怒りの僧侶、高野山への外国人観光客にナナメ上の対応で話題に
＜外国人旅行者が急激に増えている高野山。外国人観光客からのネガティブなレビューへの、ある僧侶の歯に衣着せぬ反応が話題になっている＞ 日本仏教の聖地にいる辛口僧侶 高野山といえば、空海が開山した歴史ある場所で日本仏教の聖地と言える。世界遺産にも登録され、国際的に知名度も上がった。そこにある1つのお寺が、英語圏で話題になっている。というのも、そのお寺の宿坊（宿坊とは通常、僧侶や参拝者向けに境内に用意された宿泊施設）がホテルの予約サイトに掲載されているのだが、外国人観光客からのネガティブなレビューへの返信が、歯に衣着せぬ内容でナナメ上を行っているのだ。英紙ガーディアンが報じた。 この宿坊は、和歌山県高野山にある赤松院（せきしょういん）だ。世界的なホテル予約サイト「Booking.com」に宿坊として掲載されている。このサイトでは、実際に宿泊した人が点数をつけたりコメントを投稿したりできるようにな
「若ハゲ」と「若白髪」の心臓病リスクは5倍以上
＜早すぎる「ハゲ」と「白髪」。生物学的年齢に基づいた要素は健康リスクの判断に有用な可能性がある＞ 多くの男性が避けたい「若ハゲ」。11月30日に発表されたインド心臓病学会による最新の研究で、そんな「若ハゲ」に追い打ちをかけるような結果が報告されている。 欧州心臓学会（ESC）が掲載したレポートによると、2000人以上のインド人男性をサンプルに実施されたこの研究で示されたのは、早くして髪が抜け落ちた人そして白髪になった人と冠動脈疾患との関係。これらの男性は、動脈に隆起（プラーク）が発生し、冠動脈疾患になるリスクが高いという。プラークは心臓発作の原因にもなり得る。 研究は、40歳以下の冠動脈疾患を患う790人の男性と健康な男性1270人が対象。血液検査や病歴、心臓の検査結果などを実施し点数化したうえで、毛髪の抜け落ち具合で3つのグループに振り分けた。その結果、点数が高く冠動脈疾患のリスクが高い
「嫌な気持ちは寝て忘れちゃえ」は逆効果？
睡眠後にもよく覚えているのは不快なもの 嫌なことがあったら、寝て忘れちゃえ。そんな風に思ってベッドに入ったことはないだろうか。実はそれ、逆効果らしいことが、先ごろ米ワシントンで開催されたニューロサイエンス2017で発表された。 ボストンの医療機関、ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターの神経科学者ロイ・コックス博士が率いるチームが調査を行なった。 調査は57人のボランティアを対象に、まず、中立な写真（例えば猫など）と不快な写真（火事になっている家など）を複数枚見せた。この時、中立な写真と不快な写真は、それぞれ左右どちらかの視界だけで見えるようにした。これは、右目の情報は左脳で、左目の情報は右脳で処理をすることから、脳のどの部分を使ってそれぞれの写真に反応しているかを調査するためだ。ボランティアの人たちの脳の動きは、脳波測定で記録された。 ボランティアの半数は、写真を見た後に就寝して12
高級スーパー「ホールフーズ」を買収したアマゾンの野望とは？
「ホールフーズ」の買収でアマゾンは何を狙うのか？（写真は先月末ニューヨークにオープンしたアマゾンのリアル書店） ＜オーガニック食品のスーパー「ホールフーズ」をアマゾンが買収したのは意外なニュースだが、アマゾンが最近アメリカにオープンしたリアル書店から、ある「野望」が窺える＞ 先週16日（金）、アマゾンが「ホールフーズ（Whole Foods）」を買収するというニュースが流れた。ホールフーズは、オーガニック食品の販売で知られるアメリカの高級スーパーマーケット・チェーンだ。 食品を取り扱う小売業は、流通と在庫にコストがかかり、価格競争が激しく、マージンが少ないために生き残りが難しい。ウォール街の投資家から常に収益を上げ、成長を続けるプレッシャーを与えられるアメリカでは、裕福な顧客に人気があるホールフーズでもそのプレッシャーからは逃れられない。今年２月には、収益で苦戦していることが伝えられていた
【対談（後編）：冷泉彰彦×渡辺由佳里】トランプ現象を煽ったメディアの罪とアメリカの未来
