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記事を執筆する際にはタイトル（題名）を最初に考えて書く。「情報処理技術者試験に合格してデジタル資格証明を取れば報酬が上がる」と書いたとたん、「風が吹けば桶屋が儲かる」という一文が頭の中に出てきた。 「風が吹けば……」を調べてみると、「思わぬ結果が生じる、あるいは、あてにならぬ期待をすることのたとえ」（広辞苑 第五版）という意味である。今回書こうと思っている筋書きはさほど思わぬ結果ではないし、あてにならない期待でもない。 資格証明がスキルファーストを導く筋書き 筋書きは次のようになる。 個人が自身のスキルを常に意識し、スキルが身に付くように勉強して経験を積む。 個人が情報処理技術者試験などの資格試験に合格し、デジタル資格証明を取る。 経済産業省とIPA（情報処理推進機構）は2026年度から「スキル情報ID」（仮称）を振り出す。個人はこのIDに自分自身のデジタルスキル情報をひも付けられる。20

富士通は2025年6月16日、ミリ波レーダーとAI（人工知能）を利用して高齢者などの安全を見守る「Fujitsuミリ波レーダ見守りシステム」を同日から日本国内で提供し始めたと発表した。介護施設の居室やトイレなど、プライバシー保護の観点からカメラの設置が難しい場所でも、利用者の転倒などを検知することを可能にしたという。 同システムは人の動きに加え、呼吸や筋肉動作などを点群データとして収集し、富士通独自のAIで解析して異常を検知する。既に過去にはイオンモールなどと同システムを使った実証実験に取り組んできた。富士通のオフィス「Fujitsu Uvance Kawasaki Tower」では全ての会議室に同システムを導入しており、予約済みにもかかわらず利用されていない部屋の検知などに使っているという。

書籍『AIエージェント革命 「知能」を雇う時代へ』（日経BP）から抜粋し、目標を達成するため自律性に計画・実行するAI「AIエージェント」と、AIエージェントを複数組み合わせて性能を高めた「マルチエージェント」について、構築に必要となるアーキテクチャーや技術コンポーネントを、具体例を交えて解説する。 第3回では、AIエージェント・マルチエージェントシステムを構築するに当たって知っておくべき主要な要素技術を紹介する。 ここでは、これまで紹介できなかった技術も含めて、AIエージェントおよびマルチエージェントシステムを構築する際に、知っておくべき主要な要素技術を紹介する。 AIエージェントを構成する要素技術 弊社シグマクシス先端技術応用研究所では、ビジネスパーソンが押さえておくべき先端技術キーワードを様々な情報ソースから収集し、以下の図のような要素技術マップとして整理している。一番下に基盤となる

楽天証券は2025年6月9日、サービスのログイン時に必須化していた絵文字による認証を、6月8日に実施した仕様変更前の状態に戻した。6月9日午前9時ごろに不具合が発生したからだ。同社は「仕様の一時的な変更」と説明しているが、6月17日時点で変更前の仕様のままだ。 状況を詳しく見ていこう。同社は6月1日、証券会社を狙うフィッシング攻撃による不正取引の被害が広がる中で、絵文字を使ったワンタイムパスワード（OTP）による多要素認証を必須化した。そして6月8日には、絵文字認証を絵文字10点から2点を選ぶ従来の仕様から、絵文字と数字の15点から4点を選ぶ仕様に変更してセキュリティー強化を図った。 だがこの仕様変更に伴い、6月9日午前9時に東京証券取引所（東証）の市場取引が始まると、一部の利用者がログインに時間がかかる不具合が発生。対応策として、午前9時15分ごろに絵文字認証を一時停止させた。楽天証券は

