土岐市にある核融合科学研究所は9日、放射線が出ない核融合反応が世界で初めて実証されたと発表しました。クリーンな核融合炉の実現に向けた第一歩として研究成果をアピールしています。 今回の研究成果は、科学雑誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に2023年2月に掲載されたものです。核融合科学研究所は、アメリカの「TAE Technologies社」との共同研究で、核融合の燃料に軽水素とホウ素11を使うことで、放射線である中性子が発生しない核融合反応を世界で初めて実証したということです。
土岐市にある核融合科学研究所は9日、放射線が出ない核融合反応が世界で初めて実証されたと発表しました。クリーンな核融合炉の実現に向けた第一歩として研究成果をアピールしています。 今回の研究成果は、科学雑誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に2023年2月に掲載されたものです。核融合科学研究所は、アメリカの「TAE Technologies社」との共同研究で、核融合の燃料に軽水素とホウ素11を使うことで、放射線である中性子が発生しない核融合反応を世界で初めて実証したということです。
「原発反対!金よりも命!」って言い続けてた人達、私は「うん、本当にそれで良いなら、良いんじゃないですか」と思っていたのですが、実際に火力頼みの結果として化石燃料価格に引っ張られる形で電気料金が上昇したら、「ヨシ、原子力停止の影響だ、これは我慢しよう」ではなく、
その会社は松山市にある水処理メーカー『愛研化工機』です。創業は1982年。従業員10人余りの中小企業で、工場から出た排水を処理する装置の開発を行っています。 今注目されているのが「ネット・ゼロ・エネルギー型排水処理システム」という最新装置です。排水の処理には大量の電力が必要となりますが、この装置は汚れた水をきれいにするだけでなく、処理過程でエネルギーを生み出し発電するといいます。 捨てられていた排水から電気を作ることができるこの装置で会社は特許を取得し、ことし1月に発表された「ものづくり日本大賞」で優秀賞を受賞しました。
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「My電気」がある世界 折りたたみソーラーとポータブルバッテリーで電気を調達して分かったこと:小寺信良の「IT大作戦」(1/3 ページ) 11月末のブラックフライデーからクリスマスセール、そして初売りセールまで延々とセールが続き、いろんなガジェットが安くなるシーズンである。そんな中、ここのところセール品でよく目にするようになったのが、ポータブルバッテリーである。 モバイルバッテリーはせいぜいUSB電源が出せるだけだが、ポータブルバッテリーはもっと大型で、ACコンセントを装備し、小さいもので300Wから500W、大きなものでは1000Wとか出せる製品もある。通常のコンセントで使う電器製品が使えることから、ソロキャンプや車中泊といったブームに後押しされて、人気が高まっているようだ。 価格は容量次第ではあるものの、バリエーションの幅が広がり、小さいものなら2万円台で買えるようになったのは大きい。
藻類バイオマスエネルギー研究を続ける(一社)藻類産業創成コンソーシアム理事長で筑波大学共同研究フェローの渡邉信(わたなべ・まこと)さんのプロジェクトに国の予算がついた。10年ほど前、「日本を産油国にする」と言って顰蹙を買った渡邉さん。しかし、時代はその発言を追うかのように、新エネルギーに向かって大きく舵を切り出した――。 下水を使った藻を繁殖させ原油をつくる 筑波大学教授時代から渡邉信さんが研究を進める藻類バイオマスエネルギーは、下水処理場を使って藻を繁殖させ、濃縮し、原油化するという画期的なプロジェクトだ。下水処理では、有機物や窒素、リンを取り除くために膨大なエネルギーを必要とする。 その一連の処理を藻が行い、その藻を使って原油を生むというのが渡邉さんのめざす着地点だ。日本全国の下水処理場がその舞台である。 プロジェクトは、苦しみをともないながらも着々と進んでいる。 前回のインタビュー(
事業者向けの電力の販売をめぐり中部電力、中国電力、九州電力などがカルテルを結んでいたとして、公正取引委員会が総額で少なくとも数百億円の課徴金を命じる方針を固めたことが関係者への取材で分かりました。 課徴金としては、過去最高額になる見通しです。 公正取引委員会は、「中部電力」や「関西電力」「中国電力」「九州電力」などがオフィスビルや工場といった事業者向けの電力について、互いの営業エリアで顧客を獲得しないよう申し合わせるなど、カルテルを結んでいた疑いがあるとして、去年4月から7月にかけて立ち入り検査に入り、調べを進めていました。 関係者によりますと、こうした申し合わせは会社間で協議のうえ、2018年ごろから行われていたとみられ、競争を不当に制限する独占禁止法違反に当たると判断したということです。 そして、再発防止を求める「排除措置命令」とともに、中部電力、中国電力、九州電力などに総額で少なくと
近年、世界的にガソリン価格が高騰していますが、 そのような中で、日本在住のインフルエンサーSAMITTさんが、 日本のガソリン価格の安さに焦点を当てた動画を投稿しています。 SAMITTさんが訪れたお店では、会員ではない通常価格で、 レギュラーが171円、ハイオクが182円、軽油が146円 (フェイスブックへの投稿は4日前だが、撮影は7月ごろか)。 少し前にご両親がいるオーストラリアに戻った際、 向こうでは軽油が1リットル3ドル(約434円)、 レギュラーで2.2ドル(約318円)で、 「尋常ではない高さだった」と口にしています。 その経験からSAMITTさんは、 「日本は資源もなく、輸入に頼っているのに、 なぜこんなにも安く、安定しているのか」と疑問に。 そこで日本政府が発信している情報などを調べた結果、 石油元売り会社に対して補助金を支給し、 高騰を抑えているという事実が判明。 「日本
