全長２４８メートルで海上自衛隊最大の護衛艦「かが」が２２日、就役した。２０１５年に就役した「いずも」と同型の２隻目で、ヘリコプターの発着スポット５カ所を持つ「ヘリ空母」型。横浜市の造船所で同日、防衛省への引き渡し式と自衛艦旗授与式があった。 海自によると、「かが」の建造費は約１２００億円。広島・呉の第４護衛隊群に配備される。潜水艦を探す哨戒ヘリを中心に１４機以上のヘリを搭載でき、性能の向上で探知が難しくなりつつある中国潜水艦への対応を念頭に置いている。陸上自衛隊が導入予定のオスプレイも発着艦できる。 海自の護衛艦の多くは旧海軍の艦名を引き継いでいて、海軍の「加賀」は１９４２年のミッドウェー海戦で沈没した空母。今回の就役で、海自のヘリ空母型護衛艦は、「かが」より５１メートル短い２隻とあわせて計４隻になる。（福井悠介）

海上自衛隊最大の護衛艦「かが」が２２日、横浜市のジャパンマリンユナイテッド磯子工場で就役した。自衛艦旗授与式で小林鷹之防衛政務官は「わが国を取り巻く安全保障環境は一層厳しさを増している。『かが』の存在は極めて重要で、訓練に精励し、一日も早く即応体制を確立してください」と訓示した。 「かが」は全長２４８メートルで艦首から艦尾までが空母のように平らな「全通甲板」を持つヘリコプター搭載護衛艦。哨戒ヘリは５機が同時に離着艦でき、対潜水艦戦に従事して強引な海洋進出を続ける中国を牽制する。

「ここに注目！」です。海上自衛隊最大の護衛艦「いずも」がきょう（25日）就役します。外見が空母とよく似ていることから内外で注目が集まっています。 津屋尚解説委員にききます。 寺門：海上自衛隊で最大ということですが、どれくらい大きいのですか？ 寺門：空母ではないということですか？ 津屋：「いずも」は最大９機のヘリコプターを搭載しますから、軍事上の分類では「ヘリコプター空母」に分類されます。日本での呼び方はどうであれ、国際的には空母の一つとみなされる船なんです。 寺門：ではなぜ「空母」と呼ばないのですか？ 津屋：空母は、数多くの戦闘機を搭載して他国の国土に近づき大規模な空爆を行うというような極めて攻撃性が高いイメージが強いので、そうした「攻撃型の空母」と同一視されるのを避けたいということだと思います。実際、中国は「いずも」の建造を日本の軍国主義化を示すものだなどと批判しています。しかし、「

北朝鮮は、今月１７日に日本政府の情報収集衛星が打ち上げられたことについて、「軍国化政策の産物だ」と反発する一方、みずからにも宇宙開発の権利があると主張して「人工衛星の打ち上げ」と称する事実上の長距離弾道ミサイル発射を再び目指す姿勢を強調しました。 この中で情報収集衛星を「スパイ衛星だ」と非難し、「打ち上げは日本の軍国化政策の産物だ」と反発しています。そして、「アメリカの同盟国は衛星を打ち上げても何も言われず、敵視される国には打ち上げの権利がないという論理は正当化できない」としてみずからも宇宙開発の権利があると主張し、去年２月に続く「人工衛星の打ち上げ」と称する事実上の長距離弾道ミサイルの発射を再び目指す姿勢を強調しました。 北朝鮮が今月１８日に新型のミサイルエンジンの燃焼実験を行った際、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党委員長は「実験の成功がどれだけの意義を持つのか世界はまもなく目にする

３月２２日、関係者が明らかにしたところによると、自民党は３月中に敵基地攻撃能力の保有に向けた提言をまとめ、政府に検討を求めることを決めた。写真は「ＰＡＣ３」ミサイル。防衛省で６日撮影（２０１７年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［東京　２２日　ロイター］ - 自民党は３月中に敵基地攻撃能力の保有に向けた提言をまとめ、政府に検討を求めることを決めた。今年夏前までに防衛力全般の強化を提言する方針だったが、関係者によると、発射が相次ぐ北朝鮮の弾道ミサイルへの対応部分については、検討を速める必要があると判断した。 敵基地攻撃能力は、Ｆ３５のようなステルス戦闘機による空爆や、巡航ミサイルといった打撃力を使って敵国内のミサイル発射装置などを破壊する能力。専守防衛を掲げ、抑制的な防衛力の整備を基本としてきた日本は、この能力を米軍に依存してきた。

