大谷が激怒したワケ 「ロサンゼルス・ドジャース」で活躍する大谷翔平（29歳）から、日本テレビとフジテレビが「出禁処分」を下されていたことが、週刊現代の取材でわかった。 「日テレとフジは、ドジャースから貸与されている『取材パス』を凍結されてしまったのです。さらに、大谷選手のマネジメントなどを行っている会社からも、『大谷の過去素材を使用しないよう』通達された。 これにより、日テレは6月9日放送のスポーツ特番に関しても映像の差し替えを余儀なくされました。局内は蜂の巣をつついたよう騒ぎになっています」（日テレ関係者） 日テレとフジは、なぜそこまで大谷を怒らせてしまったのか。 「日テレとフジは先月、大谷選手がロスに12億円の豪邸を購入したことを詳細に報じました。空撮映像や自宅前からのレポート、近所へのインタビューなどワイドショー取材のような映像を流した。まるでお祭り騒ぎでした。 大谷選手はこれらの報

相場と比べて格安になった 老朽化マンションの増加にともない、管理組合による行き過ぎた監視体制も問題化している。住民がマンション自治への無関心を続けた結果、いつのまにか組合理事会の権限が強くなりすぎ、それによってトラブルが起きるケースが各地の築古マンションで頻発しているのだ。 住民側は泣き寝入りするしかないケースが大半を占めるなか、それでも「異常管理組合」を打ち負かした稀有な例もある。 京王線・幡ヶ谷駅（渋谷区）から徒歩4分。「秀和幡ヶ谷レジデンス」は、総戸数298、築約50年の大型分譲マンションだ。 デザイン性の高い外観でファンの多い「秀和シリーズ」の一つであるうえ、立地も良い。しかし、幡ヶ谷レジデンスは最近まで、付近の相場と比べて格安な価格で取り引きされていた。 その理由は、管理組合の理事会による独裁だ。住民を縛り付ける異常なルールが数多く存在し、不動産価値が下落。幡ヶ谷レジデンスはSN

「26歳と名乗っていたが実際は39歳」...香港でAV女優が逮捕、いま「日本人の出稼ぎ売春」が止まらない「切実な理由」 海外出稼ぎ売春をする日本人女性 「逮捕された女の一人は、日本でAV女優として活動していました。現地メディアによると、売春の対価は極めて高額で、一回につき6000〜7000香港ドル（約11万〜13万円）。彼女は客に26歳と名乗っていたが、実際は39歳だったそうです」（全国紙中国支局記者） 9月5日夜、香港現地警察が尖沙咀（香港南部の繁華街）で一斉摘発を実施し、日本国籍の女４人を含む売春グループ10人が逮捕された。日本人女性の間ではいま、「海外出稼ぎ売春」が盛んに行われており、彼女たちも売春目的で香港を訪れていたと見られる。 「出稼ぎが増えたのは、コロナ禍以降ですね。国内の風俗で稼げなくなり、こぞって海外に行くようになった。英語のできる子が自力で現地の風俗店と交渉するケースも

共用スペースは落ち着ける場所ではなくなり… 「子どもでいっぱい」状態はタワマンに限らず、ここ数年来、どこのマンションにもみられる現象らしい。「人間関係の希薄化から、自宅によその子を入れたがらない親が増えたことが原因だ」と専門家は推測する。 前編『高級タワマン住み40歳男性の大誤算！「カフェは“ママ友たち”に占領される」「エントランスホールでは子どもたちが“追いかけっこ”」』では、タワマン・ライフの暗黙の了解が子供たちやその両親には通用しないことがあるということを紹介した。 現代では、漫画『ドラえもん』の世界のように、気軽に仲間の部屋に行くのは難しくなっている。同級生の家に行くにしても、前もって親同士が電話で訪問の予約を取り合うのが常識とされ、子どもの怪我や家庭内の器物損壊を懸念して保険をかけあう時代である。

著者に聞く　「科学的なトレーニングをしたい！」 第7回――『1日4分 世界標準の科学的トレーニング』の著者　田畑 泉 さん タバタトレーニングは、20秒間の疲労困憊に至るほどの運動を10秒間の休憩を挟みながら8回繰り返す「高強度・短時間・間欠的トレーニング」である。1日合計4分間、週2回行うことで最大の効果を得られるという。 そのため、海外から火がつき、日本でもスポーツ選手のトレーニングの他、最近は忙しい人が体力をつけるために取り入れやすい運動として耳にするようになった。しかし、非常にきつく、一般人は効果を得られるところまで追い込めないとも聞く。 スポーツ科学の研究者、田畑 泉さん（立命館大学スポーツ健康科学部教授）は、タバタトレーニングの名前の由来となった人物である。タバタトレーニングと自身の研究生活について話を聞いた。 世界中で通用する「TABATA・TRAINING」 ――タバタトレ