＜大統領選本選は政策論争そっちのけで相手を非難する中傷合戦に。「トランプ現象」はアメリカ政治を根本から変えてしまったのか？＞（オバマ政治からの転換を求める有権者の声が高まるなか、ヒラリーは予備選でも本選でも苦戦を強いられた） （前編はこちら） 盛り上がらない政策論争 ――トランプが本選のテレビ討論で、製造業の復活、自由貿易の見直しといった経済ビジョンを示したのに対し、ヒラリーは具体的な対案を示さなかった。これはなぜか？ 【冷泉】トランプが言うような、アメリカ経済を「保護貿易」にして「国内の製造業を復権」するなどという政策は、完全なファンタジー。例えば、アメリカはAIによる家電などの自動化では最先端を走っているが、その電子部品を全部アメリカ製で調達しろということになったら、その優位性は失われる。もっとハッキリ言って、トランプ支持者の中で「自分は工場で働きたい」と考えている人などいない。だから
なぜアメリカはＦＩＦＡ汚職の摘発に踏み切ったのか？
何とも突然でした。新任のロレッタ・リンチ司法長官率いるアメリカの司法省は今週、贈収賄などの疑いでＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）の幹部９人を含む15人を起訴したと発表したのです。起訴された幹部には、現職の副会長２人と元副会長が含まれているというのですから大変です。ちなみに、今週末の会長選挙で再選を目指しているゼップ・ブラッター会長は現時点では入っていません。 起訴に踏み切ったのは米司法省ですが、スイス当局と密接な連携の上で捜査が行われており、リンチ司法長官は、被疑者の逮捕についてはスイス当局に依頼しています。その逮捕は、例えばＦＩＦＡ幹部に関しては会長選挙などの会議のために滞在していた高級ホテルで、27日に粛々と進められたそうです。 捜査の指揮をしているのはリンチ司法長官ですが、今回の捜査に関しては司法省（日本で言う最高検察庁）に加えてその傘下にあるＦＢＩ（連邦捜査局）、更にはＩＲＳ（内国歳入
「橋下発言」はアメリカからどう見えるか
所用でニュージャージー州外に行っていたのですが、その間にこの問題がどんどん拡大していたのには驚きました。現在の事態は、この欄で過去に申し上げた「管理売春は現代の基準では性奴隷」という指摘、また「国境を越えたコミュニケーションでは理念型の発信しか通用しない」というコメントが生かされなかった点、何とも残念に思います。以下は、とりあえず、現時点で気づいたことを箇条書きにしておこうと思います。 （１）アメリカなど欧米諸国はキリスト教国だから性的なタブーの強い「偽善的な国」だという主張があります。もしかしたら問題の奥の背景にはそうした宗教やカルチャーもあるのかもしれません。ですが、アメリカがいい例ですが、買春行為に対して社会が厳しい目で見ているのは宗教や文化のためではないと思います。核家族のイデオロギーが確立する中で、買春行為というのは、妻と子への裏切りであり、社会の最小単位である核家族を破壊し、自
鬱には薬よりウォーキングが効く？
ウォーキングという単純な運動に「鬱を改善する」効果があるかもしれない。スコットランドで行われた研究で、そんな頼もしい調査結果が発表された。運動が鬱の治療に役立つことは以前から知られていたが、ウォーキングのような軽い運動にもその効果があるかどうかは、それほど明らかになっていなかった。 今回、英スターリング大学の研究者たちは、ウォーキングと鬱に関する過去の研究結果を再調査。その結果、ウォーキングがメンタルヘルスにおいて重要な役割を果たすことを示す研究結果をこれまでに８つ探し出した。この８つの研究では、合計３４１人が調査対象となっていた。 今回発表されたのは、「一定の割合の人々に対して、ウォーキングが鬱症状の改善に大きな効果をもたらすことが統計的に明らかになった」ということだ。 鬱の治療にどの程度のウォーキングが必要なのかは明確になっていないが、「ウォーキングは多くの人々が手軽に実行できるという
アマゾンの出版破壊から取り残された日本 | 瀧口範子 | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
