「宇宙ホテル」試験機 空気入れ拡張する作業に成功 | NHKニュース
一般の人でも宇宙に滞在できる、いわゆる「宇宙ホテル」の試験機に、空気を注入して膨らませ居住空間を大きくする作業が２回目の試みで無事成功し、今後２年間かけて安全性などを検証する作業が始まりました。 この試験機は、輸送時には円柱形に折りたたまれていましたが、２８日、少しずつ内部に空気が注入され、風船のように居住空間が徐々に広がりました。作業はおよそ７時間にわたり、全長と直径がいずれも２メートル余りだった試験機が、全長が４メートルに、直径も３．２メートルにまで広がり、無事に終了しました。 この作業は、今月２６日にも行われましたが、この際は計画どおりには膨らまず、いったん中止されていました。その後の調査で、これは試験機の折りたたまれた部分が想定よりも固くなっていたためで、構造には問題はないと判断されて、作業が再開されました。 試験機は、今後１週間、空気が漏れていないかなど安全性の確認が行われ、問題
味の素 基本給変えずに労働時間短縮で労使合意へ NHKニュース
ことしの春闘で、食品大手の「味の素」は、来年４月から基本給を変えずに、所定労働時間を１日当たり２０分減らすことで労使が合意する見通しとなり、ワークライフバランスの推進と実質的なベースアップの両立を図る異例の取り組みとなりそうです。 しかし、味の素の労働組合によりますと、ことしの春闘では、組合員から労働時間の短縮を含めたワークライフバランスの推進を優先してほしいという声が強く出されたことから、経営側に対し、ベアではなく労働時間の短縮を要求したということです。 これに対し経営側は、基本給は変えずに来年４月から１日の所定労働時間を現在の７時間３５分から７時間１５分に２０分減らすことを回答し、近く労使が正式に合意する見通しとなりました。 会社では、所定労働時間は年間８０時間削減され時間当たりの賃金が上がることで、実質的に月１万４０００円以上のベアに相当するとしています。会社では、労働時間を短縮した
受け取り先は空き部屋 不審なネット注文相次ぐ NHKニュース
インターネットの通販サイトで大量の家電製品などを注文し、受け取り先を空き部屋にする不審な注文が相次いでいて、ネット通販大手の楽天が去年１年間に取り引きを停止した件数は９万２０００件、金額にしておよそ７２億円に上ることが分かりました。会社は、不正に入手したクレジットカードを利用した中国人の犯罪グループが関わっている可能性もあるとみています。 会社によりますと、こうした注文では、中国で人気のある家電製品やスニーカー、健康食品などが多く注文されているほか、商品の送り先は賃貸住宅の空き部屋が指定されている場合が多いということです。 楽天は、中国人の犯罪グループが関わっている可能性もあるとみていて、今後、不動産業界と連携して、空き部屋の情報を共有するなど抜本的な対策に乗り出すことにしています。楽天の担当者は「われわれだけで解決できる問題ではなく、同業者やそのほかの関連団体と連携して対策を強化していき
ジェネリックに医師の半数以上が不信感 NHKニュース
医薬品の特許が切れたあとに販売される価格が安い後発医薬品、いわゆるジェネリックについて、医師の半数以上が品質などに不信感を持っていて、普及に向けた課題になっていることが厚生労働省の調査で分かりました。 こうしたなか、厚生労働省は医師などを対象に行った、ジェネリックについての意識調査の結果を６日開かれた中医協＝中央社会保険医療協議会に報告しました。 それによりますと、病院の医師にジェネリックに対する不信感の有無を尋ねたところ、「不信感はない」と答えた医師が４０．７％だったのに対し、５４．９％が「不信感がある」と回答しました。そして、「不信感がある」と答えた医師に、その理由を複数回答で聞いたところ、「新薬との効果・副作用の違い」が６７．９％と最も多く、次いで「新薬との使用感の違い」が３８．６％などとなりました。 出席者からは、「多くの医師がジェネリックへの不安を払しょくできていないことが普及に
