現代人の心を揺さぶる、ビュフェの描いた不安と虚無 知られざる日本のすごいアート（第7回） | JBpress autograph
ベルナール・ビュフェ《キリストの受難：笞刑》1951年 ベルナール・ビュフェ美術館蔵 © ADAGP, Paris & JASPAR, Tokyo, 2020 G2212 新型コロナウイルスの猛威が止まらない――という言い方が決まり文句になっている。が、それは必然のことである。残念ながら、日本は諸外国よりもぬるい対策を、遅いタイミングでしか打っていないのだから、「猛威が止まらな」くて当たり前である。今後しばらくはまだこの状況が続くことになる。 こういうときは、強いて元気を出し、美しいものを愛で、悲惨な現実をひととき忘れようとする方略があるのは弁（わきま）えているが、私自身イマイチ晴れやかな気分というわけにはならないし、無理してそんな調子で書いても、どこか空々しい文章になってしまうだろうから、あまり飾らず、つくらずに書いてみたい。そのため、今回はちょっと重いトーンになるかもしれないが、ご
「新型ウイルスはバイオ兵器？」の噂が囁かれる背景 疑いの目が向けられるバイオ研究所の存在と中国のいびつな対応 | JBpress (ジェイビープレス)
新型コロナウイルス肺炎の感染が拡大し封鎖された中国・武漢市（2020年1月27日、写真：AP/アフロ） （福島 香織：ジャーナリスト） 中国武漢で発生した新型コロナウイルスは、すでに確認されているだけで感染者は6000人規模、疑似感染1万人規模、6万人近くが感染者接触者として医学的観察を受けている。死者は1月28日24時時点で132人。治癒・退院患者の103人を超えてしまった。 このまま増え続けるのか、感染のピークはいつになるのか。そして中国当局は出すべき情報をきちんと出しているのだろうか。たとえば、このウイルスが本当に自然発生的なものなのか、という疑いは、一部の専門家たちもひそかに思っている。 4～5月にピーク、減退は6～7月か？ ピークについて、中国の中央の専門家チームのリーダーでもある呼吸器感染症の権威、鐘南山は「（ウイルスへの対策がうまくいけば）10日か1週間以内にピークを迎え、ス
創業216年の「老舗」ミツカンのデジタル化戦略 | Japan Innovation Review powered by JBpress
創業216年の「老舗」ミツカンのデジタル化戦略 日本企業が持続的な成長を遂げるために必要な視点、考え方 本コンテンツは、2019年12月2日に開催されたJBpress主催「ビジネス・アクセラレーション・フォーラム 2019 組織の生産性を高め、ビジネスの成長を加速せよ！」での講演内容を採録したものです。 株式会社Mizkan Holdings 執行役員 Chief Digital Officer デジタル戦略本部 本部長 渡邉 英右 氏 グループ方針に「デジタルを活用した変革」を掲げる ミツカンは江戸時代の後期、1804年（文化元年）の創業で今年、創業216年目です。グループの売上高は2446億円で、国内外に約3800人の社員がいます。 ミツカンが創業した当時、江戸ではにぎり寿司の原型である早寿司が人気となっていました。酒造業を営んでいたミツカンの初代は、酒造の副産物である酒かすから酢を製
台湾海峡波高し、中国軍の台湾挑発が危険領域へ 総統選に向けて蔡英文政権は中国との対決姿勢を鮮明に | JBpress (ジェイビープレス)
台湾・台北の投票所を訪れた蔡英文総統（2018年11月24日撮影）。(c)CHANG Hau-an / POOL / AFP〔AFPBB News〕 （福島 香織：ジャーナリスト） 2019年4月10日は、米国が台湾関係法を制定してからちょうど40年目にあたる。その前日の4月9日、ワシントンでは、米国の著名シンクタンク、戦略国際問題研究所（CSIS）などが主催する討論会に台湾の蔡英文総統がインターネット中継で出席したことが話題となった。 蔡英文は「台湾化関係法は米台が共同で太平洋地域の平和と安全安定を維持するためだけでなく、台湾の自主防衛能力を発展させ、いかなる脅威恫喝にも対抗できるようにするもの」と語り、近年強まる中国からの軍事圧力に対抗するために台湾関係法がさらに重要になっていることを強調した。 さらに、3月11日に起きた中国戦闘機による台湾海峡中間線越えの問題について、「台湾の民主と
