国内におけるアジャイル開発、どのプラクティスがいちばん使われている？ IPAが調査報告書を公開
国内でアジャイル開発を普及させることを目指し、IPAはアジャイル開発の国内での活用事例をまとめた｢アジャイル型開発におけるプラクティス活用事例調査｣として、調査報告書、およびプラクティス活用のためのリファレンスガイドなどを公開しました。 IPAがこのような調査報告書を公開する背景として、「国際競争力強化のため、世界的に主流になっているソフトウェア開発手法であるアジャイル型開発に日本でも取り組む必要がある。しかし、現状、日本では「普及が遅れており、ようやく認知され始めた」段階であるとされている」と調査報告書に記述されています。 報告書では、国内の26のアジャイル開発事例についてその状況をまとめることでナレッジの集積をはかるとともに、今後の普及に向けた提言を記しています。 日次ミーティング、ふりかえり、イテレーションが国内3大プラクティス 国内でアジャイル開発の普及が阻害されている要因として、
IPAテクニカルウォッチ 『Androidアプリの脆弱性』に関するレポート：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、IPAに届け出られるAndroidアプリの脆弱性関連情報が2011年後半から増加していることを踏まえ、それらを分析して脆弱性を作り込みやすいポイントをまとめ、技術レポート「IPAテクニカルウォッチ」として公開しました。 近年、Android端末の利用者の増加に伴い、多くのAndroidアプリが提供されるようになりました。そのような状況の中、2011年後半からIPAに届け出られるAndroidアプリの脆弱性関連情報も増加しており、2012年5月末までの累計で42件の届出がありました。届出を分析した結果、その7割超が「アクセス制限の不備」の脆弱性であることがわかりました。 「アクセス制限の不備」の脆弱性は、制限が適切に実施されていないために、非公開または公開を限定すべき情報や機能に対するアクセスを第三者に許してしまう問題です。 An
プレス発表 プログラム言語RubyのJIS規格（JIS X 3017）制定について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）に設置したRuby標準化検討ワーキンググループ（委員長：中田 育男 筑波大学名誉教授）にて原案作成を進めてきたプログラム言語Rubyの技術規格書が、JIS規格、JIS X 3017として、2011年3月22日に制定されました。 JIS規格化されたことにより、Rubyの相互運用性(*1)が向上し、Rubyを用いてより生産性の高いプログラム開発・システム開発が可能になります。 概要 Rubyは1993年に日本で発案され、開発が開始された、日本発のプログラム言語です。豊富な機能と簡便さとを併せ持ち、高機能なアプリケーションを簡潔に記述できる等の特長から、セールスフォース・ドットコムや楽天など、国内外に有名な数多くの会社のアプリケーション開発やシステムの開発に用いられています。また、島根県や福岡県などは、Rubyを核とした地域ソフトウェア産
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