Library Journal誌の記事によると、米国カンザス州の図書館コンソーシアムが、電子書籍ベンダーOverDrive社との契約を終了し他のベンダーに移行するにあたり、OverDrive社から提供されていた電子書籍コンテンツはライセンスによる利用ではなく購入であるとしてその所有権を主張し、それらのコンテンツを新たな電子書籍サービス提供者に移行するよう求めているとのことです。カンザス州のコンソーシアムは、OverDrive社と2011年12月までの契約をしていますが、その後の契約について料金引き上げや契約内容の変更等を示されたため、新たなクラウド型サービスを開始する3M社のサービスに変更する予定とのことです。現行の契約では、契約終了時にOverDrive社は、コンソーシアムが同社から購入したデジタル製品及びコンテンツの他のサービス提供者への移行に協力する、と規定されており、「購入」（pu
2011年4月15日に、英国研究図書館コンソーシアム（RLUK）が、“RLUK library trends”と題するレポートを公表しています。これは、英国国立・大学図書館協会（SCONUL）、北米研究図書館協会（ARL）、LibQual、International Student Barometer等のデータを基に作成された、英国の研究図書館の現状をまとめたものとのことです。レポートでは、2003年から2009年までの図書館利用と生産性や、RLUK参加館とARL参加館とを比較した分析結果等がまとめられているようです。分析の結果、RLUK参加館の開館時間は分析対象期間を通じて22％拡大したこと、ARL参加館と比較してRLUK図書館のスタッフは少ないという現状等が明らかになったようです。 RLUK library trends http://www.rluk.ac.uk/files/RLUK
KDDI株式会社 東急株式会社 みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 一般社団法人渋谷未来デザイン 2021年11月9日 KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 高橋 誠、以下 KDDI)、東急株式会社 (本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長: 高橋 和夫、以下 東急)、みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 大塚 雅広、以下 みずほリサーチ&テクノロジーズ)、一般社団法人渋谷未来デザイン (所在地: 東京都渋谷区、代表理事: 小泉 秀樹、以下 渋谷未来デザイン) は、誰もが安心して都市連動型のメタバース (以下 バーチャルシティ) を利活用するためのガイドラインの策定などを目的に、「バーチャルシティコンソーシアム」(以下 本コンソーシアム) を2021年11月9日に発足しました。 本コンソーシアムは、KDDIが2022年
このWebサイトは、環境保全活動に携わるNPO、行政、教育機関の方などを広く対象にして、個々の活動に有用なGIS情報を提供することを目的に、「コンサベーションGISコンソーシアムジャパン」メンバーが中心となって作成しました。 当初はGISデータの提供が中心となりますが、今後はGISの使用方法やGIS利活用分野の紹介、各種告知などを行っていきながら、総合的な情報交換サイトにしていこうと考えています。 なおこのプロジェクトの一部は平成23年度の地球環境基金の助成を受けて実施しました。 <お知らせ> cgisjの中の人の技術探究記としてnoteを開設しました。提供データの解説、GISでのデータ活用のほか、リモートセンシング、コーディングなど専門技術についても不定期に発信していきます。 GISデータ利用上の注意(必ずお読みください) 実際の活動はコンサベーションGISコンソーシアムジャパンのメンバ
三菱電機やIHI、川崎重工業、富士通など国内の有力企業30社以上は近く、次世代のものづくり技術の標準化を目指すコンソーシアムを設立する。情報通信技術（ICT）を利用して工場間や設備同士をつなぐ規格を標準化し、相互に接続しやすくする。国際標準化機構（ISO）にも提案し、国際規格を目指す。コンソーシアム「インダストリアル・バリューチェーン・イニシアチブ」は、18日に発足する。生産技術のインターフェ
米国内の4つの地域にあるORCIDコンソーシアムBig Ten Academic Alliance（旧 CIC）、Greater Western Library Alliance（GWLA）、LYRASIS、NorthEast Research Libraries（NERL）はこのたび提携し、ORCID USコミュニティーコンソーシアムを結成した。 コンソーシアムはLYRASISが主導し、国レベルでのオープンな学術基盤の構築を目指し、ORCIDの導入と利用の支援にあたる。 [ニュースソース] Building Community through Partnership - the ORCID US Community Consortium － ORCID 2018/2/2