ファーウェイ製品、危ないのは端末より基地局だ バックドアが仕込まれる危険性が高い2つの場所とは | JBpress (ジェイビープレス)
（数多 久遠：小説家、軍事評論家） アメリカ政府が華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ZTE）の製品排除を決定し、日本も政府調達からの除外を決定しました。アメリカは、NATO諸国などにも同様の措置を求めています。 その背景は、米中間の「5Gの覇権争い」や「貿易戦争」であるなどと言われています。 しかし、大前提である安全保障上の脅威がどのようなものであり、なぜ脅威が生まれるのかという点について、正しく理解されているとは思えません。筆者は自衛官時代にマイクロ通信回線の敷設や通信機器の設置などに携わったことがあります。以下ではそうした経験を踏まえて、ファーウェイ製品に潜む安全保障上のリスクについて論じていきたいと思います。 2015年に抱いた疑念とは 私はファーウェイが中国政府ベッタリなことは相当以前から認識していましたが、この問題に本格的に注目し始めたのは、実は日本国内のある出来事に関して疑問
台湾をめぐって何かが起きるかもしれない ほとんど恫喝、習近平の危うい台湾政策 | JBpress (ジェイビープレス)
（福島 香織：ジャーナリスト） 習近平が2019年初頭の「台湾同胞に告げる書」40周年記念行事で発表した台湾政策がかなり激しい。恫喝を交えながら一国二制度による「平和統一」を台湾政府に迫る内容だった。 もちろん、江沢民の台湾政策（江八点）の方が、武力統一を強調していたという意見はあろう。だが、江沢民は「できるだけ早く」といった抽象的な期限しかいっていない。一方、習近平の演説には、あきらかに自分の代で台湾との統一を実現するという強い意思が感じられ、しかもそれをやりかねない中国内外の情勢も見てとれるので、怖いのだ。 この脅迫めいた呼びかけに蔡英文はきっぱりと反論。はっきり「92年コンセンサス」（中台が「一つの中国」原則を確認するという合意）を認めない立場を強調した。昨年（2018年）の統一地方選の惨敗で、党内外から批判を受けていた蔡英文は、その対応により支持率が盛り返した。やはり恫喝は台湾人の
持ち運び可能な電動スクーター！自転車に替わる未来の移動手段になるか？ | Japan Innovation Review powered by JBpress
持ち運び可能な電動スクーター！自転車に替わる未来の移動手段になるか？ 【動画あり】世界初のIoT連携スクーターが国内販売開始 都市部では駐車需要に対する供給不足と、それに起因する違法路上駐車や交通渋滞など、自動車利用に関する課題が山積みとなっている。 そんな課題解決に一役買ってくれる“新たな移動手段”として注目されているのが、EcoReco社のIoT連携スクーター「EcoReco Model R（以下、Model R）」だ。EcoRecoは都市部の環境に配慮した移動手段を提供する、北米カリフォルニア・シリコンバレーの企業。「Model R」は折りたたみ可能で持ち運びにも便利な電動スクーター。メジャーリーグ選手に使われたり、多くの現地メデイアで取り上げられたり、車社会のアメリカ国内で大きな話題となっている。 そのModel Rが、ついに日本へと上陸する。主な製品仕様は、以下の通り。 製品仕様
人生を積分して知る驚きの結果、大学生は早下り坂 ジャネの法則～時の速さはそれまで生きてきた期間の比で表される | JBpress (ジェイビープレス)
大学最初の授業 連載「ジョン・ネイピア物語～対数logはlogos（神の言葉）」（http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/46449）で、「感覚量は刺激量の対数に比例する」というウェバー・フェヒナーの法則紹介し、“鈍感に感じる”を数学の言葉で表したのが対数であることを説明しました。 さて、今回は時間の感じ方をとりあげます。 今年になって、テーマ「人生の半分を迎える年齢は何歳？」をすでに3度発表しました。玉川髙島屋で第3日曜日に開催している「大人のための数学カフェ」、日大芸術学部における最初の授業、そして数学イベント「ロマンティック数学ナイト」（和から株式会社主催）です。 特に、日芸の最初の授業は新入生にとっては大学最初の授業でもあるので、今年、私はこのテーマを選びました。 人生はまだまだこれから長くつづくと信じて疑わない19歳に、私は問いかけます。100歳
