「指に針を突き刺して…」決死の内部告発！『脳外科医 竹田くん』のモデル医師が吹田徳洲会病院で「デタラメ診療」連発、院内は大混乱（週刊現代） @gendai_biz
名門病院の救急部門に、去年やってきた中堅医師。着任からまもなく、現場は大混乱に陥った。その正体が、医療界を激震させている、あの「脳外科医」だったとは。恐怖の内部告発スクープ。 こんなにひどい医者は初めて ここに、50枚以上に及ぶ文書がある。すべて、同じひとりの医師の行状に関する「報告書」だ。 「私は長年この病院に勤めていますが、こんなにひどい医者は初めてです。 彼の力量不足とデタラメな処置で、治るはずの患者さんが、命の危機にさらされることが度重なっています。今すぐ医者を辞めてほしい。多くのスタッフが、心の底からそう思っています」 決意を固め取材に応じたのは、大阪府吹田市、万博記念公園近くにある「吹田徳洲会病院」救急部門のスタッフである。 医療界を揺るがしている『脳外科医 竹田くん』。兵庫県の赤穂市民病院で起きた連続医療ミスと、それに関与した医師がモデルの「ほぼ実話」のマンガだ。本誌は3月9
静かに進行する地方国立大学の世界大学ランキングにおける凋落 基盤を崩し、競争を絶対視する政策の問題点（飯田 一史） @moneygendai
「日本の大学がトップ10にない」「トップ100以内に少ない」ことばかり取り沙汰される世界大学ランキングだが、実は500位以内およびその近傍にまで視野を広げると、日本は2010年時点ではランクイン数で米英独に次ぐ世界第4位を誇っていた。ところが2022年には国別で8位まで後退し、中国に抜かれ、韓国と同順位になっている。 「日本の大学システムは『頂点の高さ』ではなく『層の厚み』が特徴であり良さだったが、これが今や失われつつある」――『国立大学システム 機能と財政』（東信堂）を著した島一則・東北大学大学院・教育学研究科教授の見解だ。旧帝大などとの大学間格差が広がる、地方国立大学の教育・研究環境の悪化とその原因について島氏に訊いた。 現在の国立大学への予算配分は、全体の食糧給付を減らして一部に栄養ドリンクを配るようなもの ――現在の地方国立大学の教育・研究の窮状から教えてください。 島 これからお
「スレイヤーズ」「スラダン」「ガンダムＷ」…42歳女性が告白する「1995年黒歴史」が刺さりすぎる！（現代ビジネス編集部）
「オタクがここまで市民権を得るなんて――」 人気漫画が原作の劇場アニメ作品が映画興行収入数十億円、企業とのコラボグッズが次々登場、2.5次元アイドルブームでチケットは即完売…。昨今、アニメ・漫画の市場規模は拡大するばかりだ。そんな状況に困惑する42歳女性の平成初期における“オタ活”を描く漫画『古オタクの恋わずらい』（ニコ・ニコルソン）が共感の声を呼び、SNSを中心に大きく話題を集めている。 当時、オタクを隠すのに必死だった… 主人公の佐東恵は42歳シングルマザー。子供の頃から生粋のオタクだが、娘がアニメ柄の服を着こなし、推しキャラのラバーストラップや缶バッジをカバンに着けて当たり前のように外出している姿に驚愕する。 「こんな未来、こんな青春…私の時代にはあり得なかった！！」 恵が青春時代を過ごした1995年といえば、コギャル・プリクラ・ポケベル・Windows95…。ネットも携帯も普及して
「アップルウォッチ外来」の需要が急増…無自覚の不整脈、孤独死回避にも一役（木原 洋美） @gendai_biz
心電図機能で「心房細動」を早期発見 気が付くと、仕事関係者の腕にApple Watchを発見することが増えてきた。一番多いのは、「健康（ヘルスケア）機能に惹かれて購入した」タイプだ。コロナ禍で外出の機会が減り、ジムにも通えていないせいで太ったという人が、せめてもの健康増進にと買っている。一方で、「便利そうだけど、べつになくても困らない」と購入を見送っている人も少なくないだろう。 ただ実は、医療の面から見ると、Apple Watchは一般に思われている以上に使える。それも10代～80代まで、幅広い年齢層の「生命の危機の回避」に役立つ可能性がある。 特に注目されているのは昨年秋に医療機器認証を取得した「家庭用心電計プログラム」（心電図アプリケーション）と「家庭用心拍数モニタプログラム」（不規則な心拍の通知プログラム）の2つ。国が医療機器として認めたということは、それだけ信頼できるということで、