「MOBI」とは？自動車・モビリティ×ブロックチェーンの巨大コンソーシアム解説 2020.04.24 活用事例 MOBI, コンソーシアム, モビリティ, 自動車 はじめに 当メディアの「ブロックチェーン業界マップ大公開 ～製造業編～」で紹介しているように、製造業においてもブロックチェーン・分散型台帳技術（DLT）の活用が進んでいます。日本の主力産業である自動車産業も例外ではありません。 現在、自動車産業は「100年に一度の大変革の時代」と言われており、電気自動車（EV）や自動運転車の普及、ConnectedやSharingを前提としたビジネスモデルの再構築が迫られています。 そんな状況のなか、モビリティ産業におけるブロックチェーン・DLTの標準化と普及を推し進めるコンソーシアムが、2018年5月に設立された「MOBI」（Mobility Open Blockchain Initiativ
MAIAとグラミン日本、SAPジャパンで構成されるデジタル技術を活用できる女性人材の募集から育成・教育および就労支援を行う連携組織「でじたる女子活躍推進コンソーシアム」は愛媛県と県内の女性の自立と活躍の推進を目的とした連携協定を締結しました。 このAIニュースのポイント 愛媛県と「でじたる女子活躍推進コンソーシアム」が連携協定を締結 デジタル技術を活用できる女性人材の募集から育成・教育および就労支援 女性DX人材の活躍と地域活性化を推進する「愛媛でじたる女子プロジェクト」を実施予定 株式会社MAIAと一般社団法人グラミン日本、SAPジャパン株式会社で構成されるデジタル技術を活用できる女性人材の募集から育成・教育および就労支援を行う連携組織「でじたる女子活躍推進コンソーシアム」は2022年6月1日（水）に愛媛県と県内の女性の自立と活躍の推進を目的とした連携協定を締結しました。 世界経済フォー
１．統括リーダ挨拶 個人データを含むビッグデータの活用を拡大して産業や文化の振興を図るには、個人が本人のデータを自分のメリットのために自由に他者と共有して活用できることが不可欠です。そのためには個人データを本人が管理する必要があり、それが簡単にできるような仕組みが必須であることは言うまでもありません。東京大学では、その仕組みとしての「分散PDS」について研究してきました。本コンソーシアムでは、その成果を広く共有して発展させ、新たなサービスやルールを生み出す基盤を構築したいと考えております。ご興味をお持ちの方々にはぜひご参画下さいますようお願いいたします。 ２．活動概要 様々な情報がビッグデータとして収集・分析されるようになった現在、個人データの管理が大きな注目を集めています。特に、データの集中管理に起因する大規模な情報漏洩が社会問題になっています。これに対して、各個人が本人のデータを電子的
医療ビッグデータ・コンソーシアムは2017年2月6日、医療ビッグデータ活用の課題解決に向けた提言「医療ビッグデータ・コンソーシアム 政策提言 2016」を発表した。医療ビッグデータとは、電子カルテやレセプト、診療情報、特定健診のデータやゲノムデータなど、健康情報に関する大量のデータを指す。同コンソーシアムは産官学政が参画する組織で、2014年11月に発足した。 医療ビッグデータを活用することで、新たな治療技術の発見や創薬の技術革新、医療費の適正化など様々なメリットが期待できる。ところが現状では、（1）病院医療情報システムの仕様やフォーマット、規格の統一と標準化、（2）NDB（ナショナルデータベース）に代表される医療ビッグデータの民間での活用、（3）個人情報保護の規制要件の検討──といった課題がある。 提言では、複数の病院で共用する「次世代病院医療情報システム（NHIS）」の必要性を示した。
「令和」二発目は、某弊、生産技術界隈でBuzzったケド、ダメだった過去の生産性向上施策の一覧を作成してみようと思います。別に古傷をえぐろうという話ではなく、ココでAS-ISの総括を行い、最後に、TO-BE的な何かを見出してみたいと思います。 ＜アウトライン＞ 分散オブジェクト（COM、CORBA）オブジェクト指向の分析・設計（OOA、OOD）SOAP、SOA（Service-Oriented Architecture）この新しい開発言語は生産性が高い！的な。テスト自動化（GUIテストツールとTDD）DevOps（CI/CD、IaaC、OpenPaaS）Microservice & Serverless Architectureユーザインタフェースとデータアクセスフロントエンド系全般サプライサイドの担ぐ系全般統合CASEツール系全般バックオフィスのプロセス改善全般総括（何処が注力ポイントか？
XMLコンソーシアム、XML1.0勧告10周年を記念してイベント「XML Today & Tomorrow」を開催 - builder by ZDNet Japan