アマゾン日本法人 従業員が組合結成 NHKニュース
労働環境が過酷だとして、ヨーロッパ各国で労働組合が結成されているインターネット通販大手の「アマゾン」の日本法人で従業員が組合を結成し、「安心して働ける環境にしたい」と訴えました。アマゾンの日本法人は「社員の個々の権利を尊重しています」としています。 世界的なインターネット通販会社のアマゾンを巡っては、イギリス、フランス、ドイツなどヨーロッパ各国の現地法人で労働環境が過酷だとして労働組合が結成されていて、日本は５か国目となります。 日本の労働組合によりますと、アマゾンジャパンでは、仕事の成果が低いとされた一部の従業員に対して、達成できないと事実上、退職に追い込まれる「業績改善プラン」と呼ばれるプログラムが課され、相談が相次いでいるということです。 会見で、関連会社の物流部門で働いているという男性は「うつ病になったあとも上司から『自己批判精神が足りない』と言われ続けている。安心して働ける環境に
蔵王山 人工地震起こし噴火予測の手がかり探る NHKニュース
宮城県と山形県にまたがる蔵王山で、ダイナマイトを爆破して人工的な地震を起こし、山の内部の熱水の位置などを把握することで噴火を予測する手がかりを探ろうという、初めての調査が行われました。 このため、東北大学の研究グループは、気象庁などと連携して、２２日午前１時すぎ、新たな調査を行いました。 調査は人工的な地震を起こして行われ、中腹の深さ４０メートルの穴の中でおよそ２００キロのダイナマイトを爆破させると、「どん」という音を立てて地面が揺れ、穴の中に注入されていた水が反動で吹き出しました。 調査では、爆破による揺れで生じる「地震波」を、山に設置したおよそ１５０個の地震計で観測します。「地震波」は、山の内部を伝わる際、水の中を通過すると、遅れて伝わったり波形が変化したりするため、地震計のデータを集めて解析すると、地下およそ２キロまでの比較的浅い領域で、熱水のたまっている位置や通り道、それに分布して
コンピューター将棋「目的達した」終了宣言へ NHKニュース
将棋のトップ棋士に勝つことを目的に、コンピューター将棋の開発に取り組んできた学会のプロジェクトが「目的を達した」として、終了宣言を出すことが分かりました。羽生善治四冠などのタイトルホルダーとの公式の対戦は実現していませんが、学会は、ここ数年のプロ棋士との対局データを元に分析した結果、「トップ棋士に統計的に勝ち越す可能性が高い」としています。 そして、その年の１０月に行われた対局で、当時の清水市代女流王将を破ったほか、その後、プロジェクトのメンバーらも参加して３年前から行われているプロ棋士とコンピューターソフトが対戦する「電王戦」でも、これまでコンピューターが通算１０勝５敗と互角以上の成績を残しています。 さらに学会では、ここ数年の対局データをもとに、独自に「レーティング」という実力の指標になる数値を算出したところ、最強のコンピューターソフトの実力は、去年７月の段階で、プロのＡ級１０人の平均
タコの全遺伝情報を解読 生態の謎解明へ NHKニュース
とても賢い動物として知られるタコのすべての遺伝情報の解読に、日本やアメリカの研究チームが成功し、謎の多いタコの生態の解明につながるものと注目されています。 その結果、生命の設計図とも言われる、一組ずつ対になった塩基と呼ばれる遺伝情報が、２７億対と、３１億対あるヒトとほぼ同じであることが分かりました。 また、体の元になるたんぱく質を作る３万余りの遺伝子のうち、１割がタコにしか見られないもので、これらの遺伝子は、皮膚や手足など神経が集まる部分から多く見つかったということです。 タコは体の色を自在に変えられるほか、餌を見つけると瞬時に手足を伸ばして捕まえることができるなど、神経が関わる組織が発達していますが、その生態や進化の過程は謎に包まれています。 研究を行った沖縄科学技術大学院大学のオレグ・シマコフ研究員は、「無脊椎動物の中でも並外れた知能や能力を持つタコの謎にゲノム研究で迫っていきたい」と
