「GPT-4」が無料で使える？--「新しいBing」と「Poe」の賢い使い方
GPT-4が無料で使えるサービスやプラットフォームを紹介 さて、先述した特徴を持つGPT-4ですが、利用するには「ChatGPT Plus」というChatGPTの月20＄の有料サブスクが必要です。 ですが、GPT-4を採用している無料で気軽に使えるサービスが２つあります。1つは「新しいBing」そしてもう1つはQuora社が提供する「Poe」です。 Bingはマイクロソフトの提供する検索サービスなのですが、「新しいBing」としての取り組みの一端として、GPTシリーズの採用を行っております。 現在ではOpenAIの最新版である「GPT-4」を採用していることを公式ブログで表明しております。 これらは、Bingのチャットで利用でき、一般的にはBingAIと呼ばれています。 OpenAIで提供されているChatGPTとBingAIの体験での最大の違いは、OpenAI社が提供しているChatGP
仕事がラクになる5つの「Powered by ChatGPT」サービスを使ってみた
「ChatGPT」が猛威を振るって、ビジネスに革新が起きている。しかし、適切なプロンプトを構築できなかったり、扱える文字数の制限があったり、学習した情報が少し古いものだったりするなど、弱点もある。そんな弱点を埋めるべく、ChatGPTと連携するサービスが雨後の筍のように生まれている。 今回は、ビジネスが超絶楽になるChatGPT連携サービスを5つ紹介する。実際に出力された結果を見て、驚いてほしい。 ちなみに、OpenAIは4月24日、「〇〇GPT」というサービス名を禁止すると発表したが、今回紹介する5サービスのうち、5月2日現在4つが「〇〇GPT」となっている。こちらは、追って変更されることだろう。今後は、「〇〇 powered by ChatGPT」のように表記されるようになる。 どんな原稿のたたき台もすぐに作ってくれる「cohesive」 ChatGPTはすごいポテンシャルを秘めたツー
テレワークにこそ雑談を--アイデアを生むための制度「フィーカ」とは？
テレコラボを実践していくうえで、まず欠かせないのが「リモートトラスト」。つまり、リモートの環境でいかに相手からの信用を得るか、という課題です。 先日、早稲田大学ビジネススクールの入山章栄先生が「角さんの『雑談は未来の可能性の塊』って話、いろんなところでお伝えしてますよ」とおっしゃってくださいました。入山先生のラジオ番組で僕がお話しした内容が印象に残ったそうで、大変光栄に思っています。 テレワークというワークスタイルは喫緊の業務をこなすには思いのほか適していた反面、明確な目的のないコミュニケーションはとりにくくなります。このあたりは前回ふれました。 「目的のないコミュニケーション」は企業活動にとって実はとても大事です。なぜなら「すでに目的がある状態」から新しい目的やアイデアは生まれませんから。フィラメントで企画やアイデアが生まれるパターンはだいたいこの下の図のような感じです。 個人が蓄積した
グーグル研究者が説き明かす--ビデオ会議で感じる「ぎこちなさ」の正体 - CNET Japan
この数カ月間は誰もが、ビデオ会議に付き物のぎこちなさを我慢しなければならなかった。「Zoom」や「Microsoft Teams」の会議では、技術的な問題がなくても、参加者が手がかりを見落とす、話し声が重なる、もう一度言ってほしいと頼まれるなど、ぎくしゃくした状態になることがある。 多くの人が1日に4〜5時間もビデオ会議に費やしており、そのせいで気まずさが大きく増すこともあるだろう。そのため、ビデオ会議は疲れ果てるだけで時間の無駄だと考える労働者が多いことは、驚くにはあたらない。 そこでGoogleは、この問題の解決に役立つ有益な情報やアイデアをいくつか紹介した。GoogleのUX研究者であるZachary Yorke氏は、会議をサイバースペースで開催するときに経験する苦痛を、科学的に説明できるとしている。具体的には、人類が進化して、現代の私たちのように（全体的に）優れたコミュニケーション
主要ビデオ会議ツール「Zoom」「Microsoft Teams」「Google Meet」を読み比べ - CNET Japan