結果に差がつくウェビナーへの投資 デジタル営業時代における見込み顧客獲得へ ウェビナーの運用・集客・フォローの最適化 ビジネスのためのデータ基盤構築 DX時代の企業成長はデータ活用が鍵 新たな展開を後押しするSQL Server活用 さあ、その想いをカタチにしよう。 Google Cloud が企業の未来に向けた生産性 向上とコラボレーション実現のヒントを解説 ビジネスの推進には必須！ ZDNet×マイクロソフトが贈る特別企画 今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス 大学、研究機関、製造業など いま目覚ましい躍進ぶりを見せるデルのHPC その背景と選ばれる理由にせまる アプリケーションモダナイズ 求められている背景にあるビジネスの今 そして、成功の鍵を握るDevOpsの真の意味 オープンソース活用はあたりまえ！ そんな今だからこそ改めて考える 企業ITにおけるOSS活用のメリットとリスク
企業情報システムへのPostgreSQLの普及を推進する団体「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム」が2012年4月11日、発足した。共同発起人であるSRA OSS 日本支社、NEC、NTT、日立製作所、日本ヒューレット・パッカード（日本HP）、富士通が理事企業となる。またアシスト、NECソフト、日立ソリューションズ、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）も発起人企業に名を連ねている。 コンソーシアムでは活用情報の集約と発信、共同検証、開発コミュニティへのフィードバック、開発プロジェクト支援などを行う。「ミッションクリティカル性の高いエンタープライズ領域への普及を推進する」（理事長に就任したNTT 研究企画部門 OSSチーフプロデューサ 木ノ原誠司氏）。共同検証では、2012年度第1四半期以降に、スケールアップや信頼性、チューニングやディザスタリカバリ、DB監
NPO法人 CSPコンソーシアム
第29回CSP研究会は2022/05/28に開催します。会議のテーマは「IoTとセキュリティへの対策」です。 第28回CSP研究会は2021/11/27に開催します。会議のテーマは「UML/SysMLへのCSPモデルへの展開」です。 第27回CSP研究会は2021/5/22に開催します。会議のテーマは「リアルタイム処理とCSPモデル」です。 第26回CSP研究会は2020/11/28に開催します。会議のテーマは「トポロジー、圏論、そしてCSP - (II)」です。 第25回CSP研究会は2020/5/23に開催します。会議のテーマは「トポロジー、圏論、そしてCSP - (I)」です。 第24回CSP研究会は2019/11/23に開催します。会議のテーマは「5Gの動向と並列化の必然性」です 第23回CSP研究会は2019/5/25に開催します。会議のテーマは「再帰プログラムの並行処理と応用」
APPLELINKAGEさんより http://www.applelinkage.com/#a110701006 前回、記事でも紹介しましたが、カナダで携帯電話などの電話機やネットワーク機器を製造する Nortel Networksが破産申請を行い、再建の為に同社が持つ特許資産を売却するオークションを開催し、 AppleやGoogleなどの企業が参加する事が明らかにしていました。 そのオークションの結果が判明し、Nortelが持つ6000件ほどの特許資産は、 Apple、EMC、Ericsson、Microsoft、Research In Motion、Sonyからなるコンソーシアムが、 45億ドルで落札した事が発表されました。 当初の6000件ほどの特許資産の評価額は10億ドルほど言われていましたが、 評価額の4.5倍という破格値で落札されてNortelも大満足といったところでしょう。
インモビ、モバイルリッチメディア広告制作プラットフォーム「InMobi Studio」のライセンス契約を、サイバーエージェント、サイバー・コミュニケーションズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムと締結
インモビ、モバイルリッチメディア広告制作プラットフォーム「InMobi Studio」のライセンス契約を、サイバーエージェント、サイバー・コミュニケーションズ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムと締結 プラットフォームの提供により、パートナー側でのInMobi Studioの制作・配信が可能となり、拡大するスマートフォンリッチメディア広告の需要と広告主の要望へ幅広い対応が可能に インモビ ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表：小尾 一介、以下「インモビ」）は、株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田 晋、以下「サイバーエージェント」）、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：新澤 明男、以下「CCI」）、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：矢嶋 弘毅、以下「D