マウス♪マウス♪パソコンマウス♪」 「おい携帯返せ……」 左手で髪をかき上げながら、一糸纏わぬ姿の男性が近づいてくる。ソファに座った女性は、男性にスマホのカメラを向けた。千代田区にあるタワマンの上層階、柔らかい照明の光を受けて、局部を露にした男性の肌が白く光っている。 「お前！」 次の瞬間、男性は声を荒らげ、右足を腰の高さまで上げて薙ぎ払うような鋭いキックを放つ。蹴られた女性は、ひっくり返るように体勢を崩した―。 全裸の男性は、株式会社MCJの代表取締役会長・高島勇二氏（48歳）。乃木坂46のメンバーが「マウス♪マウス♪パソコンマウス♪」と歌うＣＭでも話題になった「マウスコンピュータージャパン」を起業した経営者だ。 高島氏に蹴られた20代のMさんは元恋人で、黒髪ロング、女優の小松菜奈似の女性だ。Ｍさんが、高島氏にキックされた時の状況を明かす。 「'21年の7月15日のことです。高島が酔って

映画やドラマなどの動画を初見で「倍速視聴」「10秒飛ばし」する習慣が広がる背景について考察した筆者の記事「映画を早送りで観る人たち」シリーズ（全9回）は昨年、SNSで大きな話題になり、テレビなどのメディアにも取り上げられた。それだけ世間の関心が高いテーマであることを改めて実感した次第である。 先日、同シリーズに追加取材と大幅な加筆を行った『映画を早送りで観る人たち ファスト映画・ネタバレ――コンテンツ消費の現在形』（光文社新書）という本を出した。同書中、倍速視聴積極派のひとりとして登場するのが、ゆめめさんだ。 彼女は会社勤めの傍ら、「note」で若者のトレンドや消費動向をリポートする「ワカモノのトリセツ」を同世代の相方ほっちさんと共同運営している。同サイトで2019年10月時点で早くも、「倍速視聴とスキップ視聴が若者の行動として当たり前になっている」と指摘していた。 ゆめめさんは1995年

同じ40代でも、「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という“昭和な結婚観”を持つ男性がいる一方で、「家事育児は夫婦で協力してやるもの」という“令和な結婚観”を持つ男性もいる。両者を分かつものは何なのか、女性の生きづらさをさまざまな側面から描いてきた漫画家でライターの田房永子さんが考えた。 ※以下、田房さんによる寄稿。 根強く残る「昭和な結婚観」 Twitterを見ていると、毎日のように40代男性による結婚観のツイートが流れてくる。 婚活中の男性が「結婚したい」と熱く語るその理由が「掃除しなくていい、洗濯もしてくれる、帰ったらごはんがある、そんな生活を早く送りたい」だったり、「産後、育児に一切協力してくれなくてそれが未だに許せない」と妻から言われた男性が「家事育児に専念させてくれる夫、外で稼いでくる夫に対する敬意はないのか」と逆に嘆いていたり。それらのツイートにはたいてい、「まだこんなことを言う

「日本風テーマタウン」に批判殺到 1000億円をかけて、京都の街並みを中国に再現する。 やりすぎ感あふれるテーマタウン、その名も「盛唐・小京都」が8月25日、遼寧省大連市にオープンした。コロナ禍で日本旅行にいけないかわりになる……というわけでもないだろうが、現地報道によると多くのお客が集まり、上々のスタートだったようだ。 ところが1週間もたたずして、地元政府の指示により、一時休業に追い込まれた。理由の説明はないが、インターネット上での批判が原因のようだ。 「大連といえば、かつて日本がつくった満州国の一部であった。そんな場所に日本風の街並みを造るなど許されるのか」 「日本企業しか出店できず、売られているのも日本商品ばかりではないか」 「江蘇省蘇州市や無錫市に続いての日本風ストリートか。このままだと、中国はどんどん食い荒らされてしまう」 「自国の文化をもっと愛するべきではないのか」 こうした批