新型コロナウイルスのパンデミックにより、リモートワークやソーシャルディスタンシングが実践されるようになったことで、ビデオ会議などのビジネスコラボレーションツールの使用が過去数週間で記録的な増加を示している。 現在、特に幅広く使用されているプラットフォームが、「Zoom」「Microsoft Teams」「Google Meet」の3つだ。いずれも、同僚と連絡を取り合い、友人や家族とつながって、毎週のデジタルな集まりを楽しむための機能を備えている。メッセージングとビデオ通話は3つすべてに共通する機能だが、それぞれ独自の機能もあり、ニーズによってはあるサービスが他のサービスよりも適している、というケースもありそうだ。 ここでは、Zoom、Microsoft Teams、Google Meetの機能の概要を紹介し、各プラットフォームを比較する。 Zoom 外出自粛が求められる中で、同僚、友人、親
オンラインイベントで使える次世代バーチャルスタジオ「LIVE_XR」--電通ライブが開発
電通ライブは10月22日、“次世代バーチャルスタジオ”を実現するXR空間演出システム「LIVE_XR」を開発し、提供を開始したと発表した。ニューノーマル時代における新しいイベント／スペース領域の価値創造と、with/after コロナに向けた新規ビジネス創造の取り組みである「L!VE ON PROJECT」の一環として開発されたという。 同社では、一般的なバーチャルスタジオ、クロマキー撮影とは一線を画す最新技術を投入したリアルタイムXR合成システムをソリューション化。現実の被写体・人物と、バーチャルなデジタルグラフィックスの世界観やオブジェクトとの高い融合性を実現する同システムを開発した。 必要に応じて高次元で最適なシステム・演出構成の提案を可能とし、特殊な合成撮影システム、クリエーティブな演出、専用大型スタジオ、特殊機材、音響、安全確実な配信など、アライアンスを含め関連する広範な分野にわ
「iPhone」より「Android」が優れていると感じる11の特徴
「Android」と「iPhone」の差は、近年、劇的に狭まった。かつてはiPhoneが技術的に優れているという揺るぎない信条があり、ユーザーがAndroidを選ぶ唯一の理由は、Appleのデバイスを購入する余裕がないこと、またはAppleの「ウォールドガーデン（壁に囲まれた庭）」に対して価値観の上で反発していることだった。 今日、最新のiPhoneと上位のAndroidデバイスの間にかつて存在した技術格差はなくなった。無論、AppleのCPUはエンジニアリングの驚異であり、ハードウェアも一流だ。だが競争により、両者の違いは有無を言わせないものというよりむしろ単に興味深いものになったも同然だ。 この1年ほどの間に、筆者は複数のAndroidデバイスと2台のiPhoneを使用してきた（現在はサムスンの「Galaxy S9+」「iPhone XS」、Googleの「Pixel 3」を使用してい
メール開封率は40％--米国ミレニアル女性に流行るニュースレター「The Skimm」誕生秘話
次から次へとベンチャーが誕生する米国、25歳で起業と聞いてもおかしくないし、女性と聞いても珍しくなくなった。だが、ビジネスが「ニュースレター」と聞くと、不思議な気がする人もいるかもしれない。 そう、学生時代に知り合った2人の女性が立ち上げた「The Skimm」はクールなアプリではなく、ニュースレターなのだ。2人の創業者が5月、米アトランタで開催された米Salesforce.comのイベント「Salesforce Connections 2016」で、The Skimmの誕生の経緯、今後の発展などについて語った。 The Skimmは”ミレニアル”と呼ばれる20代から30代前半のプロフェッショナルな女性をターゲットにしたニュースレターだ。”スマートを簡単に”を売り言葉に、毎朝メールで重要なニュースを消化できるというものだ。なにも目新しくないかもしれない。だが、特定のテーマ（5月27日は「G
リアルとデジタルが融合した顧客体験--スマートバッグとサイネージでデモ
Adobeは、年次で展開しているデジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Summit 2016」を米国時間3月22日から24日まで開催しており、「エクスペリエンスビジネス」の重要性を説いている。3月22日にはマルチデバイス時代に対応し、たとえ消費者個人が複数デバイスを使い分けていてもその個人を特定してエクスペリエンスを実行できる「Adobe Marketing Cloud Device Co-op」が発表されたが、加えてモバイルマーケティングの強化も示された。 Adobe Experience Manager MobileとApache Cordovaのより緊密な統合によって、顧客はモバイルアプリの拡張機能を構築し、さらに充実したアプリ体験を生み出せる。Adobe Experience Manager Mobileは、消費者向けアプリのように視覚的で操作しやすい企業向けアプリの構
スカパー！、3Q累計加入件数は前年度を上回る--コンテンツ強化とキャンペーンが寄与