東日本復興支援コンソーシアム
東日本復興支援コンソーシアムではＩＣＴを通して、被災地の復興を応援しています。※被災自治体等による被災者（避難者）のための情報配信メディア。 今後、みなみそうまチャンネルのほかに、各地の「被災地メディア」（エリア放送、コミュニティFM、臨時災害FM、タブレット端末向け情報配信等）の番組（コンテンツ）を追加していく予定です。 今後、みなみそうまチャンネルのほかに、各地の「被災地メディア」（エリア放送、コミュニティFM、臨時災害FM、タブレット端末向け情報配信等）の番組（コンテンツ）を追加していく予定です。
分野・産業の壁を超えてデータに関する取引を活性化させることを目的として、経済産業省及び総務省を事務局として、ＩｏＴ推進コンソーシアムの下に「データ流通促進ワーキンググループ」が開催されます。事業者間でのデータ流通取引時に課題となる契約の在り方やルールをユースケースに基づき検討していくことで、新たなビジネスの創出を促進します。 1．趣旨 ＩｏＴを活用したビジネスの発展が期待される中、データの提供を希望する事業者のみならず、当該データの利活用を希望する事業者が多数現れてきています。一方でデータ提供にあたっては、適切なデータの取扱い等を懸念して提供が進まないケースも見られます。このようなデータ流通に際してに生じる課題をユースケースベースで抽出し検討するため、本ワーキンググループを開催します。 2．内容 ＩｏＴ推進ラボへの参加企業等からのヒアリングを踏まえ、利活用が期待されるデータをユースケースと
MOLDでは、独自のブロックチェーンを構築することにより、次世代分散型ゲームプラットフォームの実現を目指している。ブロックチェーンは、Bitcoinの基盤技術として使われ、非中央集権化によって、中央集権的機関の存在により生じる高費用、非効率性、電磁情報記憶の安全性に関する問題を解決する。今まで数多くのブロックチェーンプロジェクトが立ち上がり、その技術は日々進歩を続けているが、ひとえにブロックチェーンといってもいくつか種類があり、それぞれにメリット・デメリットやいくつかの特徴がある。MOLDで採用する独自チェーンはどのような特徴を持つものにすべきかを明確化するために、本記事では既存のブロックチェーンについての洞察を行う。 目次パブリック・プライベート・コンソーシアムチェーンの違いBlockchain Trilemmaコンセンサスアルゴリズムの比較MOLDがブロックチェーンを導入する理由1.パ
日本電信電話（NTT）は11日、法人企業向けにオープンソースデータベース「PostgreSQL」の普及促進を目的とした任意団体「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム」を設立したことを発表した。導入実績を持つ企業とともに設立するもの。 「PostgreSQL」は、トランザクション制御の強固さと機能の豊富さから、エンタープライズ用途に向いたデータベース管理システム。1970年代初頭にカリフォルニア大学バークレー校で開発された「Ingres」をもとに、1980年代中ごろの「Postgres」を経て、オープンソースの「PostgreSQL」に至っている。 「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム」（PGECons）では、IT業界全体で技術ノウハウを持ち寄り、技術情報の共有と更なる機能改善を図るという。周辺ツールに関する活用情報の集約と発信、参加企業が必要なリソースを持
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAPジャパンは7月9日、インメモリデータベース「SAP HANA」に対応した統合基幹業務システム（ERP）「SAP Business Suite powered by SAP HANA」向けの各業界業種テンプレートの検証を推進するために、パートナーと共にコンソーシアムを6月に発足したと発表した。 Business Suite powered by SAP HANAは、高速なインメモリ技術を利用して、トランザクションとアナリティクスの両方を処理できるようにするもの。ビジネスの動きに対してリアルタイムに意思決定できるようにする。2013年1月に提供を開始して以来、世界の1000社以上が採用しているという。 SAPジャパンは、SAP HAN