中国の侵攻を撥ねつけてきた台湾の小さな島 金門島に学ぶ国境離島を防衛する方法 | JBpress (ジェイビープレス)
弾道ミサイル、巡航ミサイル等の中国の接近阻止・領域拒否（A2/AD）能力の向上によって、我が国の南西諸島の防衛拠点が脆弱化する懸念が高まっている。 この問題について考えるとき、参考になるのは我が国より距離的に中国に近く、またより切実に脆弱化の危機に晒されている台湾の状況である。とりわけ、中国沿岸部に張り付くように存在している金門島の事例は、たとえ敵対者のA2/AD能力の射程内に取り込まれたとしても、いかにして主権的統治を維持できるかの参考となるのではないか。 そうした問題意識に基づき、6月末に金門島を訪れる機会があった。周知の通り、同島は中国沿岸部の厦門と眼前で相対する国境最前線の離島である。そこで本稿では金門島の歴史を題材としつつ、敵対者の脅威に晒される国境離島の防衛のあり方について考察したい。
安心と安全を求めて日本にやってくる中国人旅行客 中国人であることのリスクが高まっている | JBpress (ジェイビープレス)
中国大陸からの訪日客が増えている。2014年3月は個人旅行や団体旅行で18万4200人の中国人が日本を訪れた。前年同月比で80.1％の増加である。日本政府観光局（JNTO）は、訪日旅行客数を押し上げた3大要因として、「桜の時期を狙った効果的なプロモーション」「上海発のクルーズの増加」「円安傾向によるショッピングの割安感」を挙げた。 だが、中国人が日本を選ぶ要因はこれだけではなかったようだ。4月下旬、北京から東京を訪れた1組の夫婦がいた。彼らは無類の日本ファンである。日本がらみのビジネスも抱えており、公私にわたり毎年日本を訪れることを楽しみにしている。この夫婦が今回の訪日中国人客の増加についてこう語った。 「今、日本に旅行する中国人がどんどん増えています。逆に言えば、日本しか行くところがないんです。マレーシアは航空機が失踪、韓国も船が沈没して印象が悪い。タイはデモで政情が不安定、フィリピンは
幻滅した会社員：中国の新たな負け組：JBpress(日本ビジネスプレス)
急発展を遂げた中国の都市部だが、上海や北京のオフィスワーカーの間に、落伍者を自称する世代が出現している（〔AFPBB News〕 製品検査の仕事をする25歳のジュー・グアンさんは、赤いアディダスのジャケットとキャンバス地のシューズを身に着け、カジュアルな格好よさを醸し出している。顎ひげを伸ばす野心があるけれど伸ばす力がないかのように、薄い口ひげとヤギひげを生やしている。 彼は表向きは、何百万人といる前途有望な中国経済の勝者の1人だ。大卒で、上海の工場労働者夫婦の一人息子、そして中国最大手クラスのパソコンメーカー、レノボ（聯想集団）に勤めている。 しかしジューさんは、自分を勝者ではなく敗者だと考えている。毎月手取りで4000元（650ドル）稼いでいながら、顔のない働き蜂のように感じると話している。社員食堂で食事をし、夜になると共同賃貸アパートの20平米の自室に帰宅し、オンラインゲームをする。
アメリカで叫ばれ始めた「台湾放棄論」 中国に統一されるのは避けられない流れ？ | JBpress (ジェイビープレス)
1979年の米中国交樹立以来、台湾問題は常に米中関係の「のどに刺さったトゲ」のようなものであった。端的に言えば、米国が「台湾関係法」に基づいて台湾の防衛に必要な兵器を売却するたびに米中関係がギクシャクしてきた。そうした状況が緩和されてきたのは、台湾で馬英九政権が誕生し、中台の関係が劇的に改善されてからである。 そこから、なぜ米国内での「台湾放棄論」が出てきたのか。1つには重要さを増す米中関係を良好な状態で維持する上で、米国にとって台湾の存在が邪魔になったとは言わないまでも、面倒くさくなったことが指摘できる。 さらに言えば、中台の改善が進展した先に、平和的な「統一」の可能性を感知し、米国が台湾から手を引くチャンスが来たということもあるだろう。 研究者、学者たちによる台湾放棄論 ポートランド州立大学のブルース・ギリ―は、「フォーリン・アフェアーズ」誌（2010年1～2月号）に寄稿し、台湾の「フ
