めにほび @manyhobbyneet この件だけだったら運が悪かったねで済むかもしれないけど、 僕も引っ越しのサカイで洗濯機の移設オプション任せたら新居に運んだ後に「ゴム足を置かないと設置できません、1個9000円です」と後出しで言われて、 後から調べたらヨドバシで4個3000円で売ってて呆れた事あります。 ホントにアコギな商売やってると思うよ。 今後引っ越す時は絶対使いません。 2026-05-03 21:46:29 そばち🌳独身家作り🏡 @sumirinrinrin サカイに梱包を頼んだスワロフスキーのオブジェ達、めちゃくちゃ壊れててショックを通り越して呆れてます。 全て1個で数万円、更にシーズン限定だからもう買えない。 開封しながら嘘でしょ？って漏らすくらい薄い紙1枚で複数品をまとめてガムテープで留めて入れられてたから壊れて当たり前。 pic.x.com/xtc5z1G6ts

一旦カフェにしませんか？ mato <隔週日曜更新>お菓子作りが大好きな青年・ウィートは、魔法が飛び交うふしぎな世界のキッチンで働くことになり…!? ちょっとヘンテコだけど、可愛くて美味しいお菓子がいっぱい！やさしいカフェ物語、はじまりはじまり。 [JC上巻発売中]

肥料原料のリン「国産化」　下水汚泥から回収、自治体で拡大 時事通信 内政部2026年05月04日07時07分配信 下水汚泥からリンを回収する設備＝東京都江東区の砂町水再生センター（都下水道局提供） 下水処理の過程で汚泥からリンの成分を取り出し、肥料化する取り組みが自治体で広がっている。肥料原料の輸入依存脱却に向けた試みで、全国で８都県市が再生リンの生産施設を整備。中東情勢の緊迫化などで肥料価格が国際的に上昇する中、「国産化」の動きが加速している。 Ｇ２０、肥料供給で協議開催へ　ホルムズ封鎖が悪影響―米 リンは農産物の育成に不可欠な資源だが、ほぼ全量を輸入に頼っている。２０２２年のロシアによるウクライナ侵攻をきっかけに輸入が滞り、政府は食料安全保障を強化する観点から、下水汚泥の肥料化を進める方針を打ち出した。 東京都は２４年１月、「砂町水再生センター」（江東区）の回収設備の稼働を開始。生産し

岩手大学 農学部 生命科学科 分子生命医科学コースの尾﨑拓准教授の研究チームは、（一財）日本鯨類研究所との共同研究により、ヒゲクジラに豊富に含まれる機能性成分「バレニン」が、パーキンソン病モデルマウスにおいて神経細胞の変性を抑制し、症状の進行を軽減することを明らかにしました。 パーキンソン病は、震えや転倒、認知機能障害などを伴う神経変性疾患であり、65歳以上では約100人に1人が発症するとされる高齢化社会における重篤な疾患です。現在の治療法は主に症状を緩和する対症療法であり、神経変性そのものを抑制する治療法および予防法の確立が課題となっています。 本研究では、バレニンを点鼻投与することで脳へ直接送達し、ドパミン神経細胞の保護および炎症の抑制効果を確認しました。さらに、ミトコンドリア機能の維持に関わる新たな作用機序も示唆されました。 本研究成果は、Biochimica et Biophysi

【本学研究者情報】 〇大学院工学研究科技術社会システム専攻　教授　石鍋隆宏 研究室ウェブサイト 【発表のポイント】 外光の映り込みを大幅に抑えた超低反射ディスプレイを開発しました。 幅広い環境において高い視認性を維持し、長時間の使用でも目が疲れにくい表示を実現しました。 表示画面が紙の印刷物のように見える、人に優しいヒューマンマシンインターフェースを提案しました。 自動車用や医療用など、高い視認性と情報の正確な認識が求められるディスプレイへの応用が期待されます。 【概要】 自動車用ディスプレイや医療用ディスプレイなどの分野では、環境の明るさに左右されず、高い視認性を保つ情報表示技術が求められています。 東北大学大学院工学研究科技術社会システム専攻の石鍋隆宏教授らは、シャープディスプレイテクノロジー株式会社（本社：三重県亀山市）および日亜化学工業株式会社（本社：徳島県阿南市）との共同研究によ