多様なキャリアとアクションをつなぎ、社会を変える『協育』を推進｜キャリア協育アクション推進コンソーシアム
2020年代の学びは、学校という場に閉ざされるものではありません。 社会全体の多様なニーズ・知見・経験をつなぐことで 子どもだけでなく、 社会のあらゆる対象＝ステークホルダーにとっての「課題解決」を、 教育的プロトコルにより実現することができます。 それが、これからの「学び」です。 企業人として、 生活者として 保護者として、 教員として、 児童・生徒・学生として、など それぞれが、社会の一員であり、 人生100年時代に学び続けるアクティブ・エージェントとして、 知見や経験を共有しながら、 教育を通じた自身の自己実現や、より良い社会づくりに参画する。 わたしたちはその協働のありかたを『協育』と名づけました。 産業界と教育界のリソースの融合、 そしてさらには 家庭との効果的な連携を推進することが、 キャリア協育アクション推進コンソーシアムのミッションです。 本コンソーシアムは、 サイトを通じ
日本PGxデータサイエンスコンソーシアム
Welcome 日本PGxデータサイエンスコンソーシアム（JPDSC）は遺伝子解析を通じて日本人の副作用の原因を解明し、安全性、有効性の高い薬開発を目的とした日本人のコントロールDNAデータベースの構築を目標に、2009年2月、アステラス製薬株式会社、大塚製薬株式会社、第一三共株式会社、大正製薬株式会社、武田薬品工業株式会社および田辺三菱製薬株式会社の国内製薬会社6社をチャーターメンバーとして発足しました。 新着記事 2018年3月29日 JPDSC解散のお知らせ 2016年3月1日 JPDSCに関連する投稿：Current Dermatology Reports 2015年6月1日 JPDSCに関連する投稿：Jounral of Human Genetics
コンソーシアム図書館蔵書検索
キーワード(探し出すための言葉)は、書名、著名、出版社等に含む 検索語で、検索します。詳しくは、 Help をご覧ください。 キーワードの欄に検索語を入力し、検索対象とする機関をチェックして 「検索開始」ボタンをクリックしてください。
モバイルコンピューティング導入で成果を上げている綜合警備保障株式会社がグランプリ（大賞）に決定し、総務大臣賞が授与されました。 「MCPC award 2008」は、モバイルコンピューティングの導入により高度なシステムを構築し、顕著な成果を上げているユーザー企業や団体・自治体の事例を今後のユーザーの手本としていただくために、広く募集し、紹介しています。 今回の応募総数は46事例。その中から3月19日に開催した「MCPC award 2008」での最終審査の結果、グランプリ（大賞）、モバイルテクノロジー賞、モバイルビジネス賞、モバイルコンシューマー賞、モバイル中小企業賞の各章を、また事前審査により特別賞、および奨励賞の各賞を決定しましたのでお知らせいたします。そして、昨年度より設立された総務大臣賞は、グランプリ（大賞）受賞者である綜合警備保障株式会社に対し、総務省より授与されました。 MCP
ベネッセホールディングスは、熊本ゼミナール、学校法人信学会、エジュテックジャパン、寺小屋グループ、ベネッセのグループ塾であるアップ、お茶の水ゼミナール、東京個別指導学院の合計7社と「クラスベネッセ」のフランチャイズ契約、および「教室事業コンソーシアム」設立について合意しました。 「教育業界で最も教育効果の高い先進的な校外学習モデル」の確立を目指す クラスベネッセは2016年各塾でのFC展開を順次開始し全国に拡大します。また、「教室事業コンソーシアム」については、「エコシステムの実現」と「プラットフォームの構築」を行うことで、「教育業界で最も教育効果の高い先進的な校外学習モデル」を確立することを目指し、2016年に研究を開始します。 「クラスベネッセ」について 従前から校外学習市場においては、塾での指導は塾の「教室」、通信教育は「家庭」と場が分断されていました。ベネッセはこれまでも「こども英
＜外部リンク＞ PDF形式のファイルをご覧いただく場合には、Adobe社が提供するAdobe Readerが必要です。 Adobe Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先からダウンロードしてください。（無料）
社会学系コンソーシアムJCSS (Japan Consortium for Sociological Societies)
20/4/28 現在 【重要】 新型コロナウイルスの影響に伴う、各学協会の大会開催予定の中止・変更予定を随時更新しております。（下記イベント・カレンダー参照） 引き続き、各学協会からの大会開催予定変更の連絡を受け付けております。socconsortium[at]socconso.comまでご連絡ください。ご協力よろしくお願いいたします。
米ＡＩ安全コンソーシアム、主要ＡＩ企業など200以上が参加