Difyを使えばエンジニアでなくてもノーコードで簡単にAI（人工知能）アプリケーションを開発できるため、様々な組織で活用が進んでいる。第2回では実際にDifyを導入した企業や自治体を取り上げ、どのようなアプリを開発して業務効率化に取り組んだのかを紹介する。 サイバーエージェント リサーチやコンテンツ生成のアプリを開発 「非エンジニアも含めて、誰でも業務効率化に貢献できる」。Difyの利点をこう話すのは、サイバーエージェントAIオペレーション室の李俊浩氏だ。同社は社員の約20％がDifyを活用しているという。同氏は「体感では非エンジニアが8割」だと話す。 サイバーエージェントの藤田晋社長は「AIを活用する企業になる」というスローガンを掲げている。同社ではAI活用のための様々なツールを検証した結果、2024年にDifyを導入した。ユーザーインターフェース（UI）が優れていた点が決め手になったと

2025年5月5日でサービスが終了したインターネット電話の「Skype」。一時はインターネットを介した音声・ビデオ通話サービスとして地位を確立したSkypeが、米Microsoft（マイクロソフト）の「Teams」への統合を経て、なぜ終了してしまったのだろうか。 当時画期的だったP2P技術 「無料で通話ができるという当時としてかけがえのないサービスだった」。こう振り返るのはSkypeの岩田真一・元日本法人代表だ。現在はベンチャーキャピタル（VC）のMIRAISE（ミレイズ）代表パートナー兼CEO（最高経営責任者）を務める。 1972年生まれ。東京都出身。慶応義塾大学理工学部物理学科卒業。 米Microsoft（マイクロソフト）などでソフトウエアエンジニアとして経験を積む。 2005年、ルクセンブルクSkype Technologies（スカイプ）に入社。その後、同社の日本法人を設立し、代表

インテルチップ搭載Macでは、アップル自身が提供する「Boot Camp」という仕組みを用いてWindowsをインストールし、MacをWindowsパソコンとして動作させられた。Appleシリコン搭載Mac向けのBoot Campは提供されておらず、標準ではWindows環境を構築できない。ただし、それ以外の方法でWindowsやアプリの動作は可能だ。 一つは、Mac上に仮想マシンを作成し、その中でWindowsをインストールする方法（図1）。実行できるのはARM版Windowsに限られているものの、実用的に動作するアプリは多い。x86（x64）版アプリの動作はWindows 11に導入されたエミュレーション機能を利用する。

「Windows」キーは単独で押してもスタートメニューが開くだけ（図1）。一見、役立たずに見えるが、実はOS関連のショートカットキーが数多く割り当てられている。Windowsがバージョンアップを重ねるにつれて、その機能は増えるばかり。定番技として「E」「D」「I」「L」、および「1」～「0」の組み合わせはぜひ覚えておこう（図2）。 図1 30年前はスタートメニューを表示するだけの役立たずだった「Windows」キーだが、今はいろいろなOS関連のショートカットキーが割り当てられている

最近、生成AI（人工知能）やAIエージェントがもたらすインパクトについて、様々な立場の人と議論する機会がある。例えば生成AIを使いこなす技術者だったり、CIO（最高情報責任者）やCIO経験者だったりする。そうそう、私の所属する日経クロステック編集部の面々とも話すぞ。このテーマは誰と話しても最初は盛り上がる。だけど、徐々に雰囲気が悪くなり、最後は皆で「うーん」と天を仰ぐこととなる。何せ「働く人の明るい未来」が全く見えてこないからね。常に「知識労働は全てAIが持っていってしまう」が結論になる。 例えば必ず議論になる「定番ネタ」といえば、人月商売のIT業界で働く技術者の暗い未来だ。特に仕様書や設計書を基にプログラミング作業を担う下請けITベンダーの技術者（＝コーダー）は、お先真っ暗という結論にしかならない。「本当は既に要らなくなり始めているのでは？」と疑う人もいる始末だ。きちんとした仕様書などが