「ペイペイの毒」に潰されたキャッシュレス企業…その残酷すぎる末路（岩田 昭男） @moneygendai
地方での生き残りを図ったが… Origami（オリガミ）の本社は、東京・六本木の六本木ヒルズ森タワーにある。筆者は昨年暮れにそこに取材に行った。 以前は表参道のこじんまりとしたビルに入っていたが、森タワーではワンフロアを贅沢に使っていた。まさに時代の最先端を行くIT企業ならではの洗練されたオフィスといった感じで、オリガミの社員も生き生きと働いているように見えた。 同社は2012年に設立され、日本で初めてQRコード決済サービスを始めたスタートアップ企業。ロゴマークは“折り紙”でつくった鶴だ。 社名といい、そのデザインといい、日本をイメージさせるユニークなもので、将来性のある企業として筆者は好感を持っていた。数あるQRコード決済サービスの企業の中でも、ダークホース的な存在として密かに注目もしていた。 もちろんオリガミは、PayPay（ペイペイ）や楽天ペイなどに比べると資本も少なく、おカネの面で
マンション「最上階」住民を悩ます「悪臭問題」の意外すぎる現実（坂田 拓也） @moneygendai
マンションの最上階を買ったら「異臭」が… 分譲マンションの「悪臭」に悩まされた住人の裁判が、東京地裁で続いている。 調べてみると珍しい訴訟だが、実は同様の“被害者”が多いと見られ、判決次第では今後この訴訟が増える可能性がある。 16年８月、自営業の山田一郎さん（50代、仮名）が千葉県浦安市の新築マンションを購入した。 臨海地区の住宅街に建てられた10数階建て200戸を超える大型マンションは、大きな公園に隣接して環境がよく、上層階は眺望もいい。山田さんは、事業を兼ねて最上階の角部屋と隣室の２部屋を購入した。 「住みはじめると、バルコニーに出た時や、窓を開けた時に異臭を感じることがありました。ただそれは海が近いからと思っていました」（山田さん） 異臭の原因を知ったのは１年後のことだった。 住人でつくるマンション管理組合の理事に就いた山田さんは、組合理事らと共に「１年検査」のために屋上に上った。
韓国がGSOMIA破棄を決めた根本理由〜外交と相性の悪い文在寅政権（鈴木 一人） @gendai_biz
驚きのGSOMIA破棄決定 8月23日に発表された、韓国によるGSOMIA（軍事情報包括保護協定）破棄（延長拒否）の決定は、多くの人を驚かせた。 8月15日の光復節では文在寅大統領が抑制的な演説を行い、表立って日本を批判しなかったことや、その後上海と北京で河野太郎外相と康京和外相が会談し、すれ違いはありながらも対話を継続するというメッセージが交わされていたこと、またアメリカのビーガン特別代表が韓国を訪問しGSOMIAの継続を要請していたことなどもあり、日韓関係だけでなく、米韓関係にも影響を持ちうるGSOMIAの破棄は、さすがの文在寅政権でもやらないだろうというのが概ねの見立てであった。 しかし、そうした見立てを裏切り、GSOMIAの延長を拒否しただけでなく、日本の不誠実な態度が韓国の「国家的自尊心」を喪失させるものであったと非難し、日韓の間に信頼関係が失われたとしてGSOMIAを破棄するこ
日本社会で増殖する「万能感に支配された人々」への大きな違和感（堀 有伸） | 現代ビジネス | 講談社（1/6）
万能感に支配され議論する人々 最近、SNSなどにおける議論の不毛さと破壊性が指摘されている。 問題となるコミュニケーションでは、基本的に、相手の語っていることを正確に理解しようという意欲に欠けている。 熱心になるのは、相手の発言について「傷つく」何らかの存在を探すことだ。 あるいは、その発言の公共の利益を損なう面を指摘すること。相手の語る行為が非道徳的であることを示し、その語られた言葉、あるいは語った人をコミュニケーションの空間から排除すること、少なくとも信用のできない人物として印象づけることで、その影響力を削ぐことにコミュニケーションの努力のほとんどが傾けられる。 ここでは、双方が持ち寄ったロジックを戦わせることで、そのどちらもが洗練されていくことは起きえない。弁証法的な議論の展開はあり得ないのだ。 その代わりに、ただ痛めつけ合うだけの結果になることも、しばしばである。私が見るところ、そ