米グーグルの元ソフトウエアエンジニアが５日、同社から人工知能（ＡＩ）に関する機密情報を盗み、中国企業２社に便宜を図った容疑で、サンフランシスコ連邦陪審に起訴された。写真は２０２３年６月撮影（２０２４年 ロイター/Dado Ruvic/Illustration） [ワシントン ８日 ロイター] - 米バイデン政権は８日、生成人工知能（ＡＩ）の安全な開発と展開を支援する「ＡＩ安全研究所コンソーシアム（ＡＩＳＩＣ）」への参加企業を公表した。 参加するのは２００以上の事業体で、オープンＡＩ、アルファベット(GOOGL.O), opens new tab傘下のグーグル、マイクロソフト(MSFT.O), opens new tab、メタ・プラットフォームズ(META.O), opens new tab、アップル(AAPL.O), opens new tabのほか、アマゾン・ドット・コム(AMZN.O)
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
カンザス州の図書館コンソーシアム、電子書籍ベンダーの変更にあたりコンテンツの所有権を主張（米国）
英国研究図書館コンソーシアム（RLUK）、英国の研究図書館の現状をまとめたレポートを公表
都市連動型メタバースのガイドラインを策定する「バーチャルシティコンソーシアム」発足
環境保全活動に携わるNPO、行政、教育機関に有用なGIS情報を提供します｜コンサベーションGISコンソーシアムジャパン
ものづくり技術標準化 三菱電機やIHI、30社コンソーシアム - 日本経済新聞
連携によりORCID USコミュニティーコンソーシアムを結成 | 科学技術情報プラットフォーム
「MOBI」とは？自動車・モビリティ×ブロックチェーンの巨大コンソーシアム解説
愛媛県、「でじたる女子活躍推進コンソーシアム」と女性DX人材育成推進の連携協定を締結
東京大学 産学連携本部 | 産学共同研究の推進 | 集めないビッグデータコンソーシアム
高度標的型攻撃への包括的対策を最適なコストで提供、ゾーホーなど7社がコンソーシアムを設立
クラウド利用で医療ビッグデータの活用を図る、コンソーシアムが提言
米・サウスダコタ州の11の図書館がコンソーシアムを結成し、ByWater Solutions社からオープンソースの図書館システム“Koha”導入の支援を受ける
生産技術界隈でBuzzったケド、ダメだった過去の生産性向上施策の一覧 - OSSコンソーシアム
「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム」発足、企業利用を推進
『オークションで競売となったNortelの特許はAppleなどのコンソーシアムが購入』
北米の研究図書館によるコンソーシアムNERL、出版社との契約交渉で採用すべき望ましい価値基準に関する声明を発表
オランダ大学図書館・王立図書館コンソーシアム（UKB）ら、若手研究者のためのオープンサイエンスに関する実用ガイドブックを公開
ノルウェー・Unitが組織するコンソーシアム、Elsevier社と試験的なナショナルライセンス契約を締結
独・De Gruyter社、オランダ大学図書館・王立図書館コンソーシアムUKBと“Read ＆ Publish”契約を締結
「ＩｏＴ推進コンソーシアム データ流通促進ワーキンググループ」を開催します（METI/経済産業省）
米国の大学コンソーシアムBig Ten Academic Alliance（BTAA）、学術単行書のオープンアクセス化を目指す“Big Ten Open Books Project”を立ち上げ：第一弾として100タイトルを公開
フランスのコンソーシアムCouperin、Springer Nature社と2018年のSpringerコレクションのナショナルライセンス契約を締結しないと発表
ブロックチェーン比較（パブリック・プライベート・コンソーシアム型） – MOLD project – Medium
NTT、「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム」を設立 | RBB TODAY
スウェーデン・BibsamコンソーシアムとElsevier社の雑誌購読契約中止の影響に対する研究者向けアンケートの自由回答の内容分析（文献紹介）
SAPジャパン、HANA対応ERPテンプレートでコンソーシアムを設立
変化する研究者のニーズに応えるために求められるスキルとは何か？ 英国研究図書館コンソーシアムがレポートを公表
BibsamコンソーシアムによるElsevier社との契約解除から半年を受け、スウェーデン王立図書館（NLS）が研究者・学生等への影響調査を実施中
MCPC award 2008 / MCPCアワード / MCPC-モバイルコンピューティング推進コンソーシアム
ベネッセと全国各地の大手塾が提携、フランチャイズ契約・教室事業コンソーシアム設立で合意 |EdTech Media
URA等の活用に関する議論のまとめ等 - 研究大学コンソーシアムホームページ