回開催は5月3日の予定、どんな新鮮なマグロが登場するか、買い物客らは楽しみにしている。 （文責／フリーライター・北代靖典）
スターバックスがオーストラリアから撤退する理由（THE PAGE） - Yahoo!ニュース
本格的なエスプレッソが浸透スタバがオーストラリア市場で苦戦した理由はいくつかある。最大の要因は、進出した時には既に本格的なエスプレッソやカフェの文化が根付いていたことだろう。英国植民地から独立したオーストラリアはもともと紅茶文化圏だったが、カフェイン飲料の主流は次第に紅茶からコーヒーにシフトした。中でも、戦後に急増したイタリア系移民が持ち込んだエスプレッソが市場を席巻している。なお、イタリアにもスタバは進出できておらず、同じ理由が言えるだろう。 90年代の初め頃はまだぬるま湯のような米国式の薄いコーヒーもガソリンスタンドの売店やコンビニなどでは流通していたが、現在ではそうした店のほとんどがエスプレッソ・マシンを備え、小型のマシンを導入するオフィスや家庭も増えている。アメリカンはほぼ姿を消し、日本の喫茶店などで主流のドリップ式も見られない。内食用のインスタントを除くと、オーストラリアのコーヒ
日本人はなぜこんなにiPhoneが好きなのか ユーザーのITリテラシーが低いから？ （J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
日本人はなぜこんなにiPhoneが好きなのか ユーザーのITリテラシーが低いから？ J-CASTニュース 1月19日(日)10時0分配信 アンドロイド端末の国内参入が、海外と比べて遅かったのも「iPhone独走」に影響したのではないかと話す。日本を含む世界市場で「iPhone3G」が発売されたのは2008年6月だが、欧米では初のアンドロイド端末が同年10〜11月にかけて投入された。欧米の場合、初代iPhoneが2007年に出ていたが、当時は「ブラックベリー」も広く人気を集めており、必ずしもiPhoneの独壇場ではなかった。 これに対して、日本で最初のアンドロイド端末となった台湾HTC製の機種発売は2009年5月だ。国産メーカーのアンドロイド端末投入はさらに遅れる。こうして国内では、競争相手がいない間にiPhoneがスマホの代名詞となったというわけだ。「アンドロイドが本格参入する前にブラン
日経平均が大幅下落―株式相場はバブルなのか？（THE PAGE） - Yahoo!ニュース
むしろ警戒すべきは、今回の相場がバブルどころか単なる循環的な株価の上昇で終わってしまうことです。 その例として挙げられるのが2009年初頭から1年ほど続いた上昇相場です。本格的な相場回復を期待する声もありましたが、8000円から1万1000円まで上昇したところで下落に転じてしまいました。この株価上昇は単なる循環的な動きにしかすぎなかったのです。 今回の相場は株価だけ見ると大相場の条件を満たしそうですが、期間については先に述べたようにまだまだスタート時点でしかありません。株価ではなく期間に重点をおいて2009年の相場と比較してみると、2009年は株価上昇後しばらくほぼ同水準で推移した後、約1年で下落に転じています（図3）。今回のタイミングにそれを当てはめるとすると、今年の11月から来年の年明けということになります。この時期を過ぎた段階で上昇トレンドがはっきりしていないようなら、循環的な相場で
安倍財政で日本は年内にも破綻、「ガラガラポン」早まる−藤巻氏 （Bloomberg） - Yahoo!ニュース
国債市場について、「資金が株式市場に向かえば、金利が上昇する。あるいは円安が進み、円預金が海外に流出してドル資産などに向かえば、銀行など金融機関が国債を購入する資金がなくなる。現在、ぎりぎりのところで国債を買い支えているが、財源が枯渇すれば、かなり危険な状況になる」と懸念を示した。「日本銀行がお金を印刷して、ハイパーインフレーションになれば、１ドル＝300−400円以上まで円安が進み、ロシアが崩壊した時と同様に長期金利は60−80％程度まで急上昇する可能性がある」と警告した。 一方、「このまま何もせずにずるずると悪くなって２、３年後に崩壊するよりは、今やって早く崩壊させた方が、経済学者シュンペーターの言う『創造的破壊』につながり、その後の回復が早くなる。ここまで公的債務残高が膨らむと、どちらにしても救いようがないので、早く崩壊させた方が良い」とも語った。 安倍政権が日銀に物価目標２％設定を
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