今、制御不能の状態にある中国の不動産バブル | JBpress (ジェイビープレス)
「中国不動産バブル崩壊」そんな記事をよく目にする。そこにはいろいろな数字が飛び交っているが、地に着いた情報は意外に少ない。多くは海外のシンクタンクが発表した数字を引用しながらバブルについて語っている。 本当のところはどうなのだろう。細かい数字を羅列することになって恐縮だが、実際にこの手で中国不動産の時価総額について計算してみた。 都市部の住居はほとんどがマンション 中国の不動産を語る上で、いくつか注意したいことがある。まず、中国の都市に一戸建てはまずなく、そのほとんどがマンションであるということである。また、新築マンションを購入する際に内装は自分で行う。そのために、購入後、別途、費用が必要になる。 また、不動産屋に表示してある面積は廊下などの共有部分やベランダを含んだものであり、実際に使用できる面積は表示面積の7～8割に留まる。 このような知識を持った上で中国の不動産を見てみよう。新築物件
空気よりも汚れている中国の土と水 懸念される公害病、頼みの綱は日本の技術だが | JBpress (ジェイビープレス)
2013年8月、中国メディアの「消費者報道」が、ある日本人を取り上げた。記事のタイトルは「鈴木喜計；中国急需为土壤污染立法（鈴木喜計さん；中国は土地汚染の立法化を急げ）」。日本人専門家が中国の土壌汚染に警鐘を鳴らすという内容であった。 2012年の反日デモ以来、中国メディアが日本人を取り上げるケースは少なくなった。ましてや大国意識を強める中国が、日本の経験に学ぶという姿勢はなおさら希薄だ。そんななかで、このインタビューは、中国の土壌汚染を克服するために日本の技術や経験に学ぼうという意図を含む、昨今珍しい記事でもあった。 千葉県木更津市で「君津システム」という会社を経営する鈴木喜計（すずき・よしかず）さんは、公害問題の専門家でもある。特に土壌・地下水汚染の分野では、独自の調査・浄化手法を自ら開発、体系化し、学会や行政プログラムを通じて3000人を超える国内外の研究者・技術者を輩出している。
世界一、日本一の事業を次々と放出したNEC、玉ねぎの皮を剥いていったら最後に何が残るのか？ | JBpress (ジェイビープレス)
前回の記事「均一性のNECと一点突破の日立」で、NECのDRAMプロセスが「病的なまでの潔癖完璧主義の均一性第一主義」であることを紹介した。 2012年のエルピーダメモリ経営破綻、それに続くルネサス エレクトロニクスの官民連合による買収、ソニー、パナソニック、シャープの大赤字、社長交代、大規模なリストラ。これらの派手なニュースの陰に隠れていたが、最近、NECに関する報道が目につく。 どうやらNECが苦境に陥っているようだ。今回は、まず、NECに関する最近の新聞報道を2つ取り上げる。その上で、かつては多くの世界1位や日本1位の製品を生み出し、日本を代表する総合電機メーカーであるNECに一体が起きているのかを考える。 ガラケーだけになったNEC 「NECスマホ撤退へ、“どこもファミリー”終焉」（日本経済新聞、2013年7月18日） 2001年にNECは（後にガラケーと呼ばれる）携帯電話の国内市
米国で大問題になっている軍隊内レイプ 女性兵士も男性兵士も被害者に | JBpress (ジェイビープレス)
橋下徹大阪市長が、在日米軍の司令官に風俗業の活用を勧めたという発言は、最悪のタイミングだった。米国防省がこれまでにないほど兵士たちの性的問題にピリピリしている最中に起こったのだ。 一連の問題発言で頑な態度を貫いていた橋下市長は、なぜか米軍に関する発言のみ素直に撤回、謝罪した。また、その後に計画されていた訪米は中止された。 その理由は、ちょうど発言と同時期に米国議会で進行していた、米軍内部の驚くべき性的犯罪の実態報告と関係している。 国防省と軍部があらわにした激烈な不快感は、発言の内容だけでなく、そのタイミングだった。そのため、橋下市長は今後、米国との関係修復が不可能とも思われるほどワシントン界隈で顰蹙（ひんしゅく）を買ってしまったのだ。 以下が、今回明らかにされた軍隊のタブー中のタブー、兵士間の性的犯罪の現実だ。 女性兵士の3割はレイプされた経験がある 軍の歴史と同じ長さで性的犯罪は続いて