一風堂ニューヨーク店の成功でわかった、日本人の「ヒドい勘違い」（ムーギー・キム） @moneygendai
「世界MBAランキング」で、直近2年連続で世界第1位、名実ともに世界最強の経営大学院「INSEAD（インシアード）」。世界80か国以上から学生が集まり、グローバル性、多様性を大きな特徴とするこの大学院、いったい何がそれほどすごいのか。 ビジネスパーソンのバイブルとも呼ばれる大ベストセラー『最強の働き方』『一流の育て方』、最新刊『最強の生産性革命』（竹中平蔵氏との共著）の著者で、自らインシアードの卒業生でもあるムーギー・キムさんをガイド役に、「世界最強の経営大学院」が生み出す人材たちの「最強の仕事術」に迫る。《これまでの連載はこちら》 「ほっけの開き1枚40ドル」の世界もあるけれど シンガポールや香港に住んでいると、日本食の人気と価格に驚かされる。 寿司の値段は3倍、味のクオリティは格段に落ちるが、行列のない日本料理屋は海外には存在しない。 最近、シンガポールのリバーバレー（日本人駐在員に人
福島原発事故、原子炉に届いた冷却水は「ほぼゼロ」だったと判明（NHKスペシャル『メルトダウン』取材班）
官邸や東電本店の要請に従わず、海水注水を強行した吉田昌郎福島第一原発所長。日本中が喝采を送った「海水注入騒動」だが、事故から5年半経って原子炉にほとんど水が入っていなかったことが判明した。 『福島第一原発 1号機冷却 失敗の本質』は、6年間にわたる1000人以上の関係者取材と約428時間に及ぶ東電テレビ会議のAI解析によって浮かび上がった数々の「1号機冷却失敗」の謎に迫った調査報道の力作だ。本書から一足先に「届かなかった海水注水」をめぐる衝撃の事実を特別公開する。 ほとんど注水はされてなかった 2016年9月7日。福岡県久留米市内のホテルはどこも珍しく満室だった。 春と秋、年に2回行われる日本原子力学会の大会に参加するため、全国から原子力関係者が、久留米市に集まっていた。 学会では、原子力安全や放射性廃棄物処理、高速炉などの次世代炉開発、核燃料など様々な分野の専門家が研究成果を発表する。そ
絶対儲かるといわれたアパートローン「私はこうして破産した」（週刊現代） | マネー現代 | 講談社（1/2）
「ウチでアパートを建てれば、賃料を固定で保証します」。夢のようなトークで巧みに近づいてくる不動産業者と、高額の建築費を簡単に貸し出す銀行の融資担当者。彼らは決して、我々の味方ではない。 入居者が減っていく 「お持ちの土地を活かしてみませんか。アパートを建てれば、管理と入居者募集の手間はすべてこちらでお引き受けします。さらに、契約中の30年間は一定の家賃収入を保証します」 東京から電車を乗り継ぎ約2時間の中部地方の某県。県庁所在地からさらに車を走らせること30分ほどの町。この地で長年農業を営んできたAさん（80歳）の元を、大手不動産会社B社の営業マンが訪れたのは、いまから十数年前のことだった。 その頃、Aさんはちょうど老後のお金の算段を思案していた時期だった。 営業マンが持参した資料には、一般のアパートの家賃はこの先年々下がる一方だが、この会社の「サブリース契約」でアパートを建てれば30年後
いま日本中で急増している「マンション管理人失踪」という異常事態（週刊現代） @moneygendai
管理人はいるのが当たり前――そう思い込んでいる人ほど、彼らが普段、どれほど面倒事を引き受けてくれているかを知らない。いざいなくなったとき、待ち受けているのは絶望的な現実だった。 ヒビが入った窓ガラスも放置 埼玉県川越市。JR川越駅から徒歩20分ほどのところに、築約40年のAマンションがある。 「正直、身体がしんどいので、ここらで辞めさせてもらいます」 20年以上にわたりこのマンションの管理人を務めていた70代の女性が突然いなくなったのは、この4月のことだった。 Aマンションの管理組合理事長を務める60代の男性住民が言う。 「その管理人さんはもともと管理会社から派遣されていたのですが、長年修理や管理を一手に引き受け、住民からの信頼も篤かった。会社を定年退職されたのを機に、管理組合と直接契約し、引き続き務めてもらっていました。 それが、昨年あたりから『私も歳だし、この仕事はキツい』と何度か相談
