マッコリに抗がん物質、ビールやワインの２５倍 | 聯合ニュース
マッコリに抗がん物質、ビールやワインの２５倍 【ソウル１４日聯合ニュース】韓国の代表的な伝統酒マッコリ（濁り酒）には、ビールやワインに比べ約２５倍の抗がん成分が含まれているという研究結果が明らかになった。 韓国食品研究院食品分析センターの河在浩（ハ・ジェホ）博士の研究チームが１４日、研究結果を明らかにした。これによると同チームはマッコリの中から抗がん物質のファルネソール成分を世界で初めて発見したという。 ファルネソールは果実酒の重要な香りの成分で１リットルあたり５～７ミリグラムの抗がん、抗腫瘍の成分を持っているという。 特に同チームは一般に流通しているアルコールを分析。マッコリにはワインやビールの約１０～２５倍にあたる１５０～５００ｐｐｂ（パーツ・パー・ビリオン）のファルネソールが含まれているという。 河博士は実験の結果、マッコリの濁った部分にファルネソールがたくさん含まれていることを確認
福島原発事故「レベル7は誇大評価」、ロシア原子力トップ
イラン南部ブシェール（Bushehr）の原子力発電所で記者会見する露国営原子力企業「ロスアトム（Rosatom）」のセルゲイ・キリエンコ（Sergei Kiriyenko）総裁（2011年4月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/ATTA KENARE 【4月14日 AFP】東京電力（TEPCO）福島第1原子力発電所の事故について、ロシア国営原子力企業ロスアトム（Rosatom）のセルゲイ・キリエンコ（Sergei Kiriyenko）総裁は13日、チェルノブイリ（Chernobyl）ほど深刻ではないとの見方を示し、日本政府は事故レベルを誇大評価しているとの疑問を呈した。 日本政府は12日、福島第1原発の事故レベルを、原発事故の深刻度を示す国際評価尺度（INES）で最も深刻な「レベル7」に引き上げた。これまで「レベル7」と評価されていたのは、1986年4月26日にウクライナ（旧ソ連）で起き
「東海地震信仰が3.11被害を大きくした」、米地震学者
東北地方太平洋沖地震による津波で壊滅的な被害をうけた宮城県石巻市（2011年4月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/YASUYOSHI CHIBA 【4月14日 AFP】「日本は、時代遅れの学説に基づいた地震予知を即刻やめるべきだ」と警告する米地震学者による論文が13日、英科学誌「ネイチャー（Nature）」（電子版）に掲載された。 論文の筆者は、東京大学（University of Tokyo）教授で地震学が専門のロバート・ゲラー（Robert Geller）氏。 ゲラー教授は、政府主導の地震研究が東海地震の予知に固執しすぎたことが、3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震の被害を大きくしたと指摘する。 政府は数十年もの間、巨大地震が東海で起きるとの信念に基づき、東海・東南海・南海地震の発生を想定した対策を広く手がけてきた。 だが、ゲラー教授は、日本の地震予知研究が根拠とする「地震特性」
サウジアラビアが原油を減産、需要低迷
［ドバイ／コバール（サウジアラビア） １２日 ロイター］ サウジアラビアの業界関係者によると、サウジは原油需要の鈍化を受け、原油生産量をリビアの生産障害を埋め合わせるため３月に引き上げた水準から削減している。 ある業界関係筋によると、サウジは少なくとも３月の一時期に、日量９００万―９２０万バレルを生産していた。 しかし、別の関係筋は「サウジは現在、日量８５０―８６０万バレルを生産している。その理由は、市場の需要が鈍化しているからだ」と述べた。 関係筋は、サウジがいつ減産に着手したかは明らかにしなかった。 原油価格は今年になって３０％以上も急騰し、北海ブレント価格は２００８年７月以来の高値となる１２５ドル超まで上昇したが、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国は、価格急騰は投機によるもので市場には十分な供給があるの見解を示してきた。 サウジのヌアイミ石油鉱物資源相は先週、ＳＰＡ通信に対し、原油市場
日本１３都県の食品輸入を事実上中断、韓国政府 | 聯合ニュース
日本１３都県の食品輸入を事実上中断、韓国政府 【ソウル１４日聯合ニュース】韓国保健当局が東京都をはじめ福島第１原子力発電所付近の１３都県で生産された日本産食品に対し、事実上、輸入中断の効力がある措置を下した。また、放射線に影響されやすい乳幼児に対する放射性ヨウ素１３１の基準を新設した。 食品医薬品安全庁は１４日、東京都など１３都県で生産された日本産輸入食品に対し、放射線基準値を超えていないことを示す政府証明書と生産地証明書の提出を求めると明らかにした。 対象となるのは宮城、山形、新潟、長野、埼玉、神奈川、静岡、福島、茨城、栃木、群馬、千葉、東京の１３都県。これらの地域で生産された食品は日本政府から放射線基準値を超えていないことを証明する確認書の発給を受け、提出しなければならない。 また、日本輸入食品の放射性物質に対する管理を強化するため、乳幼児食品のヨウ素安全管理基準を１キログラム当たり１