惜しまれながらも閉館 お台場にある温泉テーマパーク「東京お台場 大江戸温泉物語」が、2021年9月5日に営業を終了し閉館する。同館は2003年3月に開業し、今日までの18年間、多くの人に愛されたお台場エリアを代表する施設の1つであった。 閉館の理由は、東京都との間で結んでいた事業用定期借地権設定契約が2021年末に期限を迎えることが原因のようである。大江戸温泉物語を運営する大江戸温泉物語ホテルズ＆リゾーツ株式会社は、同施設の営業を継続するために様々な方策を検討したという（※1）。 同社にとってお台場は創業の地であり可能な限り営業を続けたかった。しかし、東京都との契約締結当時の借地借家法では、契約の最長期間が20年となっており延長が認められておらず、東京都との再契約も叶わなかったことから営業を終了せざるを得なくなった。 大江戸温泉物語ホテルズ＆リゾーツ株式会社は、大江戸温泉物語の名前を冠する

いま中国の若者が「昭和の日本」に激ハマりしている…！ その意外なワケ 昭和風のアイドル、写真、レコード… アイドルが「昭和歌姫」のタスキを… ここ数年、日本ではZ世代の若者を中心に、幅広い年代で「昭和レトロ」が流行しているが、日本の昭和ブームは海を越えて、中国の若者の間にも広がっている。なぜ今、中国の若者は日本の「昭和」に心惹かれるのか？ 日本のSNSを見ていたとき、中国のアイドル事情に詳しい日本人男性の友人が、「中国人アイドルの中で、日本の昭和・平成初期アイドルブームがものすごい勢いで起きている」と投稿しているのをたまたま目にした。 この男性が投稿していたのは、上海の女性アイドルグループ、SNH48のメンバー、李慧（リー・フェイ）さんが微博（ウェイボー〔＝中国版ツイッター〕）に載せていた写真。昭和アイドル風のフリルのワンピースを身につけ、頭に大きなリボン、手にはボンボン、肩から「昭和歌姫

Netflixに実装された1.5倍速 気がつくと、Netflixをパソコンで観る際に1.5倍速で観られるようになっていた。セリフは早口になるが、ちゃんと聞き取れる。字幕も出る。筆者のブラウザはSafariだが、少なくとも1年前、日本のNetflixにこの機能はなかった。 調べると、Netflixは2019年10月より、モバイルとタブレット端末を対象として試験的に再生速度調整機能を導入していた。その後順次導入が進み、現在では、パソコン及びAndroid、iOSデバイスでの再生時に、再生速度を0.5倍、0.75倍、1倍（標準）、1.25倍、1.5倍に変更できる。 再生画面には他に、「10秒送り」「10秒戻し」ボタンがある。クリックもしくはタップすれば、一瞬で10秒後・10秒前に飛ぶ。TVモニタでの視聴時に倍速視聴はできないが、リモコンの右を押せば10秒飛ばし、左を押せば10秒戻しが可能。なお、

DVの知られざる現実 カウンセラーとして長年生きてくると、現場で当たり前と思っていることを研究者やメディアのひとに話したとき、「え～っ」とのけぞられることがある。そのことに驚き、改めて自分が仕事をしている世界と世間の常識との落差を認識させられるのだ。 たとえば、DV被害者支援と虐待防止の専門家とのあいだにはほとんど交流がなく、ときには対立することもあるという事実だ。 背景には縦割り行政の弊害もあるが、DV被害者支援の源流がフェミニストたちの運動にあり、いっぽうで虐待防止運動はヒューマニズムや母性中心主義であることが、現場での齟齬につながっている。 これは日本だけの問題ではなく、北米やオーストラリアでも過去にそんな時代があったが、専門家たちが努力してそれを乗り越えてきたという歴史がある。 千葉県野田市（2019年）や東京都目黒区（2018年）で起きた不幸な虐待死事件は、DVと虐待が同時に起き

7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き

「横」を見るだけでは不十分 2017年にノーベル文学賞を受賞した小説家カズオ・イシグロ氏の、あるインタビューが各所で大きな話題になった。 そのインタビューが多くの人から注目されたのはほかでもない――「リベラル」を標榜する人びとが自分たちのイデオロギーを教条的に絶対正義とみなし、また自身の感情的・認知的好悪と社会的正義／不正義を疑いもなくイコールで結びつける風潮の高まりに対して、自身もリベラリズムを擁護する立場であるイシグロ氏自身が、批判的なまなざしを向けていることを明言する内容となっていたからだ。 〈俗に言うリベラルアーツ系、あるいはインテリ系の人々は、実はとても狭い世界の中で暮らしています。東京からパリ、ロサンゼルスなどを飛び回ってあたかも国際的に暮らしていると思いがちですが、実はどこへ行っても自分と似たような人たちとしか会っていないのです。 私は最近妻とよく、地域を超える「横の旅行」で