政官財の愚かな圧力で、大学は想像以上にヤバいことになっている（石原 俊） @gendai_biz
文系と教員養成系は廃止を指示 「学術研究を深めるのではなく、もっと社会のニーズを見据えた、もっと実践的な職業教育を行う。そうした新たな枠組みを、高等教育に取り込みたいと考えています」 2014年5月の経済協力開発機構（OECD）閣僚理事会における、安倍晋三首相の発言だ。 続いて同年10月、文部科学省の有識者会議メンバーの一人が、「グローバル経済圏」に対応する「きわめて高度なプロフェッショナル人材」を養成できるごく一部の大学・学部のみを残し、それ以外は「ローカル経済圏」に対応する“職業訓練校”に改変すべき、と提言した。 多くの大学のカリキュラムから、学術専門領域の教育研究だけでなく、教養教育をも駆逐し、特に文系学部に関しては全廃すべきというのである。 翌15年3月、文科省は地方国立大学の教育関連学部に設置されていた、教員免許取得以外の人文社会科学系コースを全廃する方針を正式決定。さらに同年6
トランプに「無能」と言われた稲田防衛相の「首の皮一枚」（週刊現代） @gendai_biz
「いま永田町では、北朝鮮がミサイルを撃つと喜ぶ人がいると言われている。それは安倍晋三首相と稲田朋美防衛相だ。 今年に入って、南スーダンの日報問題や森友学園問題などで野党からの総攻撃を受けている二人だが、北朝鮮がミサイルを撃つと、日本国内で内輪モメをやっている場合ではなくなるからだ」 こう解説するのは、安倍首相に近い自民党議員だ。 4月5日に北朝鮮の日本海側の新浦から弾道ミサイルが発射され、約60km飛翔して海上に落下した。防衛省担当記者が語る。 「この日、稲田防衛相はテレビカメラの前で力一杯、北朝鮮を非難しました。実はその前々日夕刻に、6～7日の米中首脳会談の期間中に北朝鮮がどんな挑発に出るか、首相官邸で国家安全保障会議が開かれていますが、本来なら会議の『主役』のはずの稲田防衛相は、目立った発言もなく、存在感はゼロでした」 首相官邸関係者も続ける。 「安倍首相は表向き、『稲田大臣には引き続
それでも東芝が原子力部門を切れない「特別な事情」（町田 徹） @moneygendai
銀行も「お手上げ」状態 まるで年中行事のように、年度末決算が近付くと経営危機が露呈するパターンが定着した感のある、あの東芝が、今年も（定石ならばあり得ない）自らの首を絞めかねない誤ったリストラクチャリングを強行する構えだ。 報道によると、その柱は、毎年、巨額の損失を出して東芝を破たんの危機に追い込んできた原子力部門を存続するため、最後の”虎の子”の半導体メモリー部門を分社化、外部からの資本の受け皿にするというものだ。 経営の足を引っ張る不採算部門を整理し、健全な採算部門を残す通常のリストラクチャリングとは正反対で、”自殺行為”に他ならない。 東芝のあまりの迷走ぶりに、表面的には追加融資を真摯に検討するフリをしている主力銀行各行も、筆者には、「政府系金融機関（日本政策投資銀行）の東芝への資本注入策が不調に終わることを望んでいる」と明かす。 そうなれば、主力行が破たんの引き金を引いたとの批判を
東芝「倒産」はついに秒読み段階か 〜取締役会議長が明かした内情 （週刊現代） @gendai_biz
東芝「倒産」はついに秒読み段階か 〜取締役会議長が明かした内情 何が起きているか、経営陣もわからない 「あの東芝が……」。世間に驚きをもって受け止められた粉飾事件で東芝の名声は一度地に落ちた。そして、信頼回復もままならないうちに会社を揺るがす巨額損失の発覚。ついに追い詰められた――。 「ふざけるんじゃない！」 「巨額損失の一報を聞いた時には、結局この会社はなにも変わっていないのか、と啞然としました」 東芝の研究開発部門で働く現役幹部は言う。 「粉飾事件の時もそうでしたが、今回も私たちは日本経済新聞の報道で初めて事実を知った。その後も、特に社員向けに詳しい説明があるわけでもありません。 直前には'16年度決算を上方修正して大幅黒字確保と発表したばかりなので、『なんなんだ、これは』『黒字回復じゃなかったのかよ』と社内は騒然としています。 年末と新年に綱川智社長から社員に一斉送信で『みなさん、気
【頂上対談】山中伸弥×羽生善治「AIは"勘"を再現できるか」（週刊現代） @gendai_biz