安倍首相 新たな高等教育機関創設目指す NHKニュース
安倍総理大臣は、産業界のニーズに即した、ＩＴ技術や金融などに関する実践的な能力を持つ人材を育成するため、高校の卒業生などを対象とした新たな高等教育機関の創設を目指す意向を固めました。 こうしたなかで、安倍総理大臣は、生産性の向上には、企業の投資に加えて、政府を挙げて人材の育成に取り組む必要があるとして、高校の卒業生などを対象とした新たな高等教育機関の創設を目指す意向を固めました。 この高等教育機関では、産業界のニーズに即した職業教育を行い、ＩＴ技術や金融などに関する実践的な能力を持つ人材の育成を目指す方針で、来年６月をめどに制度設計を終え、速やかに必要な法案を国会に提出したい考えです。 安倍総理大臣は、４日に開かれる産業競争力会議の課題別会合で、下村文部科学大臣や塩崎厚生労働大臣ら関係閣僚に対し、新たな高等教育機関の創設に向けた検討を進め、今月末にも取りまとめる新たな成長戦略に盛り込むよう
逮捕の少年 ドローンで撮影の動画配信で金得たか NHKニュース
東京・浅草の「三社祭」で、無人機のドローンを飛ばすことをほのめかし、祭りの主催者に警戒を強化させたなどとして１５歳の少年が業務妨害の疑いで逮捕された事件で、少年が、ドローンで撮影した動画などを見た人が増えるほど、多くの電子マネーなどを入手できる動画共有サイトで配信していたことが分かり、警視庁は、少年が動画の配信によって金を得ていた疑いがあるとみて調べています。 調べに対し、少年は「ドローンを飛ばすとは言っていない」と供述し、容疑を否認しているということです。 警視庁によりますと、少年はドローンを飛ばして撮影した動画などを、動画共有サイトを通じて頻繁に配信していたということですが、このサイトは、動画を見た人から特定のアイテムをもらい、それを電子マネーや商品券に換えられる仕組みだったことが警視庁の調べで分かりました。 このサイトで少年が配信した動画をのべ２２万人近くが見ていたということです。
アナログレコードで音楽のよさを NHKニュース
アナログレコードを中心に、音楽のよさを知ってもらおうという催しが、１８日、全国のレコード店などで開かれ、レコード人気が復調していることを背景に、多くの人でにぎわいました。 この催しに合わせてアーティストが新しいレコードを発売するほか、中古レコードのセールなども行われます。このうち去年８月にオープンした中古レコードを中心に扱っている東京・渋谷区の店舗には、開店前からおよそ１５０人が並びました。 この店舗では催しに合わせて発売される国内外のおよそ３００のレコードを取りそろえたということですが、中には売り切れるものもあったということです。 国内でのアナログレコードの生産額はＣＤなどにおされて減少が続き、ピーク時の１９８０年に比べれば現在は大幅に低い水準ですが、ここ数年は、アナログならではの魅力などを見直す動きもあり、増加傾向になっています。 店を訪れていた去年からレコードを聴き始めたという３０代
ロンドン近郊で「大規模油田」発見 NHKニュース