石川に集約　経営再建急ぐ ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が、液晶パネルの主力工場だった茂原工場（千葉県茂原市）の売却先候補との交渉を進めている。売却先として、従来交渉してきたデータセンター（ＤＣ）事業者だけではなく、半導体工場への転用も視野に入れており、世界的に注目を集めている。ＪＤＩは３月に鳥取工場（鳥取市）の八幡東栄エステート（同）への売却も発表。残る石川工場（石川県川北町）に生産機能を集約し、経営再建を急ぐ。 ＪＤＩは２０２５年３月期連結決算で当期赤字７８２億円を計上するなど経営難が続く中、構造改革の一環として２５年１１月に茂原工場の生産を終了した。売却先としては当初ＡＩ（人工知能）データセンター（ＤＣ）を見込み交渉していたが、２月に明間純社長最高経営責任者（ＣＥＯ）は「直近になり製造関係の顧客からも強い引き合いがあり、交渉が長引いている」と明かしていた。 半導体メーカーへの売却も選

地上から発せられた超低周波音が、“宇宙の境界”とされる高度100km級まで伝わっていることを世界で初めて直接観測したと、高知工科大学が4月30日に発表。2019年に打ち上げられたインターステラテクノロジズの小型ロケット 「MOMO3号機」の搭載センサで取得したデータを解析した結果、判明したという。 民間ロケット「MOMO3号機」(中央)に搭載した、検出帯域が非常に広いセンサ(INF03D、右上図)。同機は2019年5月、北海道大樹町から打ち上げられ、世界で初めて高度100km級でインフラサウンドを直接観測した(左上図) 出所：高知工科大学ニュースリリース 高知工科大学と千歳科学技術大学でつくる研究グループによる研究成果。詳細は、米国地球物理学連合の学術誌「Journal of Geophysical Research: Atmospheres」(Volume 131, Issue 8)に現

ダークトヨタ・ライジング @siina_pf シンナーは一般流通はしてるけどガチの劇物なので、転売目的の連中は捕まえたほうがいいよ。間違いなく消防法違反の個人保管量だろうし、何よりもこのまま流通が戻ると転売屋は余ったシンナーを捨て始める。 一斗缶複数のシンナーを川に捨て始めた時に何がおきるのか⋯⋯地獄になるぞ。 2026-04-30 10:24:35

ギャル神官はリザレがダルい 秋★枝 「あーあ　まーた死んでんじゃん。」 魔王討伐のため、孤独に戦い続ける勇者。 何度死のうと、何度敗れようと、彼の闘志は決して折れず ソロで死地に挑み続ける――。 その裏には、たったひとつの理由があった。 それは、教会で復活させてくれるギャル神官ちゃんと ふたりきりで会話ができることである！ 彼女と話せるなら、死ぬことさえこわくない。 恋愛マスター（！？）秋★枝が贈る、 教会での一瞬にすべてを賭ける、 ギャル×ファンタジー×青春ラブコメ！ ◆作者コメント 読者さんの日常の中で、気軽な”楽しい”の一つになれるような漫画を…という大それた目標に向かって精一杯頑張れたらと思います

一般的なリチウムイオンバッテリーではアノード(負極)とカソード(正極)の間を満たす電解質に液体が使われますが、この電解質をすべて固体にした全固体電池はエネルギー貯蔵量や寿命の面でメリットがあるとされています。そんな全固体電池の実用化を妨げる「樹枝状結晶(デンドライト)」の形成メカニズムを、ドイツのマックス・プランク研究所のチームが明らかにしました。 Mechanically driven Li dendrite penetration in garnet solid electrolyte | Nature https://www.nature.com/articles/s41586-026-10415-9 Understanding the short circuit in solid-state batteries https://www.mpie.de/5151287/short-c

