リモートワークへの移行などで米国人が通勤に費やす時間は全体で1日当たり6000万時間減っており、浮いた分は睡眠時間の拡充などに使われていることがニューヨーク(NY)連銀の調査で分かった。 NY連銀は「アメリカン・タイム・ユーズ・サーベイ(ATUS)」のデータを分析し、満員電車や渋滞から解放される米勤労者がその分の時間をどう使うかを聞いた調査でこうした実態が浮かび上がった。主な結論は、トータルの勤務時間は減り、睡眠と余暇に回す時間が増えたということだ。 この中で引用されたスタンフォード大学のニック・ブルーム経済学教授の調査によれば、多くの企業が従業員にオフィス復帰を働き掛けているものの、依然として約15%が完全リモートワーク、30%がリモートとオフィスを組み合わせたハイブリッド型となっている。 NY連銀の調査の筆者らは「通勤時間が減ると子育てや余暇など別の活動にその時間を回すのが可能になるこ