ネットワークなんでも実験室 IoT編 - セキュアでレスポンスの良いIoTシステムを構築せよ！：ITpro
ここは、ネットワーク関連企業「BPネットワークス」が誇る本社の超高層タワービル…の地下3階、機械室の隣にある第二R&Dセンターである。神崎君は今日もまたIoT▼の勉強にいそしんでいる。その一方…。 片岡：zzzz…。 矢田：また片岡さんが居眠りしているわ。 神崎：う～ん？ 矢田：どうかしたの？ 神崎：IoTの無線には強くなった気がするんですが、全体が見えていないような気がして…。 矢田：そうね。無線はIoTの要素技術の一つにすぎないからね。じゃあ、IoTシステム全体の構築を体験してみたらどうかしら。 神崎：なるほど！それいいですね。 そんなところへ例のごとく、吉田さんが箱を抱えてやってきた。 吉田：はーい、みなさん。あら片岡さん、またおねむ中なの？ 片岡：ふぁ～。来てたのか？ 吉田：相変わらずね。起きて起きて。お仕事よ。 神崎：あっ、その箱は「さくらの通信モジュール」ですね！これでIoTの
実用性を切り捨てかっこよさに全振り 手作り「空間表示腕時計」がSF感にあふれすぎている
ニコニコ動画に投稿された動画、「空間表示腕時計を作ったった【スチームパンク】」が圧倒的なかっこよさです。その名の通り、時間を空間上に表示する、SF感あふれる時計となっています。 バーサライタ（ファンを回転させて光で絵や文字を描く装置）でアナログ時計を表示するのですが、腕時計型になっているのが最高です。ファンが回転しているため実用性は皆無に等しいですが、スチームパンクなデザインとマッチしていて、逆にかっこよさを引き立てていると思います。動力は単4電池3本とのこと。 正面から 横から デザイン 真上から 近くから 市販品などを改造して作成したそうなのですが、普通の人にはとてもまねできそうにありません。すごい技術です。かっこよさに全振りした「空間表示時計」、すばらしい一品だと思います。 簡単な作成手順も紹介されています （コンタケ） advertisement 関連記事 学研「大人の科学」の真空
パリ協定「政権抜きで果たす」 米国の企業や大学で動き：朝日新聞デジタル
トランプ米大統領が地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」から離脱表明したことを受け、米国の９州や１２５都市などが共同で５日、連邦政府に代わって米国の温室効果ガス削減の責任を果たすとする声明を国連に提出した。前向きな州の国内総生産（ＧＤＰ）は全米の３割を超えており、トランプ政権抜きで国際公約を守る動きが広がっている。 独自の取り組みは、国連の都市・気候変動担当特使を務めるブルームバーグ・前ニューヨーク市長の呼びかけで広まった。「Ｗｅ Ａｒｅ Ｓｔｉｌｌ Ｉｎ（私たちはまだパリ協定にいる）」と題した声明には、ニューヨークやカリフォルニアなどの９州や全米１２５都市に加え、９０２の企業・投資家、１８３の大学が署名。企業では、アップル、グーグル、ナイキなどが名を連ねた。 オバマ前政権が掲げた温室効果ガスの削減目標「２０２５年に０５年比で２６～２８％減」の達成に向けて努力を続けることを約束している。参
配膳ロボットが中国で早く普及するワケ
部屋の形などの地図情報が事前になくとも、カメラやLIDAR（レーザーレーダー）などの情報からロボットが自動的に周辺環境の地図を作り上げ（写真下）、同時に自己の位置も特定できる技術。「simultaneouslocalization and mapping」の頭文字を取ってSLAMと呼ぶ。自律移動型のロボットの場合、未知の環境や障害物に出くわす可能性が高いため、要となる技術と言える。 「サービスロボットは日本よりも中国の方が先行して普及」──。そんなシナリオが現実になるかもしれない。 レストランで配膳作業などを行うロボットを累計1000台以上も出荷している中国企業があることをご存じだろうか。中国全土200以上の都市の飲食店に配膳ロボットを提供するパンゴリンロボット（昆山穿山甲机器人、本社は江蘇省崑山市）だ。年間2万台ものロボット生産能力を持つ。 同社CEO（最高経営責任者）の宋育剛氏は「当社
米国が査証審査強化、SNSハンドル名要求を開始
各国のパスポートと、査証申請書類。ロシア・モスクワで（2014年7月31日撮影、資料写真）。(c)AFP 【6月3日 AFP】米政府が、入国査証（ビザ）発給に必要な審査手続き厳格化の一環として、一部の申請者を対象に交流サイト（SNS）上で使用している氏名（ハンドル名）の開示を含む一連の強化策を導入したことが分かった。 ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領は3月6日に出した覚書で、過激派の入国を阻止するための入国審査厳格化を命じていた。匿名を条件にAFPの取材に応じた米国務省当局者によると、一連の審査強化策は危険があると判断された渡航者を対象に、先月25日に施行された。 同当局者によると、査証申請者が「より厳格な国家安全保障審査」を必要とすると判断された場合、在外公館の職員は追加情報を要求することが可能となる。「このような査証申請者は、ソーシャルメディアのハンドル名や、以前所
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