ハコフグマン: その辺にいた爺さんと次世代テレビについて話した
ふう、やっと今日のロケが終わった。ストレス発散として、ブログ書かせてもらう。今日、じいさんたち3人が川辺にたむろしていたので、昼飯どきに少し話をした。 俺「まだまだ暑いけど、木陰にいると落ち着きますね」 爺「まあ、ここに来な落ち着かんということもないけどな。家おってもしゃあないし」 俺「家でソーメン食べながら、テレビでも見てたらどうですか」 爺「だって、わしらが見るような番組無いもの。水戸黄門くらいか。若いのが見るような、うるさい番組ばっかしや」 俺「細木数子は？」 爺「あんなおばはんの顔見とったら気分悪いわ。ようあんなん見るわ、皆」 俺「僕テレビ作ってるんですけど、○○いう番組見たことないですか？」 爺「ないな」 俺「テレビ、アナログ放送終わるの知ってます？」 爺「何や、それ」 俺「地デジて聞いたことないですか？」 爺「ないな」 俺「テレビに何流してほしいですか？」 爺「やっぱ裕次郎とか
isologue: 新聞を購読するの完全に止めました
以前（2005年7月）、「新聞１紙やめてみました」という話を書きましたが、 生まれてからこのかた（つまり親父の代から）40年以上、ずっとＡ紙・Ｂ紙と２紙を購読してきましたが、今月から１紙（Ａ紙）やめてみました。ついでにＢ紙の夕刊も。 改めて考えてみると、新聞の山というのはすごい量になるわけです。定期購読しているビジネス誌も もちろんそれなりの量になりますが、毎日届く新聞にはかなわない。 これをゴミ置き場まで持っていくのは私の役目なわけですが、我が家から排出されるゴミのうちで明らかに新聞は最も重量が重いゴミになるわけです。これだけ環境問題が騒がれているときに、いくらリサイクルされるとは言え非常に心苦しい。２紙とも隅から隅まで読むならまだしも、とても全部は読めないわけですし。ネット（有料・無料で）で得られる情報も非常に多くなってます。 やめてみて、ゴミの量が驚くほど減って非常にすっきりしました
ハコフグマン: クソ暑いのに過熱報道はやめろ
甲子園で優勝した早稲田実業の斉藤投手。確かにカッコ良い青年だったが、テレビや新聞から、斉藤フィーバーを煽ろうという熱気がむんむんと伝わってきて、その下心のヒートアップぶりが限りなくウザい。 携帯電話で斉藤投手の写真を撮ろうとする、ラブレターを渡そうとする女子高生。斉藤投手にふれて「セクハラセクハラ」と狂喜するおばはん。 こういう煽り映像の全てに見えざる意図がある。斉藤ファンを拡大再生産して、視聴率や部数アップ祭を画策しているのだ。どこかでこんな風景見たことないだろうか？そう、5年前に小泉首相が現れたときもこうだった。 二日間で296球を投げ抜いたというのは美談なのか？投げざるを得なかった斉藤投手の選手としての将来を思えば、このような無謀な日程を反省する声があってしかるべきだろう。 なのに主催者だからか、朝日新聞は社説のトップで単なる高校部活動の決勝戦をとりあげ、「何度も息をのんだ」などとく
グーグル「740億ドルテレビ広告市場征服」の野望 - CNET Japan
ZDNet.comの「Digital Micro-Markets」というブログに、「Google CEO wants $74 billion TV ad market」と題したエントリーが上がっていた。「Digg」でも比較的大きな反響があったので、見出しを目にされた方もいらっしゃるかと思う。 このエントリの冒頭には、「テレビの視聴者は『時間の無駄』であるテレビCMを我慢すべきではないとGoogleのCEO、Eric Schmidt氏が考えている（Google CEO Eric Schmidt believes television viewers should not have to stand for tv commercials that are “a waste of your time"）」とあり、さらにSchmidt氏は「テレビを観ていると、明らかに自分に向けたものではないことが
発熱地帯: 回転が加速していく小さな歯車とサビついてきた大きな歯車
最近、マスプロモーション対ネットの口コミパワーという構図の議論が盛り上がっているようです。でも実は、状況の認識はさほど違ってないように思えます。要するに立場や嗜好におうじて、最終的な結論をどっちに持っていくかを変えているだけなんですよね。 ネットユーザーはマスメディア嫌い（不信の）人が多いため、マスプロモを否定して、ネット上の評判を重視する傾向が強いです。最も代表的な意見はデジモノに埋もれる日々さんのこの記事でしょうか。 デジモノに埋もれる日々: 「亀田」と「時かけ」 - メディアの扇動力がネットに圧される時代 実はこの記事は、評判という点を軸に勝敗を判断していて、『ゲド戦記』と『時かけ』でどちらが興行収入が上かという評価軸は、意図的に無視しているんですよね。そりゃさすがに結果は見えてますから。 似たような状況認識にもかかわらず、ビジネスの視点で冷静に数字を追いかけているのが切込隊長。 切
Ad Innovator: McKinsey & Co：2010年にはテレビ広告の効果は1990年の3分の1
