「Transformer」が生成AIブームに与えた影響、論文引用数で系譜を独自分析
半導体大手の米NVIDIA（エヌビディア）が2024年3月に開いた年次開発者会議「GTC」で、参加者が長蛇の列をなしたセッションがあった。あまりの人気ぶりに参加者の入場・着席が間に合わず、開始時間が約15分遅れたほど。同社によれば約900あったセッションで最も人を集めたという。 セッションの題目は「AI（人工知能）の変革（Transforming AI）」。深層学習に大きな進展をもたらしたとされるアーキテクチャー「Transformer（トランスフォーマー）」の論文「Attention Is All You Need（必要なのはアテンションだけ）」の著者が一堂に会し、エヌビディアのJensen Huang（ジェンスン・ファン）CEO（最高経営責任者）が司会を務めた。伝説的な論文の著者の話を聞こうと、数百人の参加者が会場に詰めかけたわけだ。 2017年に発表されたトランスフォーマーは革命的な
ChatGPTで広告会社の組織激変、サイバーでは30人以上いたディレクターがゼロに
ChatGPTがデジタル広告の業界構造をつくり替えつつある。大手各社は、ChatGPTを生かして開発したAI（人工知能）システムをバナー広告の制作工程に導入。広告制作の生産性向上に成果を上げている。広告制作に携わる人員構成の見直しや、顧客企業から受け取る報酬の体系にメスを入れる動きも始まった。 デジタル広告の中でもChatGPTの影響をもろに受けているのがキャッチコピーの文言をつくる作業だ。商材の種類や想定する閲覧者の属性といった情報を入力すると、瞬く間にキャッチコピーの文言が自動生成される。 ChatGPTをはじめとする生成AIをデジタル広告制作に積極的に活用している1社が、デジタル広告最大手のサイバーエージェントだ。同社は自社開発のデジタル広告制作支援システム「極予測AI」を使い、新たにつくったバナー広告の内容をAIが解析して広告効果の予測値を算出。既に配信しているバナー広告のうち広告
「もっと楽はできないか」、プログラマーとして50年間考え続けたこと
ほぼ50年間、情報システムを開発する仕事を続けてきた。ユーザー企業で業務処理システムの運用まで担当したこともあればIT企業で受託開発をしたり開発支援ツールをつくったりした。起業して業務処理パッケージを開発・販売し、借金をこしらえた経験もある。フリーランスになって以降もプログラミングが不要な開発・運用フレームワークをつくり続けており、直近では若手3人と一緒にPythonを使って取り組んでいる。 関連記事 70歳現役プログラマーと30代3人のPython開発奮戦記、我慢の末に見えたこと Pythonを使う以前に利用してきた開発言語や環境は汎用機のCOBOLに始まり、HyperCard、C++、Java、PHP、Ruby、JavaScriptなど。我ながら色々なことをやってきたが「職業は何ですか」と聞かれたら即答できる。プログラマーである。70歳になったが頭と手が動く限り、プログラミングを続けた
進化する音声合成技術は声優の敵か味方か、大手事務所トップが本音で語る
音声合成技術の進化が目覚ましい。人間に近い“自然な発話”が可能になったことで、用途が急速に広がった。歌声合成技術や声質変換技術といった派生技術も実用化に向けた動きが進んでいる。 今の音声合成技術では、声優などによる良質な収録音声が欠かせない。声をなりわいとする声優からすると、音声合成技術の普及は声優から「仕事を奪う」リスク要因ともいえる。にもかかわらず、音声合成技術の活用に積極的なのが大手声優事務所の81プロデュースだ。その狙いについて、同社代表取締役社長の南沢道義氏に聞いた。（聞き手は高野 敦、東 将大＝日経 xTECH） なぜ音声合成技術の活用に積極的なのですか。 数多くの人気声優や実力派・ベテラン声優が所属する81プロデュース、およびアニメ関連の音響制作や外国映画の日本語版制作を手掛けるハーフ・エイチ・ピー・スタジオの代表を務め、多方面から声優、俳優を支援する。さらに、一般社団法人デ
言葉にしにくい体験、MAT2019で世界に1台しかない知覚装置に座ってみた
ここは未来の歯医者さんか──。いや、違う。誰も体験したことがない「音と振動と光の感覚」を味わえる、唯一無二の空間だ。五感の拡張に興味がある筆者は早速、毎年恒例のテクノロジーアートの祭典に出向き、共感覚体験装置「Synesthesia X1-2.44」を試してきた。 Media Ambition Tokyo 2019で、共感覚体験装置「Synesthesia X1-2.44」を体験する筆者｡黒い椅子は44個の振動子をつなげて作っている。椅子の脇にある丸い装置はスピーカー 椅子のような奇妙な黒い装置の説明は後回しにして、まずは体験者の声を拾ってみたい。「宇宙に放り出された」「神様と交信しているみたい」「死ぬときってこんな感じ？」「赤ちゃんが生まれてくる前はこんなふうなのかも」 人それぞれ感じ方が違う。そこがまず面白い。共通するのは、未知の領域に足を踏み入れてしまったということだろうか。 自分が
docomo×Perfumeの5Gライブに潜入、その瞬間を共有した
読者のみなさんは、平成最後の大みそかとなった2018年12月31日をどのように過ごしただろうか。自宅やふるさとで家族や親類とのんびり過ごした人、海外旅行に出かけた人など、さまざまだろう。 そんな中、筆者は大みそかの午後に横浜にいた。人気歌手グループ「Perfume（パフューム）」のカウントダウンライブに立ち会うためだ。 この日の深夜、2018年から2019年に年が変わる瞬間を、一人でも多くのファンとPerfumeの3人が共有するという前代未聞のプロジェクト「docomo×Perfume／その瞬間を共有せよ。」が予定されていた。これはNTTグループが2020年以降を見据えた新しいエンターテインメント体験を模索する「FUTURE-EXPERIMENT」の一環。今回はその第4弾（VOL.04）に当たる。 2018年の大みそかにNTTドコモとPerfumeが実施したプロジェクト「FUTURE-EX
AIベンチャーの雄が総務省の開発指針に反対する理由
人工知能（AI）の開発者が研究開発に当たって留意すべき原則「AI開発ガイドライン（仮称）」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、AIスタートアップのPreferred Networks（PFN）が離脱していたことが明らかになった。 Preferred Networksは深層学習（ディープラーニング）開発のスタートアップ企業で、深層学習フレームワーク「Chainer」の開発元としても知られる。 総務省 情報通信政策研究所は、同ガイドライン素案策定のための産官学会議「AIネットワーク社会推進会議」を主催している。2016年12月には、素案策定に向けた論点整理を公開した。 この素案は、日本政府がOECD（経済協力開発機構）などに提案することを目的に策定するもので、「日本の法制度に直接反映させることを想定したものではない」（同研究所）という。 だがこの方針に対し、2017年1月まで同
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JTBなど400社が使うTISのリモートアクセスサービスが全面停止、復旧は6月以降