日立建機は新興国向けの新ブランド「ＷＩＸＩＭ（ウィクシム）」の展開を始めた。パートナー企業との連携を通じて日立建機が取りそろえていなかった機種を拡充し、ウィクシムブランドとして販売する。東南アジア地域から展開する。 日立建機ブランドが幅広い地域や現場、用途で使用されることを前提としているのに対し、ウィクシムブランドは土木や農業といった特定の用途に必要な機能を搭載した製品として訴求する。 東南アジア向けには、パートナー企業からＯＥＭ（相手先ブランド）調達したブルドーザーや揺れの抑制機能を省くなどの基本機能に特化したホイールローダーのラインアップを拡充し、複数機種の展開を予定する。 同社グループや販売代理店がウィクシム製品の販売から部品供給や修理などのアフターサービスまで一貫して対応する。 【関連記事】　建機メーカーが大注目する異色のレンタル会社

ペロブスカイト太陽電池の高い放射線耐性を厚さ4 µmの超薄型構造で初実証～宇宙探査に向けた軽量・展開型太陽電池の実現に道～ 2026年4月23日 | 論文へのGATEWAY 甚野 裕明・宇宙科学研究所 宇宙機応用工学研究系 宇宙科学研究所宇宙機応用工学研究系の甚野裕明助教らの研究グループは、全厚4ミクロンの超薄型ペロブスカイト太陽電池が高いガンマ線耐性を有することを実証しました。ペロブスカイト太陽電池*1は、高い耐放射線性を持つことから宇宙用太陽電池としての応用が開発されています。しかしこれまで、その耐放射線性の評価は主にガラス基板上のデバイスに限られており、厚さ5ミクロン以下の超薄型・フレキシブル構造における耐放射線性は明らかになっていませんでした。そこで本研究グループは、超薄型のパリレン*2/SU-8基板を用いたペロブスカイト太陽電池に対してガンマ線照射試験を行い、宇宙基準の10倍以上

ソフトバンク株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 兼 CEO：宮川 潤一、以下 ソフトバンク）とTOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長COO：大矢 諭、以下 TOPPANホールディングス）は、成層圏通信プラットフォーム（High Altitude Platform Station、以下 HAPS）の機体に使用される超軽量・高耐久性の翼用膜材と、成層圏環境を再現した評価手法を共同開発しました。今後、今回開発した翼用膜材の試験製造を進め、ソフトバンクが2029年以降に商用サービスでの活用を予定しているHTA型（※1）のHAPSで使用する予定です。 今回2社が共同開発したHAPS向けの翼用膜材と、成層圏環境の再現評価手法は、ソフトバンクのHAPSにおける知見と、TOPPANホールディングスがこれまで培ってきた包装材向けフィルムの高機能化技術や、建

富士フイルム株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長・CEO：後藤 禎一）は、先端半導体の製造プロセスに用いられる環境配慮型の材料として、フッ素を含む原材料を使用しないネガ型のArF液浸レジストを世界で初めて開発しました。今回開発したフッ素フリーのArF液浸レジストは、ネガ型のArF液浸露光*2向けのフォトレジスト*3で、需要が拡大しているAI半導体の製造に使われる先端ノードに対応しています。当社は現在、本フォトレジストの顧客へのサンプル提供を開始しており、今後、顧客先での評価を経て、早期の販売を目指します。 現在広く普及しているArF液浸露光向けのフォトレジストには、微細な回路パターンの描画に必要な酸を効率よく反応させたり、ウエハー上の水残り*4による欠陥を抑制するためにレジスト表面の撥水性を持たせる目的でPFAS*5が用いられています。これに対し、環境や生態系への影響懸念からPFAS