自民党は６日、北朝鮮の弾道ミサイル発射を受け、核実験・ミサイル問題対策本部の会合を開き、本部長の二階俊博幹事長は「４発も撃ったのに（日本から）何も反応がないのでは世界中からバカにされる。しっかりと対応しよう」と訴え、実効性のある対応を呼びかけた。 公明党も対策本部を開き、井上義久幹事長は「断じて容認できない」と強調した。民進党の野田佳彦幹事長は記者会見で「強く非難したい」と述べた。 日本維新の会代表の松井一郎大阪府知事は談話で「敵基地攻撃能力保有の検討を加速させる必要がある」と指摘。共産党の小池晃書記局長は記者会見で北朝鮮への抗議を表明したが、敵基地攻撃能力の保有には「先制攻撃につながり憲法に反することになる」と述べた。 ▼簡単登録の『プッシュ通知』始めました。詳しくはこちらへ

フィリピンの首都マニラのマラカニアン宮殿（大統領府）で、上院議長らとの共同記者会見に臨むロドリゴ・ドゥテルテ大統領（2017年3月13日撮影、資料写真）。(c)AFP/TED ALJIBE 【3月19日 AFP】フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ（Rodrigo Duterte）大統領は19日、中国はあまりに強大であり、フィリピンや中国が領有権を争う南シナ海（South China Sea）のスカボロー礁（Scarborough Shoal）で中国が進めている構造物建設を止めることはできないと述べた。 2012年から中国が実効支配するスカボロー礁に関しては、西沙諸島（英語名：パラセル諸島、Paracel Islands）の永興（Yongxing）島（英語名：ウッディー島、Woody Island）に中国が設立した三沙（Sansha）市の市長が、環境モニタリング基地を建設すると語ったと伝えられ

当初、どのメディアもアクセスできなかった籠池理事長に独占インタビューをしたノンフィクション作家の菅野完氏を各局の記者たちが取り囲む、いわゆる「ぶら下がり取材」映像を目にした時である。 籠池理事長が再度、東京の菅野氏の事務所を訪れインタビューに応じた際、テレビ各局は籠池氏に話を聞いた菅野氏にマイクを向け、詳細を聞き出そうとした。

【ワシントン＝加納宏幸】イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」（ＩＳ）の打倒を目指す有志連合の閣僚級会合が２２日、ワシントンの米国務省で開かれ、イラクやシリアでの掃討作戦の実績やＩＳの「再興」阻止に向けた協調を確認する声明を発表した。ティラーソン国務長官は演説で、掃討作戦により両国で支配地域を失ったＩＳが海外でのテロ行為に及ぶ可能性があるとし、対策の強化を呼びかけた。 トランプ政権で初めて開かれた閣僚級会合には６８カ国・地域・組織が参加。声明でＩＳ支配地域のうちイラクで６０％、シリアで３分の１を奪還したと強調し、「ＩＳの聖域を否定し、両国などに兵士、武器、資源を拡散させることを防ぐ」ことを確認。有志連合として奪還地域の治安や人道支援のため２０１７年に２０億ドル（約２２００億円）以上を拠出するとした。 ティラーソン氏は演説で、両国に流入したＩＳの外国人戦闘員がここ１年で約９０％減ったことを

３月２１日、北朝鮮の在ジュネーブ国連代表部のチェ・ミョンナム氏は、ロイターの取材に応じ、北朝鮮は米国による制裁強化を恐れておらず、核およびミサイルプログラムの「加速」を目指すと語った。写真は昨年１０月、北朝鮮の在ジュネーブ政府代表部で撮影（２０１７年　ロイター／Denis Balibouse） ［ジュネーブ　２１日　ロイター］ - 北朝鮮の在ジュネーブ国連代表部のチェ・ミョンナム氏は２１日、ロイターの取材に応じ、北朝鮮は米国による制裁強化を恐れておらず、核およびミサイルプログラムの「加速」を目指すと語った。

ケニアの首都ナイロビのカワングワレという非正規市街地で野菜を売るビバリーさん（２３）は、厳しい現実に直面している。数年ぶりの大規模な洪水により、小さな家をはじめ持ち物一切を失った。２児の母である彼女は今、飢えに襲われ、性交渉と引き換えに食料を手に入れようかと考えている。 ワールドcategoryアングル：肥満症治療薬、有望市場の中国で競争激化の予兆デンマーク製薬大手ノボノルディスクには、有望視している中国市場で今後激しい競争にさらされる局面が待ち受けている。同社が手がける糖尿病治療薬「オゼンピック」と肥満症治療薬「ウゴービ」を巡り、中国で少なくとも１５種類のジェネリック（後発薬）の臨床試験が行われているというデータがあるからだ。 2024年6月7日