北朝鮮が真っ先に日本を攻撃する理由 最悪事態を想定した危機管理を急げ | JBpress (ジェイビープレス)
北朝鮮がその警告通りに米国あるいは韓国、そして日本にまで、核弾頭搭載のミサイルを撃ち込むのか。それとも好戦性に満ちた攻撃の威嚇は単なる言葉だけの脅しなのか。あるいは実際の軍事行動を伴うのか。第2次朝鮮戦争が果たして始まるのか。米国の政府や議会、そして軍の研究機関から民間の研究所、マスコミまで、それぞれに分析や予測を進め、公表するようになった。 米国の専門家たちのその種の予測の中で特に関心を引かれたのは「次の朝鮮戦争は北朝鮮による日本攻撃で始まる」という大胆な見通しだった。 その理由は日本が北朝鮮からの攻撃に対してあまりに無力であり、反撃などという軍事行動がまず考えられないからなのだという。この点の指摘は、まさに戦後の「平和・日本」が、自国への軍事攻撃はもちろんのこと軍事的な反撃など夢にも考えずに国づくりを進めてきたという特徴を突いていた。だからいまの北朝鮮危機は、日本にとって戦後最大の国家
アフリカと中国：鉱物資源以上の関係
（英エコノミスト誌 2013年3月23日号） 中国の対アフリカ貿易は増え続けている。新植民地主義への懸念は行き過ぎだ。 北京から来た5人の旅行者グループが、自家用飛行機でケニア山上空を低空飛行するとリフトバレーへと分け入り、黄色い幹と霧のような細い枝を持つ、ユーカリノキなどの木々に囲まれたほこりっぽい滑走路に着陸した。 5人は、シマウマとキリンが闊歩する草原を横切り、写真を撮りながら、アフリカスイギュウが突進してこないかと警戒していた。食卓についた5人は、空腹だがくつろいでいる様子だった。 グループに2人いる主婦の片方が「去年はお友達何人かと南極に行ったの」と言い、「iPhone（アイフォーン）」を出して永久凍土の上にたたずむペンギンの群れの写真を見せてくれた。 太くなり、多様化する貿易のパイプ アフリカにやって来る中国人の数は増える一方で、観光や労働、貿易に向いた場所と見られるようになっ
弱った相手は必ず叩く、中国から領土を大きく奪取 ロシアと中国（4）～ロシア帝国の攻勢 | JBpress (ジェイビープレス)
しかし、60年に及ぶ乾隆帝の治世が終わる頃の1800年代初めには、その統治力には制度疲労が顕著に表れ始めていた。 領域内では、人口急増がもたらした大量の国内貧窮民が社会の不安定要因を醸し出し、あちらこちらで内乱が続発するようになる。 そして、1840年から2年間続いた英国とのアヘン戦争で、初めてヨーロッパの国家に腕力で敗北を喫する。戦闘に使われた武器（火器と艦船）の性能の差が決定的にものをいった。産業革命の威力である。 この敗北の結果、清はそれまでの原則だった海禁政策の撤廃を余儀なくされた。5つの港を対外交易のために新たに開き、香港の割譲も約束させられる（南京条約）。そして、同じような条約をフランスや米国とも締結させられた。 英国や他の国が清とこうした条約をものにするのを見て、ロシアも「この際、我々にも他の列強と同じように海上経由での通商権を寄こせ」と乗り出した。だが、これはあっさりと断ら
マスコミが伝えない中国の対日攻撃ミサイル 本当の脅威は北朝鮮の「銀河3号」ではない | JBpress (ジェイビープレス)
12月12日に実施された「銀河3号」の打ち上げに伴い、何らかの破片が降ってくるかもしれないということで、日本のマスコミの多くは「弾道ミサイル発射」と大騒ぎをしていた。 しかしながら、銀河3号の破片落下の可能性程度で長射程ミサイルの脅威を騒ぎ立てるのならば、“銀河3号の破片”とは比べ物にならないほどはるかに深刻な弾道ミサイルの脅威を国民に知らしめ、その脅威を取り除く対策を急ぐよう政府・国防当局に対する世論を盛り上げるべきである。にもかかわらず、真の脅威には目をつむり、瑣末な事象で脅威をあおる姿勢は、イエロージャーナリズムとの誹りを免れないと言えよう。 日本には直接的な脅威ではない「銀河3号」 銀河3号そのものはミサイルではなく人工衛星を地球周回軌道に押し出すローンチビークルであるが、銀河3号の技術を軍事的に使用すると大陸間弾道ミサイル（ICBM）へと発展させることができる。 「テポドン2号」
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