イギリス、ロンドンの近郊で推定埋蔵量が最大１０００億バレルに上る大規模な油田が見つかり、過去３０年で最大の発見だとして話題を呼んでいます。 この地域で調査を行ってきたイギリスの石油探査会社「ＵＫオイル・アンド・ガス・インベストメンツ」によりますと、埋蔵量は最大１０００億バレルと推定され、スコットランドの沖合にある北海油田で過去４０年間で産出された量の２倍以上にあたるということです。地質の問題などから、現時点で採掘できるのは、このうちの５％から１５％程度にとどまるものの、２０３０年までにイギリスが必要とする原油の１０％から３０％を賄うことができるとしています。 今回の発見について石油探査会社は、「イギリスでは過去３０年で最大の発見で国家的な意義がある。世界的な油田になる可能性もある資源だ」としています。イギリスでは、北海油田からの原油の産出量が今後減少することが見込まれているだけに、今回の発
トヨタ 終日の在宅勤務制度導入へ NHKニュース
子育て中の女性にとって働きやすい環境を整備しようと、メーカー最大手のトヨタ自動車が１歳未満の子を持つ社員を対象に、原則として終日、在宅勤務できる制度を今月から新たに導入したことが明らかになりました。 このため、今月から新たに導入した在宅勤務制度は、「事務職」と車の開発などにあたる「技術職」のうち、子どもが１歳未満で一定の勤務年数を経た社員が対象です。週１日、２時間だけ出社しなければなりませんが、それ以外の時間は在宅勤務が可能で、勤務の開始時間と終了時間の連絡を受けて、上司が勤務管理を行うことにしています。 メーカー最大手のトヨタがこうした在宅勤務制度を導入することで、日本企業にとって大きな課題となっている女性の活躍推進を後押しできるか注目されます。 子育て中の女性社員を支援するため、民間企業の間で、在宅勤務制度を導入する動きが広がっています。 このうち、大手商社の三菱商事は、１か月当たり２
万引き犯の画像 被害未然防止へ共有検討 NHKニュース
万引きの防止に取り組んでいるＮＰＯ法人が、被害を未然に防ごうと、防犯カメラに写った万引き犯の画像をさまざまな店の間で共有できるデータベースの構築を目指して、具体的な検討を始めることになりました。 ＮＰＯ法人「全国万引犯罪防止機構」によりますと、全国の万引きの被害額は毎年、４０００億円以上に上るとみられていて、ＮＰＯ法人は、加盟する小売店などの業界団体の代表や弁護士などを集めた検討会を去年４月に立ち上げて、被害を防ぐ方法について話し合いを続けてきました。 その結果、店に広く注意を促すため、防犯カメラに写った万引き犯の画像をさまざまな店の間で共有できるデータベースの構築を目指して、具体的な検討を始めることになりました。 ＮＰＯ法人は、防犯が目的であれば、画像を共有すること自体はプライバシーの侵害にあたらないとした一方で、共有する店側が画像を流出させないなど情報管理を徹底する必要があるとしていま
７割近くでサーバー更新間に合わない見込み NHKニュース
企業や自治体などで広く使われているサーバーの基本ソフト、「ウィンドウズサーバー２００３」のサポートがことし７月に打ち切られます。 しかし、全国の都道府県庁の７割近くで更新が間に合わない見込みであることが分かり、専門家は、サイバー攻撃の被害を防ぐため早急な対策を呼びかけています。 今から１２年前の平成１５年に発売された「ウィンドウズサーバー２００３」は、企業や自治体などで業務用のソフトを動かしたり、文書の保存を行ったりする「サーバー」と呼ばれるコンピューターで広く使われてきました。 この基本ソフトについて、メーカーのマイクロソフトは、日本時間のことし７月１５日でサポートを打ち切ることを決めていて、総務省は先月、全国の自治体に注意を呼びかけていました。 ところが、ＮＨＫが全国のすべての都道府県庁を取材したところ、全体の７割近い３２の都道府県で更新が間に合わず、使い続ける見込みであることが分かり
スウェーデン モスク襲撃相次ぐ NHKニュース
