最近よく見かける「酵素」って健康に良いの？（成田崇信） - エキスパート - Yahoo!ニュース
■雑誌の記事やドラッグストアでも目にする酵素このところ健康関連の情報に「酵素」という文字をよく見かけます。先日、ドラッグストアに入ったところ、酵素が摂れることをうたったサプリメントを紹介するコーナーが作られていて、現代人では不足しがちな栄養素である酵素という大きなPOP付きの宣伝がされておりました。また、雑誌などをめくると「朝の生ジュースでたっぷり酵素をとりましょう」、「加工食品の摂り過ぎで酵素不足になる」というような酵素を特集した記事も目にすることが増えているように思います。 これだけ酵素が推されていると、いままで酵素のことを気にしたことがなかった人でも、もしかすると私も酵素不足かも？と心配になってしまうかも知れません。 今回は、酵素は食べないと不足するのか、そもそも酵素って何なの？という基本的な疑問について簡単に説明してみようと思います。 ■酵素は栄養素？酵素というものはありとあらゆる
「加工肉や赤身肉に発がん性のリスク」というニュースに思うこと（成田崇信） - エキスパート - Yahoo!ニュース
加工肉や赤身肉に発がん性があるとWHOの機関より発表があった、という新聞報道が10月27日にありました。これはIARC（国際がん研究機関）による10月26日のプレスリリースに基づく内容です。 これを受けての日本国内での反応は比較的冷静なものが多い印象でしたが、私の身の回りやネットなどの反応をみると、加工肉のリスクについてどう受け止めたら良いのかよく分からない、というのが正直な感想のようでした。 今回は他のニュースではあまり採り上げられない、食べものと健康の難しい関係について独自視点でお話しをしてみたいと思います。 ■IARCの分類って？まずお話しをしたいのは、加工肉や赤身肉が大腸がんのリスク要因である、というのは特に新しい話ではない、という事です。栄養学者の間では、食べものと健康の関連を調べた疫学研究のデータの蓄積から、加工肉や赤身肉を多く食べる人たちは、そうでない人たちに比べ大腸がんの発
裁判の「公開」とは何か～法廷メモを解禁させたレペタさんに聞く（江川紹子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
日本の裁判所では、かつて傍聴人のメモが禁じられていたことを知っているだろうか。許されていたのは、司法記者クラブ用の「記者席」に座った記者だけ。フリーランスの記者やノンフィクション作家を含めた一般傍聴人は、開廷中、メモも取らずにじっと座っているしかなかった。この状況を変えるために立ちあがったのが、アメリカ人の弁護士で日本の司法制度を研究していたローレンス・レペタさんだった。それから30年。法廷で公開された映像をNHKに提供した弁護士が懲戒請求をされるような日本の現状に、レペタさんは「日本は30年経っても変わりませんね」とあきれ顔だ。 メモの騒音で裁判ができない?!レペタさんは、日本の国際交流基金から奨学金を受けるなどして、日本の経済法を研究していた。その一貫として、仕手集団「誠備グループ」の脱税事件に注目し、裁判の傍聴を重ねた。日本語でメモが取れる語学力はあった。ところが、裁判所はレペタさん
【PC遠隔操作事件】捜査終結。裁判に臨む検察の陣容は、まるで大疑獄事件?！（江川紹子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
東京地検は、ＰＣ遠隔操作事件で勾留中の片山祐輔氏について、神奈川県警から追送検されていた横浜市内の小学校襲撃の脅迫メールを送ったとする威力業務妨害事件や遠隔操作ウィルスを６人にダウンロードさせたウィルス供用罪など３件を追起訴。一連の捜査が終結したと発表した。２月10日の片山氏逮捕から１３９日。片山氏の身柄も、警視庁湾岸署から東京拘置所に移され、事件は舞台を完全に裁判所に移す。 「自信」を語る検察だが…６月２８日午後４時から行われた地検の記者会見は、カメラ禁止、録音禁止の状態で行われた。稲川龍也次席検事は、自信ありげにこう語った。 東京地検「４人を誤認逮捕した経緯もあり、特に慎重に事案の解明を進めてきた。これがまた誤認となる事態は避けたい、ということをテーマにして、警察と一体となって捜査を行った。予断と偏見を持たずに証拠を見れば、誰でも片山さんが犯人と考えるはず。彼が犯人ではないとは考えられ
日本が誇るべきこと、省みること、そして内外に伝えるべきこと～「慰安婦」問題の理解のために(江川 紹子) - 個人 - Yahoo!ニュース
「女性のためのアジア平和国民基金」（アジア女性基金）という財団法人があった。村山内閣の1995年７月に発足。その最大の使命は、戦時中に日本兵相手の「慰安婦」となった海外の被害女性に対する償い事業だった。 その内容は、１）総理大臣の謝罪の手紙 ２）国民の募金から１人当たり200万円の償い金 ３）政府資金による１人当たり120～300万円ほどの医療福祉支援ーーといった「償い」を被害者に届けること。フィリピン、韓国、台湾、オランダ、インドネシアの５カ国で展開されたが、韓国では、日本政府が法的な責任を認めた賠償ではないとして、激しい反対運動が起きた。「償い」を受けようとする被害女性には、強い圧力が加えられた。このため、事業は難航。台湾でも同様の反発はあったが、現地の理解者の助けで、それなりの被害女性が「償い」を受け入れた、という。把握された約700人の被害女性のうち364人に「償い」を届け、基金は
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
地方経済の崩壊とどう向き合おうか？（雑記(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
