デジタル時代の企業広報にかかせないメディアの役割 VOL.5 | 情報流通構造 | Dentsu PR Digital
ミドルメディアの代表格「デイリーポータルZ」とは 本コラムの中で、企業広報として重要なメディアである"ミドルメディア"についてお話をさせていただきました。 その代表格ともいえるニフティ「デイリーポータルZ」（DPZ）。2002年にスタートし"役に立つより面白い。DPZ は無料の娯楽サイト"をコンセプトに、「とにかく面白いサイトをつくりたかったのです」と、当時と全くスタンスが変わっていないという編集長の林雄司氏にお話を伺いました。 林雄司氏プロフィール） 1971年東京生まれ。ニフティ株式会社勤務。執筆、イラスト、事務を行う。 編著書は「死ぬかと思った」（アスペクト）など。 「第7回Webクリエーション・アウォード気になるWeb人で賞」を受賞。 DPZデータ PV：約2,000万PV/月 ユニークユーザー：約100万UU/月 ユーザー属性：男女比：男性46% 女性54% 年齢構成： 19
5年後、メディアは稼げるか（講演：東洋経済オンライン編集長 佐々木 紀彦氏） | 情報流通構造 | Dentsu PR Digital
2013年12月某日、電通パブリックリレーションズの社内セミナーにて、「東洋経済オンライン」編集長、佐々木 紀彦氏にご講演いただいた。 テーマは大きく分けて2つ。東洋経済オンラインの成長戦略についてと、ご自身の著書でも取り扱った「5年後、メディアは稼げるか」（2013−東洋経済新報社）という内容である。 東洋経済オンラインの成長戦略について 東洋経済オンラインは、20代〜40代の「新世代リーダーのためのビジネスサイト」を標榜していて、そのコンセプトはクオリティの高い「第2報」だという。 本誌のWEB版という立ち位置ではなく、まったく新しいメディアとして立ち上げたようだ。 その他にも2012年の東洋経済オンラインのリニューアルについてその戦略ストーリーやコンセプトを紹介され、さらには編集体制や人気記事の傾向、週刊東洋経済本誌との棲み分け、競合となる某新聞社系WEBメディアとの比較研究まで、そ
デジタル時代の企業広報にかかせないメディアの役割 Vol.3 | 情報流通構造 | Dentsu PR Digital
ミドルメディアの台頭 前回は、ウェブの情報流通が変わる中で、"キュレーションメディア"の役割や存在意義についてのお話をしました。従来のウェブ広告やWEBPRなどの効果指標を見ていく上で、PV数やリーチ力、それに連動する広告換算など、金額に置き換えられる面が重視されてきました。しかし近年の指標は、「ソーシャルメディア上で拡散する」「キュレーションにまとめられる」といった、話題になるコンテンツの創出、よりコンテンツ側の力が求められるようになってきたのです。その中で台頭してきており、私たちが注目しているのが、"ミドルメディア"です。 ミドルメディアとは 「ミドルメディアとは、マスメディアと、インターネットの掲示板やブログ・口コミといったパーソナルメディアの中間にあるメディアのことである。ジャーナリストの藤代裕之が定義した。」 参照：Wikipedia 代表されるミドルメディアは、「J-CASTニ
デジタル時代の企業広報にかかせないメディアの役割 Vol.1 | 情報流通構造 | Dentsu PR Digital
インターネットの普及に伴い、ユーザーの情報接触行動・利用率・購買動向などが変化し、また、スマートフォン・モバイルをはじめとしたデバイスの進化も伴い、世の中で発信される情報量が圧倒的に増えました。それに伴い、受け手には処理しきれない情報がたくさん発生する、いわゆる"情報格差"が生まれています。これは、企業を中心とした情報を発信する側が、従来のメッセージや手法などこれまで常識とされてきた伝え方をしていては、ターゲットに全く届かない状況であるともいえます。 オンラインメディアにおいても、いまから十数年前の1990年代後半頃にインターネット広告が開始されました。ブロードリーチが可能なバナー広告、ターゲットにダイレクトに届けることができるメール広告など、マスメディアに匹敵する一兆円規模の産業として成長を続けています。その中でも、日本のインターネット広告ビジネスを牽引、かつ圧倒的なシェアを誇ったのは、
ウェブの情報流通構造を把握しようという、壮大な取り組み | 情報流通構造 | Dentsu PR Digital
情報流通構造調査。こう書くと、やたら画数の多い漢字が８文字も並んで、説明する前から敬遠されてしまうかも知れない。平たく言えば、「ウェブ上の情報がどこから来て、どこへ行くのか」を把握するための調査である。"そんなことができるのか？"という質問が飛んできそうだが、むろんその答えは"否、不可能である"だ。膨大なメディアと、更に膨大な情報が存在するインターネット上の情報の行き来を、全て把握するなんていうことは出来るわけがない。しかしながら、我々PR会社のフィールドであるニュースや報道の領域に限ってみたらどうか？ 少なくとも、企業や団体が発信する情報が、どのような経路をたどって生活者に届くのか、を追ってみることはできないものか？ これが当調査の始まりである。2009年に当社が発表した情報流通構造調査は、コンテンツプロバイダー（CP）とポータルサイトの情報流通の関係性を可視化した画期的な調査であった。
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