パソコンの世帯主年齢階層別普及率をグラフ化してみる(2011年分データ反映版)
先日から【テレビやパソコンなどの普及率をグラフ化してみる(上)……テレビ・パソコン・ファックスなど(2011年分データ反映版)】など、【内閣府・消費動向調査】を基にした分析・グラフ生成記事のデータ更新を行っている。今回は新たにグラフを描き起こす形で、パソコンの世帯主年齢階層別普及率をグラフ化することにした。【午前からお昼過ぎまでパソコンタイム…男性シニアのパソコン・インターネット利用率はピーク時でも7％】や【お年寄りのネット嫌い その理由は?】などと合わせ、今後のシニア層におけるパソコンライフを検証する上でも、役立つデータとなるはずだ。 「消費動向調査」そのものの解説や「世帯」の区分、「普及率」の定義についてはまとめ記事【定期更新記事:主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)】で説明されている。そちらで確認をしてほしい。 また、直近データにおいてはタブレット機の存在が気になるところ。
【更新】アメリカ国債(米国債)の発行残高推移と対GDP比 : ガベージニュース
先日アメリカ国債(米国債)の各国買取額について【アメリカ国債の引き受け先(2009年6月掲載・4月分データ反映版) 】でグラフ化したところ、【ZAR大好きの忘ビログ】の管理人氏から貴重なアドバイスをいただいた。それを元に、アメリカ国債の発行残高推移や購入先の推移データを取得することができたので、今回はそれらをグラフ化してみることにする。まずはアメリカ国債(米国債)の発行残高推移と対GDP比について。 元データはFRB(連邦準備制度理事会:Federal Reserve Board ／Board of Governors of the Federal Reserve System)の公式サイト内における、アメリカ国内の財務状態を示す各データが収められている【Flow of Fund Accounts of the United States】。最新データはここで、過去のデータは【Histor
若年層の意見力は団塊世代の三分の一!? 投票者ピラミッド : ガベージニュース
以前【選挙運動のネット利用解禁、賛成32.5％・反対14.3％・過半数は判断保留】や【ネット選挙運動、賛成4割・「判断できない」も4割強】などで、若年層の選挙参加問題や、それに関連して政策が若年層から離れつつあることについて触れた。他方【選挙参加68.8％・成人式参加は70.0％…新成人の「権利」や「しきたり」への参加意向】にもあるように、若年層にも「投票しないとどうにもならないじゃん」的な意識が芽生えている気配も感じられる。そんな中、先日、日経ビジネスオンラインで[子供にも1票で「シルバー民主主義」は変えられる？「機会費用」「デーメニ投票法」で考える政策の高齢者バイアス]なる記事が掲載された。要は「高齢化で有権者の数も有効投票率もシルバー世代が増えた。若年層は投票参加コストも高く投票率は低いが、シルバー層は低コストなので投票率も低い。ますます政策決定に高齢者層の移行が強く反映される。だっ
年齢階層別の金融資産保有割合をグラフ化してみる:Garbagenews.com
現在日本の景気が良くない理由の一つとして、「市場にお金が出回っていない」という状況にあることが挙げられている。個人の金融資産は1400兆円とか1500兆円といわれているのに、それがほとんどしまいこまれて市場に出回らない。人間の体で例えれば血液がほとんど流れず、手や足に満足な栄養・酸素が送られていない状態。この状態を見て報道などでは「若年層が消費しないから」という意見が声高に上げられている。曰く「若者は自動車も買わないし居酒屋にもいかない。家に閉じこもってネットばかり。お金を使わないから市場で物が売れないのだ」。まるで不景気の原因が若年層の消費性向にあるかのような論調である。それでは本当に若年層はお金を使わず、溜め込んでいるのだろうか。各年齢層別に金融資産の保有割合をグラフ化してみることにした。
50歳代以上で貯蓄総額の8割強…世帯主の年齢別貯蓄総額分布をグラフ化してみる - ガベージニュース
総務省統計局が発表している【家計調査報告】を元に、【年齢階層別の収入や負債の推移をグラフ化してみる】などをはじめ、先日から以前挙げた記事の見直し・データの最新版への更新を行っている。この「家計調査報告」はデータそのものの他に、そのデータを色々な視線から図式化しており、現在の日本の家計における実情を指し示す良い資料といえる。今回は「参考資料」の中から「二人以上の世帯の貯蓄の分布状況」を参考に、元データからグラフを拡大・再製作してみることにした。いわば【世帯主年齢階層別の金融資産保有割合をグラフ化してみる】の拡大発展版のようなものだ。 家計調査は全国のすべての世帯(学生の単身世帯を除く)を対象として家計収支の調査を行い、各種世帯の特性による集計結果によって、国民生活の実態を毎月明らかにし、国の経済政策・社会政策の立案のための基礎資料を得ることを目的としている。調査期間は原則毎月。毎月6分の1ず
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平均世帯の家計簿的なお金の使われ方をグラフ化してみる - ガベージニュース