中東などから移民や難民を大勢受け入れてきたスウェーデンでイスラム教のモスクを狙った襲撃事件が相次ぎ、警察は移民の排斥を訴える者による犯行の可能性があると見て捜査を進めています。 スウェーデンの都市ウプサラで１日、モスクに火炎瓶のようなものが投げ込まれたうえ、建物の壁に「帰れ」と落書きされる被害が出ました。 けが人は出ませんでしたが、スウェーデンでは去年の年末から各地で、モスクに火が放たれたり、窓ガラスが割られたりする事件が相次いでいます。 スウェーデンは、内戦が続くシリアからの難民５万人以上を受け入れるなど、中東などからの移民や難民の受け入れに寛容な政策をとってきましたが、国民の一部の間で移民排斥を訴える声が高まっています。 警察は、今回の一連の事件は移民排斥を訴える者による犯行の可能性があると見て捜査を進めています。 一方、首都ストックホルムでは２日、イスラム教徒への連帯を示す集会が行わ
「ユーラシア経済同盟」発足 欧米に対抗 NHKニュース
欧米に対抗するためロシアが旧ソビエトの３か国と経済を再統合する「ユーラシア経済同盟」が１日発足し、原油価格の下落でロシア経済が悪化する見通しのなか、加盟国が足並みをそろえて協力関係を築けるかどうかは不透明な情勢です。 「ユーラシア経済同盟」は、人やモノ、それに資本などの移動の自由を保障し、エネルギーや農業などの分野で共通の政策を行うため、ロシアが旧ソビエトのベラルーシとカザフスタン、それにアルメニアと経済を再統合するもので、去年末までに各国が条約を批准し、１日発足しました。 ロシアのプーチン大統領は、「同盟によって域内人口が１億７０００万の巨大市場になり、世界の天然ガスの埋蔵量の２０％、原油の１５％を保有する」と述べ、意義を強調しています。 この経済同盟はＥＵ＝ヨーロッパ連合やアメリカに対抗するためロシア主導で進められてきましたが、ロシアとしては、これを基盤に政治的な関係強化も図るねらいが
限界集落維持のコストは 国土交通省が検証へ NHKニュース
人口減少が深刻な過疎地で持続可能な集落の在り方を探ろうと、国土交通省は東北の４地区をモデルに集落を中心部に移した場合に維持する場合と比べてコストがどれだけ節約できるかを具体的に検証することになりました。 住民の半数以上を高齢者が占め、存続が危ぶまれているいわゆる「限界集落」は国の調査で全国４００か所以上に上り、中でも東北地方は５０か所と中国・四国地方に次いで人口減少が深刻な過疎地が多く、集落維持のコストが課題となっています。 このため国土交通省は、集落を維持する場合と中心部に移しコンパクトな街づくりを進める場合のコストを比較し、実際の集落をモデルに検証することになりました。 具体的には集落の維持にかかる道路や上下水道の費用やバスやゴミ収集車のなどのコストと、集落の移転に伴う費用を比較し移転でどれだけ節約できるのかを分析することにしています。 モデルとなるのは宮城県栗原市、青森県むつ市、秋田
危機後の大量放出で汚染深刻化 NHKニュース
東京電力福島第一原子力発電所の事故で放出された放射性物質は、核燃料のメルトダウンや水素爆発が相次いだ事故発生当初の４日間ではなく、その後に全体の７５％が放出され汚染を深刻化させていたことが、日本原子力研究開発機構の分析で分かりました。 政府などの事故調査はこの時期に何が起きていたかを解明しておらず、専門家は「放射性物質の大量放出がなぜ長期化したのか、原因の解明が求められる」と話しています。 福島第一原発事故の規模は、放射性物質の放出量からチェルノブイリ原発事故と同じ「レベル７」とされていますが、放出の詳しい全体像は明らかになっていません。日本原子力研究開発機構の茅野政道所長代理らの研究グループは、原発周辺などで観測された放射線量の新たなデータを集め、大気中への放出状況を詳しく分析しました。 その結果、事故が起きてから放出がおおむね収まった３月末までに放出された放射性物質の量は４７万テラベク
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全袋検査で基準超えがゼロに - NHK福島県のニュース