生成AI（人工知能）アプリケーションをノーコードで開発できるプラットフォーム「Dify（ディファイ／ディフィ）」が注目を集めている。現在、全世界で約500社の法人ユーザーを持つ。日本でも、リコーやサイバーエージェントなど大手企業が続々と社内活用を始めた。企業を超えた有志による勉強会も定期的に開催されている。 Difyは米LangGenius（ラングジーニアス）が2023年に公開したオープンソースの生成AIアプリ開発プラットフォームだ。LLM（大規模言語モデル）アプリ構築、AIエージェント、AIワークフローの大きく3つの機能を持つ。AIエージェントや複雑なAIワークフローなど、LLMを利用するアプリやサービスを簡単に作成・運用できる。ラングジーニアス（日本法人）のキジ・マルダン社長は「誰でもアイデアからプロダクトまで到達できるAIエージェントプラットフォーム」と説明する。

「社会人になったら、各年代で『VSOP』を大事にしていきなさい」。就職する少し前、ブランデーの瓶を片手にした酒好きの祖父からそう言われた。 祖父の言う「VSOP」とは、「V＝Vitality（活力）、S=Speciality（専門性）、O＝Originality（独自性）、P＝Personality（人間性）」の頭文字をとったものだ。キャリアを積んでいく中で、20代で「V」、30代で「S」、40代で「O」、50代で「P」をそれぞれ突き詰めてみなさい、というメッセージだった。 なぜ祖父がブランデーを片手にしながら話したのかというと、祖父が若かりし頃、先輩からブランデーのランクを表すVSOPになぞらえてこの話を聞いたからだという。ちなみにブランデーのVSOPは、最低熟成年数4年以上のランクを指し、「V=Very（とても）、 S=Superior（優れた）、O＝Old（古い）、 P＝Pale（澄

デジタル庁は2025年6月13日、自治体システム標準化に伴い運用経費の急増が見込まれる自治体に対し、新たな財政支援を検討すると明らかにした。 同日のデジタル行財政改革会議で表明した。自治体システム標準化を巡っては、かねて標準準拠システムやガバメントクラウドへの移行後に運用経費が増加する可能性が指摘されている。自治体の意見やコスト構造分析を踏まえて詳細を詰め、自治体の円滑な移行を促す。 全国の自治体は原則として2025年度末までに、2つのシステム移行を迫られている。具体的には（1）住民基本台帳や戸籍といった計20の基幹業務システムを標準準拠システムに移行する義務（2）政府共通のパブリッククラウド利用環境であるガバメントクラウドに標準化システムを移行する努力義務、を課されている。総務省は自治体のシステム移行費用として約7000億円の「デジタル基盤改革支援基金」を設けている。 しかし、デジタル庁

生成AI（人工知能）を含む最新のAI研究動向を知るため、世界中の研究者やエンジニアが参照しているのが、論文速報サイト「arXiv（アーカイブ）」である。そんなarXivの投稿論文から、2025年5月5日～6月5日にSNSのX（旧Twitter）、LinkedIn、Redditで多く言及されたAI分野の注目論文を紹介する。調査には米Meltwater（メルトウォーター）のSNS分析ツールを利用した。対象は全世界のオリジナル投稿、コメント、再投稿、引用投稿である。 AIが自身のソースコードを書き換え、自己改善ができるようになれば、AIの進化は一気に加速するのでは——。 20年以上前、著名なAI研究者のJürgen Schmidhuber（ユルゲン・シュミットフーバー）氏はこうした自己改善AIの概念を提案し、Gödel Machine（ゲーデルマシン）と命名した。 2025年5月のSNS言及数1

日経クロステックで2025年5月、部課長層の会員が読んだ記事をランキング形式で紹介します。2位に「アクセンチュアとAWSはフル出社回帰、ITサービス大手13社の出社方針を独自調査」が入りました。