ロシアのプーチン政権への批判を繰り返していた元議員が逃亡先のウクライナで男に銃で撃たれて殺害され、ウクライナ側はプーチン政権が関与したとして非難を強めています。 また、ウクライナの検事総長によりますと、元議員はウクライナの元大統領でロシアに逃亡中のヤヌコービッチ氏がロシアによるクリミア併合で果たした役割などについて証言する予定だったということです。 一方、元議員についてロシアの捜査当局は、先月モスクワの不動産をだまし取った詐欺などの疑いで捜査していることを明らかにしていました。元議員が殺害されたことについて、ウクライナのポロシェンコ大統領は「ロシアによる国家テロだ」と述べ、プーチン政権が関与したとして、非難を強めているのに対し、ロシア大統領府のペスコフ報道官は「ばかげている」などとして関与を否定しています。

＜反プーチン派の元下院議員が亡命先のウクライナで殺された。ロシアにもウクライナにも殺す理由はあり、非難の応酬が続いている＞ ロシアの元下院議員デニス・ボロネンコフが木曜、ウクライナの首都キエフの中心部にあるプレミア・パレス・ホテルから出てきたところで銃撃を受け、弾を4発受けて死亡した。ボロネンコフは2016年10月、著名なオペラ歌手の妻マリア・マクサコワとともにウクライナに亡命し、国籍を取得。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領と3年前に失脚した親ロシア派のビクトル・ヤヌコビッチ元ウクライナ大統領を公然と批判してきた。 【参考記事】止まらないプーチンの暗殺指令 ボロネンコフはロシア元下院議員イリヤ・ポノマレフに会いに行くところを襲撃された模様だ。ポノマレフは、ロシアのクリミア併合をめぐるロシア下院の採決で反対票を投じた人物。ボロネンコフは当時採決で賛成票を投じたため、彼の亡命を受け入れると

トランプ政権が発足して早2カ月。貿易・通商政策や移民政策、国境警備の厳格化など大統領選の際のスタンスを継続している分野もあるが、同盟国に対する立場や「一つの中国」原則に対する見方など、主張を修正させている分野も目立つ。端から見るとぶれているように見えるトランプ政権の主要政策。その背景にある法則について、アメリカン・エンタープライズ研究所（AEI）のマイケル・オースリン日本部長が解説した。（日経ビジネスニューヨーク支局 篠原匡、長野光） 日韓の核武装を容認したり、北大西洋条約機構（NATO）を時代遅れと批判したり、ロシアとの関係改善に強い意欲を示したり、外交・安全保障に関するトランプ氏の選挙期間中の発言は従来の米国の政策とは大きく異なるものでした。ただ、その後は「一つの中国」原則を尊重するなど、伝統的な路線に回帰しているようにも見えます。トランプ政権の外交・安全保障政策をどう整理すればいいの

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北朝鮮のミサイル用新型エンジンの燃焼実験に関する、今週の国営メディアの報道の仕方はいつも通りだった。しかし、最高指導者の金正恩・朝鮮労働党委員長が実験を祝う様子を撮影した1枚の写真が、特に見る者の目を引いた。BBCが写真を点検した。

【ロンドン=共同】ロンドンの英国会議事堂テロで、在英サウジアラビア大使館は24日、実行犯のハリド・マスード容疑者（52）が英語教師としての勤務や巡礼を目的に過去3回、サウジに滞在していたと発表した。同大使館によると、マスード容疑者は2005年11月～06年11月と08年4月～09年4月に労働ビザを取得し英語教師として滞在。15年3月には小巡礼（ウムラ）のため数日訪れた。滞在中はサウジの治安当局

【ワシントン=河浪武史】トランプ米大統領が24日、医療保険制度改革法（オバマケア）の代替法案を撤回し、早くも政権運営の大きな失点となった。同法見直しを選挙公約に掲げたトランプ氏は、自ら反対派の説得に当たったが不発に終わり、議会指導部のライアン下院議長も意見集約に失敗。30年ぶりの税制改革など目玉政策の実現にも危うさが漂い始めた。「党内の誰かの悪口を言うつもりはない。確かに失望したし、少し驚きも

パナソニックが不採算の6事業を対象に一段のリストラに踏み切る。2018年3月期に液晶パネルの生産ラインや半導体事業会社の株式の売却を検討するほか、今春にはデジタルカメラなど3つの事業部を解体して人員を減らす。12年に就任した津賀一宏社長は大規模リストラに取り組んで健全な経営を取り戻したが、足元の業績は低迷している。リストラ後の次の一手が見えないパナソニックは、新たな収益源の育成に悩む世界の電機大

初めての小学校道徳の教科書検定が終わり、８社の２４点６６冊が出そろった。本来、「考え、議論する」を掲げたはずなのに、文部科学省が検定過程で付けた数々の意見からは、教科書作りに積極的に関与しようとする姿勢が浮き彫りになった。高校の地理歴史や公民の教科書でも、集団的自衛権や南京大虐殺などの記述が、文科省の指摘に従って横並びになった。 「しょうぼうだんのおじさん」という題材で、登場人物のパン屋の「おじさん」とタイトルを「おじいさん」に変え、挿絵も高齢の男性風に（東京書籍、小４）▽「にちようびのさんぽみち」という教材で登場する「パン屋」を「和菓子屋」に（同、小１）▽「大すき、わたしたちの町」と題して町を探検する話題で、アスレチックの遊具で遊ぶ公園を、和楽器を売る店に差し替え（学研教育みらい、小１）――。 いずれも文科省が、道徳教科書の検定で「学習指導要領の示す内容に照らして、扱いが不適切」と指摘し