コンサルティング会社McKinsey & Co.は、同社のFortune 100クラスのクライアントに対して、テレビ広告の効果は、CPM価格の上昇で15％、チャンネル切り替えなどで23％、マルチタスキングによる影響で9％、そして広告メッセージの飽和状態で37％、それぞれ効果が下がると語った。テレビのプライムタイムの視聴者は過去10年で50％下がっているものの、広告価格は40％上昇しており、ラジオや印刷媒体でも同じような傾向があるという。 ソース：AdAge: McKinsey Study Predicts Continuing Decline in TV Selling Power August 7, 2006 in Television | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/
トヨタが米テレビ界に一撃 「印象に残らない番組はダメ」：日経ビジネスオンライン
つまらない番組を流したテレビ局には、ペナルティーを科す――。 「世界のTOYOTA」が、米国3大ネットワークの一角、NBCと結んだCM契約は、日本のテレビ局が聞いたら震撼するような内容になっている。「番組関心度調査」なる新手法を持ち込んで、提供するテレビ番組が視聴者の関心を引けなかった場合、埋め合わせの追加CMを無料で放映させる。 トヨタの米国におけるCM料金は膨れ上がり、ここ6年間で約37億ドル（約4300億円）に達する。そんな大金を注ぎ込んできたトヨタは、その効果に疑念を抱いている。 合理性と効率性を追求する米国だが、テレビCMに限っては「まき散らしておいて、その後は神に祈るのみ（spray and pray）」と言われるほど曖昧な世界だ。そこに、トヨタは風穴を開けようとしている。 「視聴率では計れない」 「テレビCMは本当に効果があるのか。トヨタにとってどれほど有益なのか見極める必要
「感情的」な電子政府 - 池田信夫 blog
磯崎さんのブログに、「電子登録債権法制」がイケてないという話が出ている。これは先週、話題になった「パスポート申請1件に1600万円」というニュースと、根本的な原因は同じである。要は、「公的個人認証」で要求されるセキュリティのレベルが異常に高いのだ。日本の「電子政府」を、磯崎さんのように合理的に理解しようとすればするほど、わけがわからなくなる。逆に、それが非合理的な、あるいは感情的なシステムだと考えると、本質が見えてくる。 最大の問題は、システムを設計する際の政府のリスク評価が歪んでいることである。たとえば、住基ネットに「侵入」されて住民基本台帳の情報が流出するリスクと、それを守るために400億円以上かけてコンピュータ・ネットワークをつくり、その維持費に毎年200億円以上かかる費用対効果を客観的に評価する基準がないから、政府は「どんなにコストをかけてもいいからリスクをゼロにしろ」という要求
Ad Innovator: 世界のマーケティングコミュニケーション費用におけるメディア広告のシェアは低下
広告会社コングロマリットWPPのメディアバイイング持ち株会社Group Mは、マーケティングコミュニケーション費における広告費のシェアが2000年の55.4％から2007年54.4％に減ると予想している。Group MのAdam Smith氏は、PR、市場調査、ダイレクトマーケティングを含むマーケティングサービスが景気の悪いときには通常のび、景気がよくなるとメディア広告に予算がシフトするが、今回の景気のサイクルでは景気がよくなっているにも関わらず、メディア広告に予算が戻っておらず、「景気サイクルによる広告費への影響は終わった」と語っている。 ソース：Media Life：Worldwide, advertising is losing share July 26, 2006 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this e
メディア・パブ: 大手メディアがYouTubeを買収するには10億ドルが必要か
動画共有サイトのYouTubeでは，今や毎日1億本近いビデオが視聴されているという。この強大な集客力と影響力を誇示するYouTubeに対し，大手メディア会社が買収に動き出したとしても不思議ではない。 New York Post の記事によると，もし，YouTubeを買収するとなると，今なら10億ドル近くそろえなければならないとか。生まれて1年そこそこの会社にだ。投資銀行Allen & Co.の年次会議で，YouTubeが4億ドルの価値があるとの話で盛り上がった。実はその会議以前から，大手メディア会社がYouTube を買収するなら6億ドルは必要と業界筋は見ていた。News CorpがMySpaceを，またNBCがiVillageを買収したときと，ほぼ同じ額である。 でも，YouTubeはビジネスモデルも確立できていないし，さらに著作権侵害問題を抱えあまりにも危なっかしい会社だ。大ばくちを打
Kazaa、Skype、そして次は「The Venice Project」