システム開発における要件定義はいったい誰の仕事なのか――。 最近、そんなことを考えさせられることが増えた。「何を言っているの。要件定義は依頼者側の仕事に決まっているじゃないか」と読者は笑うことだろう。もちろん、私もそんな理屈は認識している。ただ、依頼者とは具体的には誰なのか、そしてその依頼者が要件をまとめることなど、はたして可能なのだろうか、そんなことを考えると、この問題はなかなか厄介なことに気付く。 SIerなどITベンダーから言えば、要件を定義するのは、顧客企業の責任だ。どんなものをつくってほしいのかを明確にしてもらわないと、システム開発に着手できないから当然のことだ。具体的には顧客企業のIT部門が社内の要望を取りまとめて要件定義書を作成し、それを基にSIerがシステムの仕様書や設計書を作り、開発に着手する。 ただ、多くの企業でIT部門の「劣化」が叫ばれて久しい。「失われた30年」と呼

デンソーは同社が提供する車載アプリケーションの開発基盤で、クラウドだけでなく車両側でも仮想化技術「コンテナ」を使えるようにした（写真：日経Automotive） デンソーは、IT（情報技術）業界で広く使われる仮想化技術「コンテナ」を車両に搭載する技術を開発した。コンテナはクラウドのアプリケーション開発に使われ、計算資源の限られる車載システムへの採用は珍しい。コンテナ管理の自動化ツールを内製して実現した。ソフトウエア定義車両（SDV）のアプリ開発にIT業界の技術者を参加しやすくする。

富士山やリニア中央新幹線の山梨県駅などをゴムタイヤ式のトラム（路面電車）で結ぶ「富士トラム」について、山梨県が構想の具体化を進めている。 県は2025年6月5日、富士トラムに関する新たな調査結果を公表。富士山の麓から5合目に通じる有料道路「富士スバルライン」への導入コストは618億円で、鉄製レールを走る「LRT」の半額未満で済むとする試算などを示した。調査は、日本工営を代表企業とする日本工営・日本交通計画協会設計共同体（JV）に委託した。

日本プルーフポイントは2025年6月10日、サイバーセキュリティーの現状についてメディア向けの説明会を開催した。米Proofpoint（プルーフポイント）の統計によると、全世界の新種メール攻撃のうち日本を標的とした攻撃の割合は2025年1月～5月で84.0％であり、2024年の21.0％から4倍に急増した。 背景には生成AI（人工知能）の攻撃への利用があるという。日本語の攻撃メールを作成することは文法的な障壁などから難しかったが、生成AIの登場で違和感のない文面の作成が容易になった。日本プルーフポイントの増田幸美チーフエバンジェリストは、「生成AIの登場で日本語の言語の壁がなくなってしまった。一方で日本人のセキュリティー意識は低いままだ。日本企業の価値の高い知的財産や、アンダーグラウンドで高値がつく日本人の個人情報が狙われている」と語る。 世界的にもサイバー攻撃を目的としたメールは増加して

最近、ペロブスカイト太陽電池などの次世代太陽電池に関する記事をまとめた。それに向けて取材を進める中、あるいは記事を執筆していく中で、以前から感じていた日本企業の技術開発に対する政府の助成政策への違和感がますます大きくなってしまった。 具体的に何かというと、日本の太陽光発電技術に対する経済産業省の助成事業についてだ。実態としては、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が実施している助成事業ということになる。 このNEDOの太陽光発電関連の技術開発推進プログラムについては、NEDOが2004年に制定した「2030年に向けた太陽光発電ロードマップ（PV2030）」の頃から違和感を抱いていた。 日本の太陽電池メーカーをダメにしたPV2030 PV2030は技術革新で太陽電池の変換効率を高め、それによって太陽光発電の発電コストを下げていくことを目標にしており、2020年に14円/kWh、20