日本人は今も「自炊」をしていると聞くたびに、気の毒で仕方がない。台所での自炊ではない。プリント版の書籍を自分で１ページずつスキャンしてデジタルファイルにし、自家製「電子書籍」として利用することを業界関係者は自嘲気味に「自炊」と呼んでいる。テクノロジー先進国の日本で本当に起きているとは思えない、実に奇妙なできごとだ。 そしてそれを考えるたびに、アメリカでアマゾンがやっている文字通りの出版業界の破壊というか、破壊的イノベーションを思わずにはいられない。振り返ってみると、アマゾンは今やアメリカの出版産業をすっかり変えてしまっているからだ。 最初は、もちろんインターネットで書籍を販売することだった。書店を含め、これだけでもかなり大きなインパクトがあったが、電子書籍時代になって、間違いなくそれが加速化しているのだ。 たとえば、かなり安い価格で電子書籍を売り出したこと。また、自費出版したい作家たちに、
追悼、吉本隆明氏を送る
８７歳という高齢になるまで例えば糸井重里氏との対話など、批評家として時代を見つめていた活力もこの方らしかったように思いますが、その一方で、静かな亡くなり方にも吉本さんらしさを感じます。エネルギッシュな言葉の奔流が暖かな余韻を残す一方で、ふっと立ち去るような訃報が不思議にバランスしているように思うのです。 バランスという意味では、６０年近い間、厳しい発言を続けると同時に、言葉への責任感を忘れない方でした。吉本さんの言葉はこれからも日本の「戦後」の記録として古びることはないと思いますが、その説得力も責任感ゆえだと思います。 古びないということでは、私は吉本さんの再評価というのは必要だと思います。漠然と学生運動や左翼運動の理論的支柱だったというようなイメージで、冷戦型の対立が消えたのと同じように、吉本さんの思想も時代遅れになっていったと社会的には思われています。批評家の吉本隆明というより「よしも
イスラエルはイランを攻撃するか？
核開発をやめようとしないイラン。先日実施された国会議員選挙では、アハマディネジャド大統領に批判的な保守強硬派が多数を占めたと報じられています。この報じ方だと、まるで大統領がリベラル派か良識派であるかのように受け取れてしまいますから、驚きです。アハマディネジャド大統領が登場したとき、彼は保守強硬派と称されたのですから。 経済について無知な人物が大統領に就任し、自身と同じ革命防衛隊出身者を取り巻きに配した結果、政権に経済がわかる人材がおらず、国内経済は疲弊。インフレが高進。これが大統領の人気低落につながったことは明らかでしょう。 人気回復策といえば、いずこも同じ。「強い大統領」を演じること。核開発に対する他国の批判に腰砕けになっては、世論の支持が得られません。国際社会がイランの核開発を押しとどめるのは、一層むずかしくなっています。 これに最も脅威を感じるのはイスラエルです。いまにもイランを攻撃
アメリカの外食産業に過労死がない理由とは？
大前提として客も店も細かいことはゴチャゴチャ言わないし、とりわけ中堅以下の企業化されたファミレス系やファーストフード系に至っては、サービスの水準はかなり低いという問題があるわけです。その点では、日本とは全く別世界で比較の対象にはならないのですが、個別の問題では参考になる点もあると考えて箇条書きにしてみました。 （１）役割分担がハッキリしています。例えば、注文を取るのは「サーバー」、最初に接客して客をテーブルに誘導するのは「ディスパッチャー」などという「専任」ですし、料理を運んだり皿を下げる専門の「アシスタント」など接客だけでも細かく分かれています。厨房の中も役割分担が明確です。 （２）職務内容は契約書で明確になっています。ですからコストカットのために、ある仕事を他の人間にカバーさせるなどということは不可能です。また契約に書いてあることは双方が履行しなくてはなりません。野球の井川慶選手がヤン
グーグル、ＹｏｕＴｕｂｅ有料化の真意
1億ドルを投じてＹｏｕＴｕｂｅの有料動画の製作に乗り出したグーグルは、映像業界を牛耳る「恐竜」たちを一掃しようとしている テレビドラマの作り手になりたい人にとって、アンソニー・ズイカーは憧れの的だろう。彼は10年以上前にドラマ『ＣＳＩ：科学捜査班』の企画原案を手掛け、番組を大ヒットさせた。その才能と影響力をもってすれば、ドラマ界で思う存分に腕を振るえるはず......。 なのに今、ズイカーは活動の場をグーグル傘下の動画公開サイトＹｏｕＴｕｂｅに広げようとしている。ＹｏｕＴｕｂｅの有料動画の製作に参加するのだ。 グーグルはこの事業に１億ドルを投じる計画で、ＹｏｕＴｕｂｅはズイカーのほかにも、歌手のマドンナや俳優のアシュトン・カッチャーらと契約済みだ。 グーグルの構想が実を結べば、既存のテレビ産業は大打撃を受けかねない。何しろグーグルにはネット接続テレビのプラットフォーム「グーグルＴＶ」や、携