スカパーJSATは2月4日、2016年3月期第1～3四半期（2015年4～12月）累計の連結決算を発表した。売上高は前年同期比0.7％増の1234億6600万円、営業利益は同5.5％増の185億6000万円となった。宇宙・衛星事業の売上増により増収となったほか、有料多チャンネル事業のコスト効率化が増益に結びついた。経常利益は同5.5％増の185億5400万円、四半期純利益は同6.2％減の121億3400万円。 第3四半期（10～12月）の売上高は417億1000万円、営業利益は76億8900万円、経常利益は76億7000万円、四半期純利益は50億9900万円になる。 有料多チャンネル事業では、「加入料0円キャンペーン」「スカパー！／スカパー！オンデマンド 10日間無料放送キャンペーン」を実施したほか、4Kチャンネルを現在の「スカパー！4K映画」「スカパー！4K総合」に、1チャンネル追加する
首相の料金引き下げ指示をトップはどう捉えたか--携帯大手3社の決算を読む
10月末から11月末にかけて発表された、携帯電話大手3社の決算。前期に続いて3社ともに好調な決算を維持しているが、安倍晋三首相の料金引き下げ指示によって2016年以降の業績が不透明にもなりつつある。各社の決算説明会から、現在の業績内容と、政府の料金引き下げ議論に向けた対応を改めて確認しよう。 ドコモの通信事業の回復に料金引き下げ議論が壁となるか 携帯主要3社の中でも、10月31日に発表されたNTTドコモの第2四半期決算は、営業収益が前年同期比1.9％増の2兆2150億円、営業利益が15.8％増の4626億円と、今期も増収増益となった。売上、利益ともに伸びが前四半期を上回っており、業績が好調に推移しているのを見て取ることができる。 増収増益を達成した最大の要因は、前四半期と同様にスマートライフ事業の好調さだ。「dTV」「dヒッツ」など月額課金サービスを中心とした「dマーケット」の利用が順調に
東京五輪で世界に発信したい“スポーツ×テクノロジの融合”は、何を目指すべきか
ウェアラブル・テクノロジを軸に、ビッグデータやIoTの利活用などをテーマに国内外の有識者がプレゼンテーションやディスカッションを行う「Wearable Tech EXPO in Tokyo 2015」が、9月7日、8日の2日間、お台場の東京ビッグサイトTFTホールで開催された。「“ウェアラブル×IoT”で日本は何を発信するのか」と題したパネルディスカッションでは、テクノロジの専門家とスポーツの専門家が一堂に会し、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向けて、ウェアラブルやIoTといったテクノロジはスポーツの発展にどのように貢献できるかが議論された。 登壇したのは、慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科の特別招聘教授である夏野 剛氏、ネットイヤーグループの代表取締役社長兼CEOである石黒不二代氏、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会で理事・スポーツディレクターを務め
IoTのビジネス活用に向けた展望と課題--ソフトバンク、KDDI、ドコモが語る
幕張メッセで10月28～30日まで開催されたIT関連の総合見本市イベント「Japan IT Week 秋」。10月29日には、その中で実施されている「第1回IoT/M2M展」の特別公演が実施され、大手3キャリアがIoTビジネスに向けた現状と課題、今後の取り組みについて説明した。 最初に登壇したのは、ソフトバンクの法人事業開発本部 事業戦略企画室の室長である荒木健吉氏。IoT（Internet of Things、モノのインターネット）は仕組みとして見ればM2M（Machine to Machine、機械間通信）と共通する部分が多いことから、その違いが曖昧となっているが、荒木氏は「M2Mが文字通りモノとモノとの通信をするものであるのに対し、IoTはモノだけでなく人、そして“事”が合わさることで付加価値を上げていくものではないかと考えている」と、両者の違いについて説明した。
ドコモが4年ぶりに好転、ソフトバンクは米国事業を再建へ--携帯キャリア3社の決算を読み解く