なぜ社会は「男性」を競争に駆り立て、搾取するのか…？ その進化論的な理由 文化進化論とジェンダー・ギャップ 意図せざる帰結としての性差別 現代の社会における様々な領域に男女格差が存在していることは、疑いもない。たとえば世界経済フォーラムが毎年発表している「ジェンダー・ギャップ指数」では、各国における男性と女性との間の格差が「ジェンダー間の経済的参加度および機会」「教育達成度」「健康と生存」「政治的エンパワーメント」という四種類の指標に基づいて計算されてランク付けされている。日本は2015年以降は毎年100位以下であり、先進国のなかでも最下位で悪名高い。 では、具体的には、日本における男女格差とはどの領域で発生しているのか？ 四つの指標を詳細に見てみると、教育と健康に関しては、男女格差はほとんど存在しないことがわかる。「ジェンダー・ギャップ指数2020」によると、総合ランキング一位のアイスラ

日本では特別措置法に基づく2度目の緊急事態宣言が年明けの1月8日に発出された。首都圏の1都3県ではそれが2度延長されたが、現在は感染者数の減少速度が少しずつ緩慢になり苦闘している状態である。また病床の占有率の減少も同様で、その中で英国株を中心に変異株感染者の増加が認められている。宣言下で感染者数が下がり切らない中、菅首相は期日となっている21日で宣言を解除することを表明した。 同じ“轍”は踏みたくない… 今、思い出されるのは去年の3月のことだ。月後半の3連休で人出がどっと増え、感染者数の増加につながっていった。私はその連休の直前だった19日、国の「専門家会議」の発表でのことを今も後悔している。当時は北海道の感染者数の動向が注視されており、会議では「北海道では一定程度、新規感染者の増加が抑えられていることを示している」とした。この時、世の中には緩和ムードが短期的に生じていた。 一方で、これか

コロナが世界を蹂躙して経済が停滞しオリンピックどころではなくなっているが、コロナ前から先進国で最も凋落が著しかったのがホスト国である我らが日本で、コロナ禍も加わって“斜陽”が止まらなくなっている。 家計調査を見ても、財務省の平均給与と国民負担率を見ても落ちるところまで落ちた感があるが、インバウンドも期待できないのに無理してオリンピックを開催したら一段と貧しくなってしまうのではないか。いったい誰が日本をここまで貧しくしてしまったのだろうか。流通ストラテジストで『アパレルの終焉と再生』の著者、小島健輔氏が「本当の理由」を解説する――。 家計消費支出に見る「日本人の貧困化」 総務省家計調査（二人以上世帯）の20年平均消費支出が前年から5.3%も減少し、「被覆及び履物」支出は18.9%、「教養娯楽」支出は同18.6%も減少したが、コロナ禍ばかりが要因ではなく、その前から日本は貧しくなっていた。 2

かつて中国の人々のとって「日本製」と言えば高品質の代名詞、一方で中国製品は基本的に粗悪だと考えられていた。しかし、1990年代後半以降に生まれた世代においてはそうした状況が大きく変化しているという。『中国人のお金の使い道』（PHP新書）を上梓したジャーナリストの中島恵氏による最新レポート。 化粧品はダンゼン中国メーカー 中国のZ世代の若者の間で、以前は大人気だった日本など海外製品よりも中国製品を好んで買う人が増えている。以前の中国人なら、日本や海外製品＝高品質で安心安全、中国製品＝粗悪品でダサい、という認識で、国産品に対してはコンプレックスや不信感さえ抱いていた人が多かったのだが、若者の消費者意識は大きく変わってきている。 「家から近い場所にあるショッピングセンターに『完美日記』の店舗がオープンしたので、ときどき行ってアイシャドーや口紅を試しています。以前は日本や欧米製の化粧品を使っていた

「最近のビートたけしはつまらない」「喋らなくなった」だって？ おいおい、ちょっと待ってくれ──ビートたけしは自身の現状をどう分析しているのか。トップを走り続けている自負、そして芸人としての理想像……最新刊『弔辞』で明かした「本音」とは？ 「芸人・ビートたけし」について 最近、「たけしはテレビで喋らなくなった」って言われる。 違うんだよ。俺、収録ではよく喋ってるんだ。 だけど、テレビ局が意識的に録画を増やしていて、ちょっと放送するとヤバそうなコメントは局のほうで判断して事前に外してるんだ。だから面白いことをずいぶん喋ったつもりなのに実際の番組では無口に見えてしまう。 俺はラジオやテレビで何十年もかけて「たけしは毒吐いても仕方ない」っていうイメージを視聴者に植えつけていったっていう自信があるんで、自分の発言に文句を言われても「悪いですか、それ」って平気で言い返すし、最近では文句を言われたことも