テレビ朝日は「未来をここから」プロジェクトの一環で気候変動問題などSDGs企画をお伝えします。23日のテーマは「気候変動に具体的な対策を」です。窓ガラスで発電しビル全体が太陽光パネルとなる高層ビルが近い将来、誕生する可能性があることが最新の研究で分かってきました。 私たちの身の回りにあるガラス。 今、このガラスを電力を生み出す資源として活用する研究を進めているのが京都大学の坂本准教授です。 京都大学化学研究所・坂本雅典准教授:「こちら(右)が通常のガラスで、こちら(左)が我々の開発している透明な太陽電池」 通常のガラスと見比べても違いが分かりません。 この特殊なガラスを使って太陽光発電を行うといいます。 京都大学化学研究所・坂本雅典准教授:「人類は光エネルギーを十分使えていない。そこの最たるものが“赤外のエネルギー”だと思っていた」 坂本准教授は太陽の赤外線に着目。 赤外線は人の目には見え
細野 豪志(ほその ごうし) 衆議院議員 昭和46年8月21日生まれ、滋賀県出身。京都大学法学部卒業。三和総合研究所研究員 (現三菱 UFJ リサーチ&コンサルティング)。環境大臣、内閣府特命担当大臣(原子力発電所事故再発防止・収束)、総理大臣補佐官などを歴任。 なぜメガソーラーはトラブルが絶えないのか ロシアによるウクライナ侵攻、そして、円安によってエネルギー価格が高騰している。さらに、日本では、太陽光発電を中心とする自然エネルギーを普及するために莫大な補助金を支出しており、わたしたちは「再エネ賦課金」(再生可能エネルギー発電促進賦課金)として、電気代に上乗せされる形で徴収をされている。 問題は電気代の値上がりだけではない。その太陽光発電・メガソーラーが、全国各地で、環境破壊を起こしトラブルが頻発しているのだ。 元環境大臣である細野豪志元環境大臣は、3.11の東日本大震災時には、内閣総理
「いま電気足りてないんですか?」という質問に答えたツイート。同様の質問が来たとき、繰り返さなくていいようにまとめた。 反原発派や原発推進派の人は何か言いたくなるかもしれないけど、そういう思想がらみのコメントはつまらないので遠慮してもらえると嬉しい。 それよりも「エネルギー」というものの化学的・物理学的な本質を理解することが近道。
(CNN) 欧州最大級のザポリージャ原子力発電所が近くに位置するウクライナ中南部ザポリージャ州エネルホダルのオルロウ市長は27日、ロシア軍兵士が同原発を要塞(ようさい)化し、そこから発砲したり砲撃を撃ち込んだりしていると非難した。 同市長はウクライナのテレビ局の取材に、「占領者たちは同原発近くの住宅地から大型兵器を使っている」と、ロシア軍の先週の動静に言及。川を隔てた場所にあるニコポリ市に砲撃を加えているとし、「彼らはウクライナ軍が原発に損傷を与えることを恐れ、反撃を控えるだろうことを承知している」と述べた。 その上で「原発の要塞化である」と断じた。 市長は、ロシア軍がウクライナ侵攻後、早期の段階で占領したエネルホダル市の市内からは既に離れている。ただ、市にとどまる住民とは密接な連絡を交わし続けているとした。 「占領者たちは原発の職員や地元の住民を人質として拘束している」ともし、「市民は金
[B! 太陽光] 輸入パネルを使うのは売国、東京は曇りが多い…「太陽光義務化」への批判10項目を、東大准教授が完全論破する むしろ化石資源の既得権益をぶっ壊す最大のチャンス ブコメで反論されてるのはスルーしてる。反論されてない様なの拾ってく。 ただまあ、増田で細かく書くと読まれないし、省略すると突っ込まれる現象が発生すると思うので程々にね。 あと全部が全部問題ないとは私も思っていないです。 要約というか目次。 ・「日本の」メーカーが続々と事業縮小しているのは値上げの前から ・36年目でも出力低下率17.2% ・住宅に設置する太陽光パネルは「自家消費用」 ・保守コスト込みで利回り計算しても収支はプラス ・既設住宅には太陽光載せるな。義務化も「新築住宅」だけ ・昼間も電力消費するし、生活習慣の変化で昼間に消費増える ・全部丸ごと廃棄するなら6% ・記事読め 「日本の」メーカーが続々と事業縮小し
米国の送電網は気候変動の影響に耐えられない可能性があるとの見方が出ている/David J. Phillip/AP (CNN) 例年以上の暑さと予想される夏に向けて気温が上昇する中、米国各州は電力供給不足でこの先数カ月の需要を満たすことができないのではないかと電力の専門家や関係者は危惧している。異常気象の度合いや頻度がますます増しているにもかかわらず、電力会社の多くは事業計画の際に気候変動を考慮していない。 こうしたことすべてをふまえると、今年の夏だけでなくこの先何年もまだまだ停電に見舞われることになりそうだ。 米国中央部の電力会社は夏に向けた準備報告書で、「安定供給が十分確保できず、夏の電力ピーク予想を賄うことができなくなる」とすでに予測している。こうした評価は過去の気象データや、今夏はさらなる異常気象に見舞われるという米海洋大気局(NOAA)の最新の予測を物語っていた。 だが電力の専門家
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