グーグルのモトローラ買収で振り出しに戻った不毛な特許戦争
グーグルが、モトローラ・モビリティーを買収。 この大ニュースは、グーグルがスマートフォンのハードウェア・ビジネスに本格進出するのではないかとか、グーグルがオープンソフトとして提供するモバイル用OSの アンドロイドを、自社製ハードウェアに搭載して有利に使うつもりではないか、といった憶測を呼んでいる。 だが実際のところ、この買収の背景にあるのは、現在世界で繰り広げられているパテント（特許）戦争である。ここ数年、モバイル端末やスマートフォンの領域でたびたび訴訟が起こされてきたが、今やそれが、競合を抑え市場を制覇するための道具としてパテントを利用する本格特許戦争に発展したことが、今回の買収ではっきりした。 パテント戦争は昨年あたりから目立って過熱化していた。パテント侵害で訴える企業、訴えられる企業、その侵害の内容はさまざまだが、大きく言えば「アンドロイド」とiPhone、ウインドウズ携帯など「その
「永田洋子死刑囚の死」を契機として、改めて世代の問題を考える
いわゆる連合赤軍の幹部として、リンチ殺害事件や「あさま山荘事件」などによって死刑判決を受けていた永田洋子氏が死亡したというニュースを聞きました。永田氏とそのグループの起こした事件、および永田氏の個人的な軌跡については、私はもう関心が薄れています。というのは整理するのは比較的簡単だからです。 自尊感情の強い人間よりも弱い人間のほうが権力欲や支配欲、あるいは「大胆な行動」への飛躍をしがちだという悲劇の典型であること、これは歴史上の独裁者から、現代のブラック企業の経営者に至るまで無数な例があり、永田氏もその一つと数えられるように思います。これに加えて家庭や職場あるいは学園などで個の尊厳を勝ち取る取引のできない人間に限って、自分とは無関係な「究極の不幸」を探す旅に出て、地の果てまで行ってその「不幸の原因」へ暴力を加えることで英雄になろうとする、これもロシア・アナキストの爆弾テロから現代のアルカイダ
大はずれ！２０１０年の予測ワースト６
こんなはずでは オバマの2010年は思い通りにならないことの連続だった？ Jim Young-Reuters 大物政治家の言葉がすべて正しいのなら、グアンタナモ収容所はとうに閉鎖され、アメリカの雇用は回復し、世界は核戦争で滅亡寸前のはず──。当たらなくてよかったものも含めて、まるで見当違いに終わった予言をリストアップした。２０１１年こそは、明るい予想が現実になりますように。 予測その１ 弱気な予測で知られるフェーバーがバブル崩壊を予言して以降、中国経済は確かに減速している。とはいえ、経済成長率はいまだに９・５％という驚異的な高さ。この数字は世界でもトップクラスで、８％成長という中国政府の経済目標も上回っている。運命の日が訪れるのは、まだ先のようだ。 投資家のジェームズ・チャノスも弱気組の一人。中国の不動産バブルが２０１０年後半にはじけると予想し、「ドバイ危機の１０００倍かそれ以上」の危機が
恐ろしいのは円高でもデフレでもない | エコノMIX異論正論 | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
14日のロンドン市場では、ついに1ドル＝80円台に突入したが、私が資産を運用している大手の外資系銀行のファンドマネジャーからかかってきた電話は「円建て資産を売りませんか」だった。私が「実質実効為替レートでみると、円はまだ安い。この先まだ上がるんじゃありませんか？」というと、彼は「目先は80円を切るかもしれないが、われわれは今が（ドル円の）底値圏とみています」。 名目為替レート（ドル/円 左目盛）と実質実効為替レート（2005年＝100 右目盛） それはなぜか、という私の質問に対する彼の答は明快だった。たしかに図のように、インフレ率などを勘案した実質実効レートでみると、今の円相場はここ15年の平均程度だ。しかし彼によれば「それが日本経済の実力なんですよ」。名目レートで円が強いように見えるのは、アメリカの物価が15年間に30％以上あがったのに対して、日本はほぼゼロだったためで、購買力でみた円の
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