研究者と勝負師のブレイクスルーには「勘」が必要だ。それこそが人工知能が持たない人間らしさなのだ。 11月某日京都大学iPS細胞研究所で行われた山中伸弥教授と羽生善治棋士との対談。iPS細胞研究の現在、医学界・将棋界の未来、そして人工知能の進化について、二人がとことん語り合った。 iPS細胞は「詰み」の段階 山中 羽生さんはチェスもお強いですが、囲碁は？ 羽生 初段ぐらいです。子供のころにやっていたんですが、周りに相手がいなくて、あまり上達しませんでした。 山中 僕は去年からオンラインで囲碁を始めたんですよ。八級だから四級ぐらいの人にコテンパンに負けるんです。もう悔しくなってきて（笑）。 羽生 あはは（笑）。囲碁ソフトの「アルファ碁」がトップ棋士に勝ちましたね。今年、NHKの番組で私は人工知能を取材したんですが、将棋ソフトも想像をはるかに超えるスピードで強くなっています。 iPS細胞（人工多
羽生善治が訊く「山中先生、iPS細胞で人間は幸せになりますか？」（週刊現代） @gendai_biz
万能細胞＝iPS細胞の誕生から10年、いま研究はどこまで進んでいるのか。ヒトの受精卵のゲノム編集、スーパードナーの存在、iPS細胞の未来について、山中伸弥教授に最強棋士・羽生善治が訊く。 （二人が人工知能の未来について語った前編はこちら http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50589） 3Dプリンターで臓器を作る 山中 iPSの研究は喜ばしいことに、日本の研究者が頑張っているんですよ。 羽生 そうなんですか。 山中 iPS細胞から精子や卵子といった生殖細胞を作ることがネズミでできているし、サルや人間も含め研究されています。 羽生 3Dプリンターで臓器を作るという技術も。 山中 これも10年くらい前は笑い話でした。今やそれを実用化しようとしているグループがいくつもあります。 羽生 そんなものができるとは想像もできませんものね。 山中 かたやガンの撲滅は僕が
「マスゴミ批判」がこの国にとって「百害あって一利なし」である理由（辻田 真佐憲） @gendai_biz
「マスゴミ批判」がこの国にとって「百害あって一利なし」である理由 プロパガンダ社会になっていいんですか？ 時代の的を射た「ポスト真実」 「今年の言葉」とはかくあるべし。そう言いたくもなる。オックスフォード大学出版局は、11月中旬、2016年に注目を集めた言葉に「ポスト真実」（post-truth）を選んだと発表した。どこぞの「流行語」とは比べものにならぬ、衝撃的だが、時代の的を射た言葉である。 客観的なデータや事実よりも、感情や個人的な信条へのアピールが、世論形成に大きな影響を及ぼしてしまう。「ポスト真実」は、そんな状況を指し示す。ブレグジットやトランプ現象を通じて、英語圏で使用頻度が急増したという。 もちろんこうした問題は、大衆社会の負の面として昔から認識されてはいた。ただ、SNSの時代になってそれが可視化され、より目立つようになった。 インターネット上には、政治家（だけに限らないが）に
借金10兆円超え、孫正義とみずほ銀行の「見果てぬ夢」（週刊現代） @gendai_biz
1兆円をポンッと貸した際は、周囲も大丈夫かと驚いた。借金をテコに兆円単位の事業を次々断行する孫正義と、その借金経営を支えるみずほ銀行に死角はないか。最近、ヒヤッとする一幕が起きた。 まだ、足りない ソフトバンクグループが英半導体設計大手のアーム・ホールディングスに対して仕掛けた3・3兆円の巨額買収劇が、「世紀のビッグディール」と騒がれたのは約4ヵ月前のことである。 あの日以降、ソフトバンクの孫正義社長(59歳)はおどろくほど慌ただしい日々を送っている。 毎週のようにアーム社の経営陣たちとミーティングするのはもちろん、月に一度は互いに顔を合わせて経営議論を交わしている。 アーム社のCEО(最高経営責任者)はサイモン・シガース氏だが、孫氏はみずから実際に経営に入り込むと、サイモン氏を連れ立ってアーム社の主要取引先へトップ外交に飛び回ってもいる。 「今後10年分くらい契約したい」——孫氏はいつも
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