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Kelly McSweeney （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2017-03-24 06:30 かつては日本がロボティクス分野のリーダーだったが、その後米国が首位を奪った。米国は毎年ロボットを増やしている一方で、日本の持つロボット関連資産は1993年に比べ20％以上縮小している。また米国は2015年に産業用ロボットに860億ドルを投じているが、これはOECD平均の15倍以上だ。 Kinson氏は、「国際ロボット連盟のデータを調べると、米国において自動化の進展を後押ししている主な産業は、自動車産業だ。2010～2015年にかけて新しく導入された産業用ロボットの、最大の消費産業が自動車産業であり、年平均成長率は約10％に及んでいる」と説明している。 近年これほど成長しているにも関わらず、ロボティクスは米国やその他の国々の経済において、比較的小さな割合しか

Kelly McSweeney （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2017-03-24 06:30 Centre for Economics and Business Research（Cebr）が発表した新しいレポートで、ロボット分野への投資は、情報技術や建設、不動産などの分野よりも経済に対する好影響が大きいことが明らかになった。この結論は、ロボットは人間の職を奪うという一般的な認識と大きく矛盾したものだ。ロボットが人間の代わりに仕事をするようになるのは事実だが、産業用ロボットは企業に新たな成長のチャンスをもたらす存在でもある。レポートによれば、米国が持つロボット関連資本は7320億ドルで、他国を大きくリードしているという。 この調査では、ロボットによる自動化が1993～2015年にかけて経済発展に与えた影響について調べた。調査対象は、経済協力開発機構

東芝が、米原発子会社ウェスチングハウス（ＷＨ）の米連邦破産法１１条の適用申請を急ぐのは、ＷＨに今後の追加損失リスクがなお残っており、早めにリスクを遮断した方が得策との判断に傾いたためだ。債権者らとの事前調整を早急に進めるが、今月中の申請に向けて「時間との闘い」（東芝幹部）になっている。 「損失は増えてもクリアになる。年度内に申請できるかどうかの違いは大きい」。東芝幹部は、月内申請の意義をこう説明する。 東芝は、リスクの高い海外原発事業から撤退するため、ＷＨ株式を売却して保有割合を現在の８７％から５０％未満に引き下げ、連結対象から外す方針。破産法の適用申請で損失拡大のリスクを排除できれば、ＷＨの引き受け手も早く見つけられるとの期待もある。 米連邦破産法１１条の申請では、破綻（はたん）企業の借金をどう整理するか、どの事業を継続するかといった点をまとめた再建計画について、大口の債権者との調整を済

野生の黒いサーバル。性別を含め詳細は不明だ。2017年2月18日にケニアで撮影。（PHOTOGRAPH BY SERGIO PITAMITZ） カメラマンのセルジオ・ピタミッツ氏が真っ黒なサーバルを目撃したのは、まったくの偶然だった。 2月18日、ケニアのツァボ・ウエスト国立公園の近くにある民間の動物保護区「ルアレニ・キャンプ」で写真撮影ツアーを引率していたピタミッツ氏は、草原の中で黒い点が動くのを見て車を止めた。 2、3分ほど待った頃、真っ黒なサーバルが姿を現し、唖然とする彼らの目の前を悠然と歩いて茂みの中に消えていった。サーバルは、ふつうはチーターに似た模様をもつ小型の野生ネコだ。（参考：ふつうのサーバルの写真）

フレンズのなかで最初にデザインされたサーバル(右)。吉崎観音さん曰く「模様がとても綺麗で惹きつけられた」とのこと (C)けものフレンズプロジェクト/KFPA 2017年冬アニメの台風の目として話題を呼んでいるテレビアニメ「けものフレンズ」。その人気の一因となっているのは、動物をモチーフとした、バラエティに富んだ数々のキャラクター・“フレンズ”です。 月刊ニュータイプ3月号(2017年2月10日発売)では、フレンズたちのコンセプトデザインを務めた吉崎観音さんにインタビュー。作品に携わるようになった経緯からフレンズ誕生の秘密、そしてデザインのポイントなどを聞きました。 今回は、そのインタビュー記事の全文を特別掲載。お見逃しなく！ ■楽しみながら動物を知ってほしい 動物をモチーフとしたキャラクターが多数登場する「けものフレンズ」。ゲーム、漫画、アニメとさまざまなメディアで展開され、これまで200