独機関「中国で肉の摂取は控えて」、ドーピング検査で陽性の恐れ | 世界のこぼれ話 | Reuters
４月１３日、ドイツの反ドーピング機関は、中国で肉を食べると検査で陽性反応が出る恐れがあるため、遠征する選手らに同国では肉の摂取を控えるよう要請した。写真は昨年２月、バンクーバー冬季五輪でのドーピング検査（２０１１年 ロイター/Lyle Stafford） ［北京 １３日 ロイター］ ドイツの反ドーピング機関ＮＡＤＡは、中国で流通している肉を食べると検査で陽性反応が出る恐れがあるため、遠征する選手らに同国では肉の摂取を控えるよう要請した。 ＮＡＤＡは中国とメキシコでは、ドーピングや薬物検査で陽性反応が出るリスクが高いとする報告書を発表。動物の筋肉量を増加させる効果がある禁止薬物のクレンブテロールを摂取する危険性を指摘した。 一方、中国アンチ・ドーピング機構のZhao Jian氏は、英字紙チャイナ・デイリーに対し、ドイツが行った措置は過剰反応だと反論。「外国人選手には、中国で提供される料理の質
半導体好況と液晶パネル不振、対照的な業界事情（下） | Chosun Online | 朝鮮日報
半導体好況と液晶パネル不振、対照的な業界事情（下） パソコン用メモリー半導体は昨年5月後半（2.72ドル）、携帯デバイス用メモリー半導体は2009年11月前半（5.28ドル）がそれぞれピークだったが、今年2月後半までは30－60％も下落した。それが反発に転じたことになる。 値上がりの要因は三つある。まず、スマートフォンとタブレット型パソコンのブームで携帯デバイス用メモリー半導体に対する需要が高まった。市場調査会社のガートナーは、今年のスマートフォン市場が前年より50％以上伸び、4億6800万台に達すると予測した。また、業界が昨年以降、追加投資を控えたことも一因だ。さらに、東日本巨大地震の影響も加わった。米市場調査会社アイサプライは、地震の影響で3－4月にはDRAMの生産量が1.1％減少したため、値上がりが続くと予測した。 ■液晶パネルは供給過剰の泥沼 一方、液晶パネルはメーカーが減産にまで
飯館村「人が住めるレベルではない」 京大助教らが現地調査−北海道新聞[道外]
飯館村「人が住めるレベルではない」 京大助教らが現地調査 （04/14 06:55） 福島第１原発事故による放射能汚染を独自に調査した京大原子炉実験所の今中哲二助教らによる報告会が１３日、国会内で開かれた。今中氏は、同原発から北西に２５〜４５キロに位置する飯館村の一部について「人が住むのに適したレベルではない」と指摘、汚染の深刻な状況を訴えた。 今中氏は、３月２８、２９の両日、飯館村の１３０地点で空気中や土壌で放射線量を測定。原発から遠い同村北部の空気中の放射線量は１時間当たり３〜４マイクロシーベルトだったのに対し、原発に近い南部に行くと２０マイクロシーベルト程度に上がったことを説明した。 同村曲田地区の土壌からはセシウム１３７を１平方メートル当たり２２００キロベクレル検出し、旧ソ連のチェルノブイリ原発事故による強制移住基準１４８０キロベクレルを超えた。 ３カ月居続けた積算被ばく量は１００
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
河野太郎公式サイト | この夏、本当に電力は足りないのか
自民党本部で東京電力からヒアリング。 東電は、今年の夏の需要をピーク時で５５００万ｋＷと予測して、それに対する供給が、３月２５日時点で揚水発電なしで３６００万ｋＷ、揚水発電を入れると３８００万ｋＷ。それが今年の夏までに揚水発電なしで４６５０万ｋＷに復旧するという。 さらに、そこから常磐共同火力と鹿島共同火力が復旧し、ガスタービン、ディーゼルエンジンなどを設置し、さらに自家発電の余剰購入等で揚水発電なしで５０００万ｋＷまではめどがついたと発表。 揚水発電のベースがそれに２００万ｋＷ上乗せされ、さらに揚水発電が増える可能性もあることから、かなり供給が需要に追いついている。 これに、さらに需給調整契約がある。今日、東電が出してきたのは需給調整契約の一部だけ。「あらかじめ休日に工場の操業を振り替えたり、一時停止してもらう契約」が１３０万ｋＷと「電力需給逼迫時に使用を控えてもらう契約」が１１０万ｋＷ