ファイル共有ソフト「Kazaa」で培った技術を応用して作ったのが、ほぼ設定不要でインターネット経由通話を可能にした「Skype」でしたが、今度はさらにその技術を使ってネット経由でテレビやムービーを閲覧・配信するための仕組み「The Venice Project」というのを立ち上げるようです。 詳細は以下の通り。 Kazaa, Skype, and now "The Venice Project" 彼らは現在、世界中の主要な都市で活動しており、各テレビネットワークと交渉中。早ければ今年の秋には正式にこの計画について発表するとのこと。 Skypeによって既存の通信事業者に大ダメージと混乱をもたらした彼らが次のターゲットとしてメディアを選び、それを可能にする技術を持っていることは想像に難くないわけで。そもそもSkype自体のウリは高品質な音声通話を電話回線を経由せずにインターネットを経由すること
メディア・パブ: 米大学生のメディア接触，インターネットにどっぷり浸る
米学生のメディア接触調査をMediaPostが実施した。350人の学生を対象に調査した結果は次の通り。 ＊1週間あたりインターネット利用時間 43%：10時間以上 31%：6～10時間 19%：3～5時間 ＊1週間あたりＴＶ視聴時間 17%：10時間以上 ＊1週間あたり新聞あるいは雑誌を読む時間 1%：10時間以上 調査手法が明らかでないので，ここまで極端にTV離れと新聞・雑誌離れが本当に進んでいるのかは分からないが，相対的にインターネット接触時間が増えているのは間違いない。学生さんは，MySpaceなどのSNSで友達とやりとりしたり，YouTubeで面白いビデオクリップを視聴するのに忙しく，新聞や雑誌を読んでいられないと言うことか・・・。 ◇参考 ・Just An Online Minute... Survey: College Students Web-Happy（MediaPost
YouTubeのビジターが1週間で75％増
米動画共有サイトYouTubeの視聴者が1週間で75％増加した。米調査会社Nielsen//NetRatingsが7月21日に報告した。 Nielsen//NetRatingsによると、7月16日までの1週間のYouTubeのユニークビジターは1280万人、前週の730万人から75％増加した。 YouTubeは急速に成長しており、月間ユニークビジターは1月時には490万人だったが、6月には1960万人と297％増えたという。この期間に、ページが視聴された回数は1億1760回から7億2400万回と515％伸びた。ビジターのサイト滞留時間は平均17分から28分へと64％拡大した。 この週の翌週には、「極楽とんぼ」の加藤浩次さんが、相方の山本圭一さんの不祥事に関してテレビ番組で謝罪したシーンの動画がYouTubeで300万回以上再生された（7月21日の記事参照）。翌週のトラフィックはさらに増加し
HSKI's: コンテンツ産業変化の兆しはやっぱり国外から
▼ 「日本の視聴者数でYouTubeがGyaOを上回った？，やっぱり本当だと納得した日」 日本のマスコミなんかでは話題にもならない（笑）。 だからこんな本が出てしまうのかな。 ってこれも著者はアメリカ人・・・orz ▼ 「YouTubeの使用契約が変更に」 メモ。 そろそろ回収を始めるか。 太平洋の向こうでも人気出てきたみたいだし（笑）。 ▼ 「ネット時代のコンテンツ市場は？」 ウォルト・ディズニーの新CEOへのインタビュー記事が、今日の日経本紙「そこが知りたい」に載っている。以下抜粋して引用。 メディア企業の経営は突き詰めると創造力と技術の組み合わせだ。技術が急激に変化していればそれに適応し、自ら積極的にビジネスモデルを変える必要がある。米映画界もそれに気付き始めた。 ・・・・・・ 消費者は明らかに音楽のネット配信を望んでいた。だが音楽業界はそれを無視して既存の流通の仕組みを維持しようと
オールド・メディアの経営合理化...他
234. オールド・メディアの経営合理化（概要） 米国企業の2005年第4四半期決算が10四半期連続二ケタ増益を記録したものの景気軟着陸の見通しが微妙な時、停滞の続く大手メディア企業への不満が高まっている。 2005年11月末現在のオールド・メディア三社；ニューズ社、コムキャスト、ウォルト・ディズニーの時価総額合計$1,092億は新進ネット検索広告企業グーグル一社の時価総額($1,196億)より低い。これを見て或る投資家は伝統的メディア企業から投資ファンド$10億の2/3をピラシー対策ソフト開発・パーソナル・ビデオ・レコーダー製造などの途上国企業とグーグルに移したという。 ヴァイアコムのCBS分割 グローバルメディア企業ヴァイアコムの2005年第3四半期決算は売上高が対前年同期比10%増の$59.4億、最終損益が前年同期の赤字$4.87億から＋$7.85億に改善された。2005年3月発表・
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http://www.asahi.com/national/update/0805/TKY200608040501.html
http://www.yomiuri.co.jp/sports/etc/news/20060802ie27.htm
「テレビCM崩壊」第一部PDF