情報処理推進機構(IPA)はIT人材の育成を目的とした予備調査の結果を2月18日に発表した。IT業界の転職についての調査で、40歳代を境にIT関連業務から、ITとは無関係な業務に転職する人が50%を超えるなど、一部でささやかれる「プログラマ35歳定年説」を思い起こさせる結果になっている。 IPAはIT人材育成について5つのテーマで調査した。一般企業やIT企業の人材動向の調査結果は1月29日に公開した(参考記事: IT企業、新卒採用苦戦の理由は「仕事のイメージが悪い」)。今回は教育機関向け調査のほかに、オフショア開発、IT人材の派遣、個人事業主、転職などについての調査結果を発表した。教育機関向けについての記事はこちら(学生の「人気」「質」低落傾向で大丈夫? 大学情報系学部を調査)。 転職についての調査は、IT業界で勤務経験がある約500人の転職経験者を対象に2007年7月にWebアンケートを
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