7月末から8月初旬にかけて、携帯電話大手3社の決算が相次いで発表された。NTTドコモが4年ぶりに増収増益を達成するなど、これまでとは一転して3社とも好調な業績を発表したが、それぞれが異なる指標を持ち出すなど戦略や方向性に大きな違いが出てきており、そのことが業績にも色濃く反映されつつあるようだ。 4年ぶりに増収増益を実現したドコモ--今後は“光”を重視 今回の四半期決算発表で、最も大きなサプライズをもたらしたのはドコモだろう。これまで長きにわたって不調を続け、売上・利益ともに大幅に落とし続けてきたドコモ。だが、7月29日に発表された2015年度第1四半期の決算は、営業収益が前年同期比0.1％増の1兆769億円、営業利益が12.3％増の2354億円と、増収増益に転じたのである。同社が増収増益となったのは約4年ぶりのことだ。 業績回復の主因の1つは、「dマーケット」をはじめとしたスマートライフ事
BSフジ「BOAT RACE ライブ ～勝利へのターン～」 8月前半放送予定
一般財団法人BOAT RACE 振興会 2015年07月24日 14時33分 From Digital PR Platform 【8月前半の放送予定】 2日：ボートレース浜名湖 GI 開設62周年記念 静岡県知事杯争奪 浜名湖賞 11R （最終日）／ボートレース平和島 GIII 第28回キリンカップ10R （5日目） ゲスト：増田英彦（お笑い芸人／ますだおかだ）・佐藤唯(タレント) 9日：ボートレース丸亀 プレミアムGI レディースチャンピオン 5R （最終日）※ナイター ゲスト：佐藤大（お笑い芸人／グランジ） 【番組名】 「BOAT RACE ライブ ～勝利へのターン～」 リンク リンク（スペシャルサイト「勝利へのターン Fanclub」） 【放送局・日時】 BSフジ 毎週日曜日 16:00～16:56 ＊都合により放送日時・内容が変更される場合があります。 【8月9日放送】青木愛 BO
“三者三様”となった携帯キャリア決算--戦略の方向性に違いも
4～5月にかけて出揃った、携帯電話主要3社の決算。大きく落ち込むNTTドコモ、好調を続けるKDDI、伸び悩むソフトバンクと、“三者三様”の決算となったが、2015年度に向けた戦略も三者三様となるなど、狙いや方向性に違いが出てきているようだ。各社の決算発表会から、今後に向けた取り組みを確認してみたい。 大幅減益のドコモ--パートナーとの“協創”で事業拡大へ 新料金プランによる落ち込みの影響が色濃く残るドコモの2014年度の決算は、売上高が前年度比1.7％減の4兆3833億円、営業利益が22％減の6391億円と、利益の大幅な落ち込みが目立つ。大きな原因は新料金プラン導入による通信サービス収入の減少、そして月々サポートによるところがやはり大きい。ちなみに事業別では、スマートライフ事業が39億円の営業減益となっているが、これは「NOTTV」などを展開しているmmbiの減損処理をしたことによる、一時
震災から4年--変化する被災地に向けたKDDIの復興支援策
東日本大震災から4年が経過しようとしている。特に被害の大きかった岩手、宮城、福島の3県を中心とした被災地では、現在も震災からの復興に向けた取り組みが続いている。一方で、それ以外の地域では、歳月が経つにつれ震災や復興に関する情報が減少し、人々の関心も失われつつあるなど、震災の“風化”が叫ばれて久しい。 そうした中にありながら、復興に向け継続的な取り組みを実施している企業の1つにKDDIがある。同社では被災地の変化するニーズに対応するべく、これまでもがれきの撤去やコミュニティの再生など、さまざまな対応を進めてきたと、KDDIのコーポレート統括本部 CSR・環境推進室長の鈴木裕子氏は話す。鈴木氏が現職に就任した2014年に改めて被災地の視察を実施し、その中で今後、KDDIとしてどのような復興援策を実施していくべきか考え、現在は被災地の自立支援に向け、3つの取り組みに注力しているとのことだ。 被災
止まらない10代のFacebook離れ--全年代でも人気に衰え
新しい調査報告によれば、Facebookはもはや10代のユーザーが頻繁に利用するクールな場所ではないようだ。 米国でFacebookを利用している13～17歳の割合が2014年は88％に減少したことが、調査会社Frank N. Magid Associatesの実施した調査から明らかになった。この数字は、2013年の94％、2012年の95％から減少している。 しかし、Facebookの利用者数はこの調査で対象となったすべての年代でも減少している。全体でFacebookの人気は過去2年間の93％から今年は90％に減った。 Frank N. Magid Associatesの調査を見ると、10代および一般のユーザーの間でFacebookの人気が衰えたと思えるのには理由がある。すべての調査対象者のうち、16％がFacebookは流行していると答え、18％が楽しい、16％が有益であると答えている
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