乗用車メーカー８社が２７日発表した２０２５年度の生産・販売・輸出実績によると、８社合計の世界生産台数は前年度比０・４％増の２４２２万５２２９台で２年ぶりに前年を上回った。スズキ、ダイハツ工業、トヨタ自動車と三菱自動車の４社がプラス。ホンダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、日産自動車、マツダの４社がマイナスとなり、明暗が分かれた。国内市場の軽自動車・小型車へのシフト、北米や中国などで進んだ競争環境の変化が影響した。 米政権の追加関税発動による生産や輸出への影響拡大が懸念されたが、現地の旺盛な自動車需要や電動車への補助金廃止が内燃機関（ＩＣＥ）車販売に追い風となったこともあり、大幅な落ち込みとまではならなかった。 一方、オランダ・ネクスペリアの車載半導体やモーター、各種センサーに使うレアアース（希土類）など、中国からの調達でサプライチェーン（供給網）上での地政学リスクが顕在化し、生産に影響が出た。 国

圧倒的なコスパとボリュームで人気を集める、カツ丼専門チェーン「かつや」。店舗数は全国507店舗（2026年3月時点）と業界日本一、このご時世にカツ丼を600円台から提供し、多い時には一日7万食も売り上げるという、いわば「気軽に食べられる庶民の味」を地で行くチェーン店だ。 ところが、長きにわたって“カツ丼の王者”として君臨していた「かつや」が、ここ最近は、値上げや競合チェーンの成長などを理由に、意外にも苦戦を強いられていた。 店内ガラガラ？数字が物語る「客離れ」の実態 「平日の昼時なのに店内がガラガラ」「すぐ近所に『松のや』ができたせいか、みんなそっちに行くようになった」。ここ最近、「かつや」の周囲ではこんな声を聞くようになった。事実、同チェーンの“客離れ”は、数字が物語っている。 「かつや」を運営するのは、DIY用品卸売業とホームセンターを展開するアークランズ社の子会社で、外食事業を手がけ

トヨタ自動車が２７日発表した２０２５年度のトヨタ・レクサスブランドの世界販売実績は、前年度比２・０％増の１０４７万７３２５台だった。２３年度の１０３０万９４５７台を超え、２年ぶりに過去最高を更新した。北米をはじめとしたグローバル全体で主力のハイブリッド車（ＨＶ）など電動車の販売が好調に推移した。 米国の関税政策、日中関係や中東情勢の悪化など厳しい外部環境にさらされたが、トヨタ・レクサス車の需要は堅調だった。特に北米では世界戦略車「カローラ」や中型セダン「カムリ」などの需要が堅調。北米の販売台数は前年度比７・２％増の約２９２万７０００台となった。 このほかインドではスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「アーバンクルーザーハイライダー」などが売れ、同２１・３％増の約３７万１０００台。タイもピックアップトラック「ハイラックス」などが好調で、同７・０％増の約２３万４０００台で着地した。 ＨＶなど電動車の世界

米連邦最高裁が国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づく関税を違法と認定したことを受け、米国政府による総額1,660億ドル規模の還付を行う「統合通関管理・処理システム（CAPE）」の本格運用が4月20日から開始した（2026年4月21日記事参照）。これに合わせ、トランプ関税還付金の帰属先を巡る政治的圧力が強まっている。 スティーブン・ホースフォード議員（民主党、ネバダ州）を含む下院民主党議員15人は4月23日、ウォルマートやアマゾン、フェデックスといった主要小売・物流企業の最高経営責任者（CEO）宛てに公開書簡を送付した。書簡では、不当に徴収された関税分を自社の利益とするのではなく、実際に高い価格を支払った消費者に直接還元するよう強く求めている。 米国税関・国境警備局（CBP）によるCAPEの運用開始に伴い、輸入業者は電子決済を通じて利息を含む還付金を受け取ることが可能になった。しかし、法的

［ワシントン　２８日　ロイター］ - ロイター／イプソスの世論調査によると、トランプ米大統領の支持率は任​期中の最低水準に低下した。生活費高騰への対応‌や対イラン戦争に対する国民の不満の高まりを受けた。 ２７日に終了した４日間の世論調査によると、トランプ大統領の職務パフォーマンス​を支持する国民は３４％と、４月１５─２０日に実施した前回調査の３６％から低下した。​トランプ氏の支持率は、２０２５年１月の就任時に４７％を記録したが、⁠その後は低下傾向が続いている。