リアルタイムOS（RTOS）が主流の自動運転や先進運転支援システム（ADAS）に、非RTOSのLinuxを採用できるのか。機能安全などのハードルは高いが、米Tesla（テスラ）は採用する。豊富な機能を無償で使え、採用を模索する自動車メーカーは多い。名古屋大学教授の高田広章氏に自動運転OSとしてのLinuxの是非を聞いた。 自動運転などではカナダBlackBerry（ブラックベリー）の「QNX」といった商用RTOSが主流です。Linuxが自動運転OSに採用される可能性をどう見ますか。 自動運転OSにLinuxは十分に使えると思っている。自動運転には多くのセンサーを搭載するが、その動作周波数は多くが10Hz程度、100msの周期だ。100ms周期とか50ms周期で動くアプリケーションをLinux上につくるのは注意は必要だが決して難しい話ではない。 100ms周期というのは、米Google（グー

著名なセキュリティーリサーチャーのpiyokango氏が注目のシステムトラブルをピックアップ。今週の注目ネタは……。 今回は、フォトシンスとハーティン、リョーサンのシステムトラブルを取り上げる。 サーバーの負荷が障害の原因か IoT関連機器の研究開発などを行うフォトシンスは2025年5月27日、同社のスマートロック「Akerun」を使った入退室管理システムにおいて、障害が発生し、解錠できないなどの症状が発生したとして謝罪した。 障害は5月27日午前10時半ごろに発生し、午後10時半から実施した緊急メンテナンスをへて午後10時51分に完全復旧した。障害では同社のアプリを通じて解錠できない、Akerun Connectにアクセスできない、Akerun APIを利用した履歴を参照できないといった症状が確認された。Akerun APIを利用した履歴を参照できないという症状以外は発生から約2時間後の

東急レクリエーションは2025年6月9日、同午前7時ごろから同社が運営するシネマコンプレックス「109シネマズ」のオンラインサービスが停止していると発表した。具体的にはオンラインチケットの購入や会員ページへのログイン、ポイントカード入会申し込みといったサービスが停止した。 東急レクリエーションによれば「負荷分散装置（ロードバランサー）のハードウエア故障が起きたことがサービス停止の理由」（東急レクリエーションの総務部）だという。ハードウエア故障の原因は調査中だ。同社は2025年6月9日午後0時45分時点で「復旧のめどを知らせるのは困難」（総務部）としていたが、同日午後2時20分時点で復旧した。 利用者に対しては「不便を掛け申し訳ない」（総務部）とした。

同社は6月1日、IDやパスワードを入力した後にメールで届く「ワンタイムパスワード」による多要素認証を必須化した。当初はワンタイムパスワードとして絵文字2種類を順に選ぶ仕様だったが、6月8日にはセキュリティー強化のため絵文字と数字から4種類を選ぶように変えた。ログインしづらい状態になった原因については「仕様変更した件も含め、サーバーに負荷がかかったためだ」（広報）とする。 絵文字を使った多要素認証を停止しているものの、「リスクベース認証は引き続き提供しているため、安全性に大きな影響はない」（広報）という。リスクベース認証とは、ユーザーの行動パターンや利用環境を基に認証レベルを変更する認証方式のこと。絵文字を使った多要素認証機能は、「2025年6月9日中に再開させる予定」（広報）とする。

岐阜県瑞浪市で進めているリニア中央新幹線のトンネル工事の影響で周辺地域に地下水位低下や地盤沈下が起こっている問題で、JR東海は途中まで実施した湧水対策を中止すると発表した。対策工事によって将来、トンネルに損傷が生じる恐れがあるからだ。低下した水位を元に戻す方策は見つかっておらず、今後十数年で地盤がさらに最大20cm沈下する可能性がある。JR東海が2025年6月3日に開いた住民説明会で明らかにした。

Windows 11のエクスプローラーには、バージョン22H2の後でタブ機能が導入された。1つのウインドウ内で複数のフォルダーを切り替えられるので、個々のフォルダーを別ウインドウとして開くより省スペース（図1）。仕事のフォルダーを複数開いておけば効率アップ確実だ。タブはEdgeなどでも使えるが、エクスプローラー特有の便利技もある。 図1 今のエクスプローラーではタブが使えるので、複数のフォルダーをタブで切り替えると作業の効率が上がる。うまく使いこなせていない人はぜひ試してほしい