原発事故の賠償、他電力会社も負担…原案 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京電力の福島第一原子力発電所の事故による被災者に対する賠償策の原案が１２日、明らかになった。 米スリーマイル島の原発事故の賠償制度を参考に、東電以外の電力各社も加わった「共済制度」の仕組みを創設する。各社には保有する原発１基あたり３００億〜５００億円の負担を求める案を軸に検討する。東電の負担額は２兆〜３・８兆円とし、電力各社の支払い上限を超える部分は政府が全面支援する。賠償制度の実現に向け、政府は特別立法の制定も視野に入れる。 政府と東電は近く賠償案の本格検討に入る。原案では東電は同社の毎年の利益から１０００億〜２０００億円を１５年間払うほか、保有する原発１７基分の負担金５１００億〜８５００億円程度を支払う。東電以外の電力各社も国内に３７基の原発を保有しており、基数に応じて負担金を拠出する。電力９社の合計は１・１兆〜１・８兆円程度となる。
日刊工業新聞 電子版
独立系の自動車部品サプライヤーとして「良品廉価」で国内外で地位を築いてきたミクニ。２０２３年１０月に創立１００周年を迎え、１００年に一度の変革期のさなかにある自動車業界で次の１００... マイクリップ登録する
ヤマダ電機、家庭向け蓄電装置販売 電力不足に対応 - 日本経済新聞
家電量販最大手のヤマダ電機は15日、家庭用の大型蓄電池の販売を始める。まずベンチャー企業が開発した80万円と180万円の2機種を扱う。持ち運び可能で家庭のコンセントから充電でき、停電のときでも電気が使える。電力不足への懸念から家庭用の蓄電池へのニーズが高まっており、今後、他社製の蓄電池も扱う方針だ。家電量販店が大型蓄電池を販売するのは初めて。まずエジソンパワー（千葉県木更津市）が製造するリチウムイオン電池
放射性物質の放出、増える懸念 4号機の核燃料損傷 福島第1原発の事故 - 日本経済新聞
東京電力福島第1原子力発電所4号機の貯蔵プールにある使用済み核燃料が、損傷していることが確実になった。核燃料は熱を出し続けるため放水して冷却しているが十分に冷えず、過熱して傷んだ可能性がある。プール周辺は放射線量も高い。原子炉建屋が壊れて野ざらしに近いため、損傷が進めば放射性物質の外部への放出が増える懸念がある。効果的な冷却と放射性物質を閉じ込める対策が急務だ。4号機のプールの使用済み核燃料は
シャープを格下げ方向で見直し ムーディーズ - 日本経済新聞
格付け会社のムーディーズ・ジャパンは13日、シャープの格付けを引き下げる方向で見直すと発表した。韓国メーカーとの競争激化などで大型液晶パネル事業の収益性が低下した
鹿島など、アルジェリアの高速道路工事で損失処理へ - 日本経済新聞
アルジェリアの高速道路工事を巡り、共同企業体（JV）に参加する鹿島、大成建設などゼネコン4社が2011年3月期に合計800億円強の損失処理を迫られる見通しになった。工期の遅れなどを理由に発注者である現地政府が代金の支払いを拒否。回収のメドが立っていないため一部を損失処理する。ゼネコンの海外工事では大林組などが手がけた中東・ドバイの鉄道システム工事などで巨額損失が相次ぎ表面化。リスク管理のあり方
ロシアのセチン副首相、石油最大手会長を辞任 - 日本経済新聞
ロシアのセチン副首相が兼務していた国営石油最大手ロスネフチの会長職を辞任すると表明した。メドべージェフ大統領が3月末に閣僚や副首相を対象に、国営企業の役員兼務を禁止したため。副首相はプーチン首相の側近で強硬派（シロビキ）の代表として知られ、利権の大きいエネルギー業界に強い影響力を持つ。国営企業の人事改革は、2012年の大統領選挙に影響を及ぼすとの指摘も出ている。メドべージェフ大統領が打ち出した
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
小倉でチケット制ワイン試飲イベント－地元の専門店が主催、170種そろえる
NEDO:「次世代高効率エネルギー利用型住宅システム技術開発・実証事業」成果報告会の開催について
白くまカレーェ・・・ on Twitpic
47NEWS（よんななニュース）
「地震予知、即刻中止を」 | Reuters
[FT]福島原発、レベル7は適切か - 日本経済新聞
指定されたページが見つかりません。｜Infoseekニュース
xinhua.jp
日刊工業新聞 電子版
日刊工業新聞 電子版
日刊工業新聞 電子版
ついっぷる
絞り込み検索 ：日本経済新聞
BRICS首脳会議が開幕 資源価格高騰、過剰流動性など議論 - 日本経済新聞
:日本経済新聞
中国の開発銀董事長、自国通貨による貿易推進呼びかけ - 日本経済新聞
ドイツ、リビア外交官5人追放 - 日本経済新聞
H形鋼3カ月連続で在庫増 3月末、震災後の需要不透明 - 日本経済新聞
「サッポロ一番」ロシア進出も 現地大手に5割出資 - 日本経済新聞
大型蓄電池、停電バックアップ需要急増 企業も注目 - 日本経済新聞
東芝やパナソニックが家庭用蓄電池 夏の節電向け 政府、購入者に補助金検討 - 日本経済新聞
中韓首相「6カ国協議の再開に向け連携強化」 - 日本経済新聞
地域 - 日本経済新聞
地域 - 日本経済新聞
中国首相「東日本大震災、世界経済に影響」 - 日本経済新聞
英BP、ロスネフチとの資本業務提携が破談へ FT報道 - 日本経済新聞