デジタルマーケティングで成果を挙げている企業は1割強--富士通総研調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通総研は1月23日、「デジタル化への認識とデジタルマーケティングの実態調査」の結果を発表した。それによると、デジタルマーケティングに取り組んでいるのは全体の35.3％。このうち「成果をあげている」と回答したのは37.0％と、全体の1割強（12.95％）だった。 デジタルマーケティングの取り組み比率が最も高いのは、BtoC小売・外食業で57.6％。次いでBtoCサービス業(52.9％)、BtoBサービス業(38.1％)、BtoC製造業(34.1％)と続いた。
オイシックスCMO西井敏恭氏が語る。オイシックス流！デジタルマーケティングの考え方・進め方 – マーケティングベース
オイシックスCMO西井敏恭氏が語る。オイシックス流！デジタルマーケティングの考え方・進め方 2016/10/11 asai 設立以来16年連続で増収し、現在年商約200億円の食品ネット通販先進企業であり、ここ数年は、累計250万個を販売する「KitOisix」の大ヒットなどでますます注目を浴びているオイシックス。 同社では、デジタルマーケティングをどのような考え方のもとに進めているのだろうか？ セミナー主催者のアイランド 代表 粟飯原理咲氏の進行により、オイシックスCMO（チーフマーケティングオフィサー）の西井敏恭氏が最新事例や成功事例を交えながら、その秘密を語った「オイシックス流！次世代デジタルマーケティング実践事例トークセミナー」（2016年9月7日開催）をレポートしたい。 アイランド株式会社 代表 粟飯原理咲氏（進行）、オイシックス株式会社 CMO 西井敏恭氏 マーケティングとは、「
マーケティングのデジタル化は、経営者の問題
「デジタルをやっているか」などと、現場に呑気に問うている場合ではない。社長が自社にとっての「デジタル・トランスフォーメーション」（デジタル変革）とは何かを宣言しなければならない時代になっている。 筆者はデジタルマーケティングに関わる組織コンサルや人材育成コンサルをしているが、最近とみに、「デジタルマーケティング本部を作りたい」といった話を聞くようになった。昨今のデジタルテクノロジーへの対応が発端になっているようだ。 デジタルに関しては、やや特殊なスキルや知識が求められるため、専門の部署を作らねばならないという発想であろう。デジタルについて、社内の人材では対応できないという妙なコンプレックスがあるようにも感じる。そのため、社外から人を採用して「外人部隊」で組織を編成しようと考える企業も多い。 こうした経緯で設置された「デジタルマーケティング本部」のことを、私は「出島」と呼んでいる。デジタルマ
宣伝部はいかにデジタル化するか ～その1～
ここまで拙著『CMを科学する』に書いた「テレビCMの到達実態」と、本当の効果といえる「視聴質」をどう把握するかについて、角度を変えて解説してみた。 ここでは、こうした新たな視聴データ分析やデジタル広告配信との組み合わせを、どのように実践し、テレビCMを発注するマス広告宣伝部が、いかにデジタル化を果たしていけるかに言及してみたい。 筆者は、宣伝部のデジタル化の基本は「データ武装」だと考える。デジタルマーケティングとは、データドリブンマーケティングとほぼイコールと言ってもいい訳で、データ武装しないデジタルマーケティングはない。 そして、宣伝部がデータ武装するためにチャレンジすべきことが3つほどある。 「CMを科学する」ための知見とデータを集める。 マーケティングダッシュボードを構築し、リアルタイム運用を行う。 デジタル広告を「ユーザー反応を知る大いなる調査」と認識し、「反応した人がターゲット」
1限目：デジタルマーケティングのはじめ方 | ウェブ電通報
5月からオンライン動画学習サービス「schoo WEB-campus」とのコラボ企画が始まりました。これからデジタルマーケティングを本格的に推進していく方を対象に、全6回にわたりデジタルの現場で活躍している電通社員が講師となり、電通オリジナルのデジタルマーケティングの考え方や、課題解決視点を紹介する講座です（schoo WEB-campus「電通流 デジタルマーケティング」）。 今日は1限目「デジタルマーケティングのはじめ方」の講座の復習と、受講生からの質問に答えたいと思います。 ある調査結果（※1）では、「デジタルマーケティングに着手している日本企業」は、「着手予定」を含め約45％、また「デジタルマーケティングを実施しているが、その効果に満足している企業」は約4割しかいません（※2）。まだまだデジタルマーケティングは日本企業内で成功できていないのが実態で、まず「なぜ今デジタルに取り組まな
アクセンチュアは、なぜデジタルマーケティング領域での事業を拡大するのか？
デジタルマーケティングが経営の重要なファクターになる時代、米国ではコンサルティング企業による広告会社（エージェンシー）買収の動きが活発化し、多くの企業が広告領域に進出している。その動向を探る連載の第2回は、2016年4月5日にアイ・エム・ジェイ（IMJ）の買収を発表したアクセンチュア。AdverTimes編集部では3月、同社 マネジング・ディレクター 黒川順一郎氏になぜデジタルマーケティング領域での事業を拡大するのかインタビューした。 Q．デジタルマーケティング領域での事業を拡大する理由は？ アクセンチュアは、「マーケティングのデジタル化」という狭義のデジタルマーケティング領域での支援のみならず、クライアント企業の変革と成長をもたらすことを目的に、デジタルテクノロジーを自社のバリューチェーンに取り込むことで、“顧客体験”を基軸にしたマーケティング活動の実現を支援している。 消費者環境のデジ
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デジタルマーケティングとWebマーケティングの違いは? | marketing cloud laboratory